周りの風景を待て20年前に来たんだって実感あるのかな。 たぶんスマホがガラケーになってるくらいしか実感なさそう。 20年前だと大規模なモールがポンポン建設されてる時期だし、今と大して風景変わってなさそうだからなあ。 20年くらい前に「バブルへGO！」っていう、バブルの崩壊を止めるために1990年くらいに日本にタイムスリップする映画があったんだけど、バブルの風景を妙にリアルに描いてるって話題になってた記憶がある。これと同じノリで作ったとして、これぞ2000年代の日本だと思える描写ってなんかあるんかな。

35歳非正規派遣童貞なんだけど、最近夜になると「どうしてこんな人生になってしまったんだろうな」と苦しくなって仕方なくなってしまう。 それこそ、数年前までは自分の趣味や興味に邁進してる生き方に多少なりとも自信があって、長いことしていた引きこもりもやめられたし、これでいいと思っていたんだけど、ここ最近ふと我に返ったら自分には何も残っていないということが理解できてしまった。 そして、自分の人生の大事な時期をいかに捨ててきてしまったのかということや、他人が得ている幸せを享受できてないのかとか、 実際自分の経験は対人の物が少なく、すべて自己完結で終わらせてしまっていたことなどが、頭の中に駆けめぐってきてしまって苦しい。 本当なら時間をかけて諦めるべきことが、現実的ではないのに、感情は「諦めたくない」と言っているのに、長年ネットで培ってきた冷笑理性が「無理だ」と言ってきていて実に苦しい。 こんなことで

事故当日夜に会見に臨んだヘリ基地反対協議会の浦島悦子共同代表＝3月16日、沖縄県名護市（大竹直樹撮影） 沖縄県名護市辺野古沖で船2隻が転覆し、平和学習中の同志社国際高（京都府）2年の武石知華（ともか）さんら2人が死亡した事故で、2隻を運航する「ヘリ基地反対協議会」の浦島悦子共同代表が事故後、平和ガイドや語り部を育成する講座の中で、「荒れた海に出たというのは間違い。それがすごく流布されている」と発言していたことが4日、関係者への取材で分かった。産経新聞は音声データを入手。浦島氏は「悪意に基づく虚偽情報が本当に山ほど流されている」とも語っていた。 関係者によると、浦島氏は事故から約1カ月後の4月18日、沖縄県の日刊紙「琉球新報社」などが企画・運営する講座「沖縄戦の記憶継承プロジェクト　戦争をしない／させないために」で、参加者を前に講演した。 浦島氏は講座の勉強会で「私たちは学校やご遺族に謝罪の

case1 西日本シティ銀行 職員　女性　2026-04-30　顧客7人の氏名を公式確認。営業目標なども映り込み https://news.yahoo.co.jp/articles/c3819a160f0343818712b89bdd669e1dc9442d00 case2 岩見沢市立総合病院 委託業者職員　女性　2025-11-18　患者20人分の個人情報画面 https://youtu.be/hzY4fnMOL7M case3 仙台市立小学校教員　20代女性　2026-04-21　職員会議用に作成されたグーグルクラスルームの画面 https://news.yahoo.co.jp/articles/20d9cf10d0dbc6c710a08715675d4ed813e1936f case4 NTT東日本 社員　女性(写真から推定) 2026-04-04 内部資料、取引先名とされる表示 h

西日本シティ銀行の一件で一気に注目を集めたSNS「BeReal」だが、教育現場でも同様の事案が起きていた。仙台市教育委員会は、太白区内の市立小学校に勤める教員の一人が、不適切なSNS投稿を行っていたと公表した。 4月20日の午後8時52分ごろ、教員が自宅で業務の確認中にBeRealの投稿を促す通知が届き、自身のスマートフォンで撮影した。映り込んだPCの画面には、業務で利用している「Google Classroom」が表示されており、所属する学校名や他の教員1人の氏名が確認できる状態だった。 仙台市教育委員会によると「当該教員は『BeRealの通知が来て、深く考えずに投稿してしまった』と聞いている」という。その後、投稿は削除されたが、内容はSNSで拡散。今回の件とは全く関係のないInstagramのストーリー画像が、あたかも関連画像であるかのように流布されるなど一部情報が錯綜している。 仙台

外国為替市場では4月30日夜、円を買う動きが急激に広がり、日中、1ドル＝160円台後半だった円相場は5円以上円高が進み、一時1ドル＝155円台まで値上がりしました。片山財務大臣が円安を強くけん制したあ…

Apple、｢Vision Pro｣を事実上断念か ｰ 売れ行き低迷で新モデルの開発は停止 2026 4/30 MacRumorsが、Appleは「Vision Pro」を事実上断念したようだと報じています。 「Vision Pro」は昨年10月にM5チップ搭載モデルへとアップデートされましたが、その他のハードウェアの変更はなく、消費者の関心は依然として低い状況が続いていました。 「Vision Pro」は初代モデルの発売当初から人気が低く、総販売台数は約60万台に留まっているとのことで、関係者によると、返品率は異常に高く、他のApple製品と比べても突出している模様。 Appleはすでに「Vision Pro」の開発を停止しており、チームも社内の他部門へ再配置されているようで、「Vision Pro」の開発チームの一部人員はSiri開発に携わっており、「Vision Pro」の責任者のM

懐かしい味 優しい味だね ハマる人はハマる味あと一つは？

総裁選でライバル候補を中傷する動画を大量に拡散していた。高市陣営のメンバーが実名で証言した。「動画の7割はアンチ小泉、1割はアンチ林、残りの2割は高市礼賛だった」 ◇　◇　◇

東野幸治　殺傷能力のある武器の輸出解禁に「僕は賛成…中国、北朝鮮が嫌がるってことは逆にいい政策」

たんさんすい♨️ @7m1VkjRzkW7fSbB 弁当でメイン料理の下に敷いてある味の無いパスタ(伝われ)食べてたら 「えーwそれって実は傾けた時に汁とか油とかが流れないように敷いてあるだけだから食べるものじゃないんだよwww」 って笑われたんだけど は？？？パスタは食べるものだが？？？？？？？？？？？ 2026-04-27 13:08:19

THECULTURALLINK @THECULTURALLINK 私はナイジェリア🇳🇬と日本🇯🇵をつなぎ、またナイジェリアと世界🌍もつなぎます。文化・食・ストリートストーリーを発信し、日常をグローバルなコンテンツに変えています。私は多言語で発信し. THECULTURURALLINK @AirdropH32161 日本の友人へ 最近、日本語は単なる「文字の言語」ではなく、一種の「情報圧縮システム」のように感じるようになりました。 最初は、ひらがな・カタカナ・漢字の混在は単なる「複雑さ」だと思っていました。 しかし今では、それぞれが特定の役割を持った設計構造のように見えます。 ひらがなは音を運ぶ流れる骨格のように感じられます。 カタカナは外来要素を取り込む翻訳ツールのように機能しているように思えます。 漢字は意味を一瞬で圧縮するデータパケットのように感じられます。 そして気づいたの

政府はなんで頑なに国民に本当のことを伝えないの？ 石油足りないのはもう明らかなのに、なんで代替調達が可能みたいな感じで言ってんの？ アメリカから一隻タンカーが来たくらいで大きくニュースにしてなんか大丈夫そうに見せようとしてるし それやればやるほど不安になるんだけど

赤沢亮正経済産業相は24日、政府が石油の需要抑制対策に慎重な立場を取る理由について、コロナ禍での外出自粛要請を引き合いに、「ホラーストーリーを語って、みんながすごく不安になって健康を害してでも外出を…

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献血に協力する若い世代の減少が課題となる中、提供された血液から作られ、神経疾患やがんなど幅広い病気の治療にも使われる医薬品の安定供給に懸念が生じています。 厚生労働省によりますと、一昨年度の献血者…

高市早苗首相は23日、甘利明・元自民党幹事長と官邸で面会し「睡眠をもうちょっと取りたい」と本音を漏らした。住居の公邸での暮らしに触れ「食事が大変」とも語った。面会後、甘利氏が記者団に明らかにした。 首相は今月7日の参院予算委員会で、公邸生活に関し「家事に時間を取られ、睡眠は割と短い。それ以外の時間は仕事に充てる」と説明。食事については2月に「公邸は買い物に行っちゃ駄目、出前禁止。だから冷凍食品が尽きたら終わり」などと話していた。

【読売新聞】　【ワシントン＝栗山紘尚】米ニュースサイト・ポリティコは２２日、米国のトランプ政権が、ＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）加盟国を防衛支出の貢献度などに応じて「良い子」「悪い子」に選別するリストを作成していると報じた。米欧当局者

沖縄県名護市辺野古沖で船が転覆して同志社国際高（京都府）の女子生徒ら2人が死亡した事故を巡り、大阪府の吉村洋文知事は22日の記者会見で、府内の公立高などを対象に実施している校外学習に関する調査の回答期限が23日だと明らかにした。「一つの区切りになる。（調査結果が）整い次第、公表する。それほど時間がかかる話ではない」と述べた。 府教育庁によると、調査対象は府内の公立高と特別支援学校、府立中のほか、知事が認可した私立小中高の延べ計約400校に上る。 教育基本法は14条2項で教育の政治的中立性を規定。法律に定める学校は特定の政党を支持したり、反対したりするための政治教育やその他の政治的活動をしてはならないとしている。 府の調査はこうした規定と今回の事故の重大性を踏まえ、学校側の対応を主に3項目に分けて書面で確認している。 具体的には、修学旅行や研修旅行などで、①児童生徒の安全を確保する体制を確立

海上での抗議活動で使われていた転覆事故前の抗議船「平和丸」＝令和5年12月、沖縄県名護市（大竹直樹撮影） 沖縄県名護市辺野古沖で船2隻が転覆し、平和学習中の同志社国際高（京都府）2年の女子生徒ら2人が死亡した事故で、2隻を運航する抗議団体が関係する事故や法令違反が平成26年以降、少なくとも10件以上に上ることが23日、関係者への取材で明らかになった。定員超過での抗議船の運航も確認されており、事故を捜査している第11管区海上保安本部（那覇）は、抗議船の運航実態についても調べを進めているもようだ。 捜査関係者によると、米軍普天間飛行場（同県宜野湾市）の辺野古移設工事に反対する「ヘリ基地反対協議会」が運航する船舶で、定員超過での航行や検査違反、立ち入りが禁じられている「臨時制限区域」内に侵入する刑事特別法違反があったほか衝突事故もあった。こうした違反、事故などの事案は平成26年以降、計10件以上