(c)ジェイピィールーム 2015年3月、あるチームが活動を休止した。 フットサルチーム、「ハロー! プロジェクト」のガッタス・ブリリャンチスHPが活動を止めることになったのだ。 足かけ13年活動した「女子芸能フットサルチーム」のパイオニアは、本来なら2カ月限定のプロジェクトだった。だが、大敗が彼女たちに火を付ける。 週2回の練習では、お互いのミスを許さないピリピリとした空気が流れていた。 「今のこっちのこと見えてた? 見えてたの?」 「……見えてました」 「見えてたのならいいわ!」 そんな刺々しくも思えるほどの会話の中で、彼女たちはフットサルにのめり込む。 練習でも試合でも負傷する。その傷をごまかしながら、彼女たちはステージで踊っていた。 彼女たちは、キレイな女性たちがかわいく、そしてケガをしない程度にやっていたわけではない。 彼女たちのプレーを見たことがある人は、どれほど必死だったかを

東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長は１６日、ＴＢＳ系「ＮＥＷＳ２３」に出演し、大会経費が大幅に増えることが指摘されている問題について、「最初から（経費算定の）計画に無理があった」と強調した。 猪瀬直樹前知事の時代に作成された「立候補ファイル」には、大会運営費が３０００億円とあるとしたが「それではできない」と、あらためて指摘。スポンサーからの民間資金や国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）からの交付金、グッズ販売などで「５０００億円くらいになると思う」と述べた。その上で「それ以上は使えない。赤字になっても、組織委員会は五輪が終われば解散する。借金を残すわけにはいかない」と強調した。 五輪招致にまつわる不正送金疑惑については、「コンサルタントにお願いすることはたくさんあると思う」とした上で、「組織委員会は（招致が）決まってから受け継いだ。前のプロセスについては申し上げるべきではない」

ＪＯＣ＝日本オリンピック委員会の竹田恒和会長は衆議院予算委員会で、オリンピックの東京招致を巡りフランスの検察当局が贈収賄などの疑いで捜査していることに関連して、コンサルタント契約を結んだ会社への支払いは正式な手続きに基づいて行ったもので問題はなかったという認識を示しました。 これに関連して、招致委員会の理事長を務めた日本オリンピック委員会の竹田恒和会長は１６日の衆議院予算委員会で「本人からの売り込みがあり、株式会社『電通』に確認したところ、十分業務ができると聞いて事務局で判断した。世界陸連の会長の親族が関係しているということは全く認識しておらず、知るよしもなかった」と述べました。 そのうえで「ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会の委員やその親族が、経営者ではなくあくまで知人の範囲であれば問題はないということも認識している。この会社は決してペーパーカンパニーではない。会社には業務対価として２回にわ

東京五輪の裏金疑惑、ＪＯＣ会長「親族の関係と知らず」 ２０２０年東京五輪・パラリンピック招致で裏金が支払われた疑惑がある問題について、招致委の理事長だった竹田恒和・日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）会長は１６日、参考人として呼ばれた衆議院予算委員会で、２億２３００万円を振り込んだ「ブラック・タイディングズ」社について、「（国際陸上連盟前会長の）ラミン・ディアク氏やその親族と関係するとは知らなかった」と述べた。ディアク氏は、開催地を決める投票権を持つとともに、他の票を取りまとめる影響力もあったとされる。その上で、「（経営者が）国際オリンピック委員会委員やその親族でなく、知人であれば問題ない」と述べた。 竹田会長は契約の経緯について、売り込みがあったコンサルティング業者の中から、大手広告会社の電通の推薦で決めたと説明した。２０１３年９月の招致決定を挟み、同年７月に国際ロビー活動や情報収集業務とし

東京五輪　不正誘致ならロンドン五輪開催へ 1 名前： ランサルセ(庭)＠＼(^o^)／：2016/05/16(月) 13:48:46.46 ID:pSpnFzU/0●.net 【速報】東京五輪、ロンドンでの代理開催案が浮上 英紙DAILY　MAILによるともし東京の招致活動が賄賂による不正な招致との認定をされた場合ロンドンで代理開催する案が浮上しているとんこと トルコのイスタンブールその他の都市は準備が間に合わないのでロジやスケジュールの面でロンドンが有力らしい London in the frame to host 2020 Olympics as Japan bid probed over secret payments http://www.dailymail.co.uk/sport/othersports/article-3587834/London-frame-host-2020

２０２０年東京五輪招致を巡る、不透明なお金の流れが国会審議で取り上げられた。１６日、五輪招致委の理事長だった竹田恒和・日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）会長が、衆議院予算委員会に参考人で呼ばれた。招致委が、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員が関連したとされるコンサルタント会社に支払った額は、約２億３千万円。竹田会長は「正当な業務に基づくものだった」と主張した。 「海外コンサルタントなしには、招致は成功しないとまで言われている」。この日の衆院予算委員会。参考人として呼ばれた竹田会長は主張した。 竹田会長が説明した契約の経緯はこうだ。 招致決定２カ月前の２０１３年７月。投票権を持つ国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員が多く集まる陸上世界選手権を前に、海外コンサルタント数社から売り込みがあった。招致委は大手広告会社の電通に実績を確認したうえで、その中からブラック・タイディングズ（ＢＴ）社（本社シ

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