今年87歳になった婆ちゃんに、 正月、田舎帰った時に戦争の話を聞いてきた。 当時「この世界の片隅に」のすずと、 同じような年齢で戦争を経験した婆ちゃんに本当のところは、 どうだったのかなと聞いてみたいと思ったのがきっかけだった。 婆ちゃんは7人兄弟の三女。 婆ちゃんのお母さんは、早く亡くなっていて 物心ついたころには、後妻としてきたお母さんに育てられたそうだ。 婆ちゃんが子供のころは婆ちゃんのお父さんは事業に成功していたらしく 家にはお手伝いさんが何人もいたらしいのだが、 戦争前に事業に失敗。 家は途端に貧しくなったらしい。 たまたま勉強が優秀だった婆ちゃんは、 小学校の先生が何度も何度も婆ちゃんの家に来て 婆ちゃんを女学校に入れて欲しいと、お父さんを説得したそうだ。 当時はまだまだ少なかった奨学金の話を持ってきてくれたり、 授業料免除の手続きなどをするなど、 本当に熱心に動いてくれたらし
3,400万ドル(約39億円)分にも及ぶ予約注文を集めながら先日、事業停止を発表したドローンメーカー「Lilyロボティクス」社に新たな疑惑が浮上した。 米サンフランシスコ地方検事局はLily社を「プロモーション動画内で実在しないドローンの機能を宣伝し、消費者らを欺いた罪」で告発した。検事局によると動画に収録された映像は、ほぼ全て競合のドローンを用いて撮影されたものだったという。 Lily社の共同創業者のHenry BradlowとAntoine Balaresqueは2013年に、カリフォルニア大学バークレー校の地下室で同社を創業した。「飛ばないカメラを全て時代遅れにする」と宣言した彼らは大きな注目を浴び、同大学の学部生らが運営するFree Ventureを手始めに、SV Angelやアンドリーセン・ホロウィッツのパートナーを務めるShana Fisherから資金を調達した。 その後、Dr
アメリカンスタイルのハンバーガーショップJ.S. BURGERS CAFE(ジェイエス バーガーズカフェ)では、2016年1月11日~3月7日までの期間限定で、チーズまみれの冬限定メニュー6種を販売中です。 バンズの代わりにカマンベール!!!! 編集部イチの注目が、火曜日限定で食べられる「スーパーチーズバーガー」(1380円)です。2016年末、米国大統領選で話題になった"スーパーチューズデー"をもじったもの。 バンズの代わりにカマンベールチーズを使い、パティとバンズをカマンベールでサンドした、衝撃のチーズまみれバーガーです。火曜限定なので、お見逃しなく! 今回の6つの限定メニューは"TOO MUCHEESE(トゥー・マッチーズ)~TOO MUCH CHEESE FAIR~"がテーマ。 ハンバーガーだけでなく、スープやスイーツなども"チーズまみれ"になります。フィラデルフィアの名物「フィリ
訳知り顔でご立派風を言っている割に、世間がご存知のことを誤っている。それを見ると不思議になるものだ。 そして、それが反サヨクと中国脅威論とくっついていると、アレにしかみえない。 それがボールペンのチップ製造での訳知り顔発言だ。 Calci@Calcijp Calci やばいですよ https://twitter.com/Calcijp/status/820087701617508352 加藤AZUKI【「超」怖い話 怪顧@azukiglg それ考えると「やっとボールペンのボールが作れるようになったのかよwwww」とか喜んでる場合じゃなくて、「中国がアセンブリ産業から、部品・工作機器産業に参入してきて、サプライチェーンの上流にある日本の中核事業のライバルになる可能性が高まる」ってことだと思うけどあってる? https://twitter.com/azukiglg/status/819899
従軍慰安婦問題については、平成27年12月28日付の日韓両国の外務大臣の共同記者発表をもって、政府間での解決が果たされました。その内容は、こちらのWEBページに掲載されています。しかし、この共同記者会見の解釈については、誤解が多いようです。 1つは、日本側から韓国側への拠出金の意味についてです。これを、駐韓日本大使館前の少女像の撤去の対価とする見解がまことしやかに流れているようです。しかし、岸田外務大臣の声明(2)によれば、韓国政府が元慰安婦の方々の支援を目的として設立した財団に日本政府の予算で資金を一括で拠出するのは、「今般,日本政府の予算により,全ての元慰安婦の方々の心の傷を癒やす措置を講じる」ことの具体的な方策の一旦として位置づけられており、かつ、「全ての元慰安婦の方々の心の傷を癒やす措置を講じる」ことの主体は日本政府とされています。尹外交部長官の共同声明(2)にあるとおり、韓国政府
東日本大震災直後に宮城県内で流れた「被災地で外国人犯罪が頻発している」というデマを聞いた仙台市民の8割以上が事実と信じたとする調査結果を、郭基煥(カクキカン)東北学院大教授(共生社会論)がまとめた。宮城県警によると当時、外国人犯罪が増えた事実はない。会員制交流サイト(SNS)の普及で真偽不明の情報が拡散しやすい状況と、大災害直後の特殊な心理状態が背景にあったとみられる。 【昨年も】女性暴行、外国人投入…除染作業員デマ拡大 調査は昨年9~10月、被災した仙台市青葉、宮城野、若林の各区に住む日本国籍の20~69歳、計2100人を対象に実施。質問を郵送し770人から回答を得た。回収率は36.7%。 回答者全体の51.6%が「被災地で外国人の犯罪があるといううわさを聞いた」と答えた。そのうち信じた人は86.2%に上った。年齢や性別で大きな差はなかった。外国人犯罪を「確かに見た」と答えた人は0.4%
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く