「これから先のビジネスやマーケティングでは、デジタル化、そしてIoTの活用がより重要になってくる。デジタルタッチポイントをいかに効果的に採り入れて利用していくか。それは日本ではまだ緒に就いたばかりだ」 そう指摘するのは、「ワールド・マーケティング・サミット・ジャパン2015」に登壇した日本IBM 代表取締役社長執行役員のポール与那嶺氏だ。 「しかし、いいニュースもある。テクノロジーはすべて整っている。それも手頃な値段で入手可能だ。しかも使いやすい。2年前の環境とはまったく異なる」（与那嶺氏） IBMでは、2014年12月にIBM SoftLayer（＝IaaS）をベースとするパブリッククラウドデータセンターを東京に開設した。全世界に58あるデータセンタの1つで「世界中の顧客に利用してもらえるよう接続されている」。さらにこのクラウドインフラ上でIBM Bluemix（＝PaaS）も提供。「顧

はい、メディアディレクターののぐさんです。 今年のクリスマスケーキは何にしようかと悩んでいる今日この頃です。セブン-イレブンのケーキ、イオンのケーキ、近くのケーキ屋さんのケーキ。うーん、悩みます。 どこに注文しようか。ケーキを何にしようか。まずは情報収集してから決めようと思います。そう、「検索」で。 検索すると必ずと言っていいほど、上部と右側に広告が出てきますよね。「リスティング広告」っていうやつです。なにか調べたいキーワードをYahoo!やGoogleで検索したとき、そのキーワードに応じて検索結果画面に表示される広告のことです。 リスティング広告って誰でもできるけど、片手間ではできない仕事です。それっぽいキーワードを選定して、広告文を作ればいいというわけではありません。 プロの広告運用者は、必ず意図を持ってキーワードを選定し、キーワードと親和性を持たせた広告文を作成していきます。ターゲッ

ブラストメール 株式会社ラクスライトクラウドが運営するメール配信システムです。HTMLメール、デコメール、空メール登録などの機能を備えています。配信数無制限で、自社独自の拘束配信エンジンを構築しているため、多くのメールを配信したい企業にはメリットの高いサービスです。 無料お試し期間：7日間 配信数：無制限 支払方法：銀行振込、自動振替、クレジット 初期費用：10,000円 公式サイト：https://blastmail.jp/ 機能一覧：https://blastmail.jp/function/list.html 料金プラン：https://blastmail.jp/price/ Benchmark Email 株式会社ベンチマークジャパンが運用するメール配信システムです。便利な顧客リスト管理ツール、500近くもの豊富なテンプレート、わかりやすいレポート機能、動画付きメールも配信可能なメ

中村 勇介 日経デジタルマーケティング編集記者 日経ネットマーケティングの編集を経て、2011年2月から日経デジタルマーケティング編集部に在籍。デジタルマーケティング業界の進化のスピードの速さに追われながらも、時流に沿った企画を考えている。 この著者の記事を見る 小林 直樹 日経デジタルマーケティング記者 2007年「日経デジタルマーケティング」の創刊に参画。現在同誌記者。1999年の東芝ビデオクレーマー事件の取材をきっかけに、ネット“炎上”案件の取材、執筆、講演がライフワークになっている。 この著者の記事を見る

８ヶ月間売れなかった家。 フォトグラファーが写真を変えたら”たった８日”で売れた！？ アメリカのフロリダ州オーランドの建築関係専門のフォトグラファー”Harry Lim”氏が非常に興味深い記事を書いています。 ８ヶ月間まったく売れなかった家を彼が撮影したら、たった８日で不動産が売れてしまったとのこと。 もともと掲載されていた写真と彼が撮影した写真は何が違ったのでしょうか？ そこに不動産売買の肝があるかも知れません。 彼のテリトリーであるオーランドの不動産市場で224日間まったく売れる気配が無かった家があったそうです。 それが以下の家。 なぜ売れないのか？その理由は明確だとHarry Lim氏は言います。 それは不動産会社が公開していた写真の質が悪く現地へ足を運んで実際に見たいと思えるような写真では無かったから。 長期間売れなかったために新しい不動産業者にこの物件は引き継がれました。 新しい

ビッグデータ、カスタマー・エクスペリエンス、マーケティング・オートメーション、コンテンツ・マーケティング──。今、ITを駆使したマーケティング関連のキーワードが次々に現われている。それらを総合的に考えると、いったい今後のマーケティングはどうなっていくのか。日本マーケティング学会 副会長で、中央大学ビジネススクール（大学院戦略経営研究科）教授の田中洋氏は、「流行り言葉も時間が経つと本当に実現することがある」 と指摘する。田中教授は、こうした新しいキーワードの成り立ちやその意義をひもとくとともに、いま注目を集めつつある「マルチファセット・マーケティング（Multifaceted Marketing）」について解説した。 マーケティングテクノロジーフェア2015に登壇した田中教授は、「注意しなければならないのは、キーワードは陳腐化してしまうということ。びっくりするのは、たとえばオムニチャネルとい

【2024年最新版】 MAツールおすすめ11社を導入社数順で比較！MAツール（マーケティングオートメーションツール）とは、リードの獲得や分類、育成などのマーケティング業務を自動化・最適化するためのツールです。 顧客情報や閲覧履歴... マーケティングBtoBマーケティング

2014年11月6日、セールスフォース・ドットコムの協力のもとに設立された「JAPAN CMO CLUB」の第1回研究会が設立同日に開催された。「JAPAN CMO CLUB」は日本の企業や商品、サービスのマーケティングに関わる方を支援し、その活動や成果、社会的役割を国内外に発信することを目的とした組織で、会員社同士が交流する「研究会」の場を年6回程度開催していく予定だ。 第1回研究会のテーマは「自社にとってのマーケティングとは何か？から考える日本型CMOの理想像」。王子ネピア・取締役 マーケティング本部長の今敏之氏、全日本空輸・マーケティング室　マーケットコミュニケーション部部長の吉田亮一氏、ネスレ日本・ネスカフェアンバサダービジネスユニット 部長の津田匡保氏、フィリップスエレクトロニクスジャパン ライティング事業部　マーケティングマネジメントの久保徳次氏が参加をした。 研究会の冒頭では

JAPAN CMO CLUBはこちら 2014年12月11日、「JAPAN CMO CLUB」の3回目となる研究会が開催された。11月に実施した、前2回の研究会では「自社にとってのマーケティングとは何か？から考える日本版CMOの理想像」をテーマにディスカッションを行ってきたが、そこでマーケターの関心事として「顧客との長期的な関係」「関係構築のためのカスタマージャーニー理解」というテーマが見えてきたため、今回のテーマ設定となった。 写真左から、すかいらーく マーケティング本部 インサイト戦略 グループディレクターの神谷勇樹氏、コーセー 執行役員 宣伝部長の北川一也氏、JAPAN CMO CLUB Founder 加藤 希尊氏、ファイザー イノベーティブ医薬品 マーケティング統括部長の宮原京子氏、三越伊勢丹ホールディングス 経営戦略部 市場開発部 執行役員の久保田佳也氏。 研究会にはコーセー、

先日行われたイベント「顧客エンゲージメント向上に大切な3つの視点」。 このイベントはそれぞれ違った手法を取りつつ、「エンゲージメント」の重要性を啓蒙し続けている3名のプロフェッショナルによるプレゼンテーションとパネルディスカッションを開催しました。 【セッション１】「コネクト」が創るオウンドメディアの新潮流 【セッション２】カスタマージャーニー」型分析が紐解く顧客エンゲージメント 【セッション３】ゲーミフィケーション進化系「顧客育成の自動化」 【パネルディスカッション】モデレータ：深田様　／パネリスト：内野様・塚田様 ・顧客エンゲージメント向上にむけて大切なこと ・企業・マーケターができること(仮)

1984年東京大学工学部卒業。住友電気工業（株）勤務を経て、1998年名古屋市立大学経済学部専任講師。2000年同学部助教授を経て、2002年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科助教授、2007年教授。1999年博士（経営学）（慶應義塾大学）。専攻は、マーケティング戦略、BtoBマーケティング、サービスマーケティング。 ──先生は著書『実践 BtoBマーケティング』の中で、“日本企業においてマーケティングが正しく理解されていないケースがある”と指摘されていますが、特にどんな要素が欠けているとお考えですか。 何といってもプライシング、即ち製品・商品の価格付けが非常に下手だと思います。 原価をもとに利益を乗せるだけの価格付けを行っている企業が非常に多い。本来、マーケティングで考えれば、価格は顧客の予算や競合会社の値付け、そこに原価も加味しながらトータルで考えて、戦略的に設定すべきものです。それ

世界16の国と地域に5万店以上のネットワークを展開するセブン＆アイ・ホールディングスは、卓越した情報力をもとに、コンビニエンスストア、スーパーストア、百貨店、銀行、ネットビジネスなど、多様な顧客のニーズに応える業態を擁し、グループシナジーを発揮している。国内外の消費環境が大きな節目を迎えている今、セブン＆アイ・ホールディングスはいかなる“将来”を探っているのか、代表取締役社長の村田紀敏氏がPB（プライベートブランド）やオムニチャネル戦略を語った。 セブン・イレブン・ジャパン、イトーヨーカ堂、デニーズジャパンの共同株式移転により、2005年9月に設立されたセブン＆アイ・ホールディングスは、百貨店、食品スーパー、総合スーパー、コンビニエンスストア、フードサービス、金融サービス、IT/サービスの7つのドメインを中核とした事業を展開している。 NECが開催した「C&Cユーザーフォーラム&iEXPO