【前回コラム】「ネイティブアドの定義は、Googleの検索連動型広告の歴史から考えれば簡単だ」はこちら 前回までのコラムでは、ネイティブアドというカテゴリーが注目されるようになった、本来の背景についてご紹介してきました。 一方で、日本においてはネイティブアドという単語自体が新しい言葉であると言うこと、初期のネイティブアド提供事業者に広告表示が徹底されていなかったケースが散見されてしまったこともあり、「ネイティブアド≒ステマ」と誤解している人も少なくないようです。 その象徴と言われる問題が、ネイティブアドというキーワードを使ったステマ手法やノンクレジット問題でしょう。丁度、ノンクレジット問題についてはゴールデンウィーク中にYahooニュースでやまもといちろう氏が寄稿したコラムを起点に、サイバーエージェントが謝罪リリースを出す結果になるという騒動が話題になっていましたので、ご覧になった方も多い

2014年11月6日、セールスフォース・ドットコムの協力のもとに設立された「JAPAN CMO CLUB」の第1回研究会が設立同日に開催された。「JAPAN CMO CLUB」は日本の企業や商品、サービスのマーケティングに関わる方を支援し、その活動や成果、社会的役割を国内外に発信することを目的とした組織で、会員社同士が交流する「研究会」の場を年6回程度開催していく予定だ。 第1回研究会のテーマは「自社にとってのマーケティングとは何か？から考える日本型CMOの理想像」。王子ネピア・取締役 マーケティング本部長の今敏之氏、全日本空輸・マーケティング室　マーケットコミュニケーション部部長の吉田亮一氏、ネスレ日本・ネスカフェアンバサダービジネスユニット 部長の津田匡保氏、フィリップスエレクトロニクスジャパン ライティング事業部　マーケティングマネジメントの久保徳次氏が参加をした。 研究会の冒頭では

JAPAN CMO CLUBはこちら 2014年12月11日、「JAPAN CMO CLUB」の3回目となる研究会が開催された。11月に実施した、前2回の研究会では「自社にとってのマーケティングとは何か？から考える日本版CMOの理想像」をテーマにディスカッションを行ってきたが、そこでマーケターの関心事として「顧客との長期的な関係」「関係構築のためのカスタマージャーニー理解」というテーマが見えてきたため、今回のテーマ設定となった。 写真左から、すかいらーく マーケティング本部 インサイト戦略 グループディレクターの神谷勇樹氏、コーセー 執行役員 宣伝部長の北川一也氏、JAPAN CMO CLUB Founder 加藤 希尊氏、ファイザー イノベーティブ医薬品 マーケティング統括部長の宮原京子氏、三越伊勢丹ホールディングス 経営戦略部 市場開発部 執行役員の久保田佳也氏。 研究会にはコーセー、

dreamdesign石川淳哉さんとの出会いは、2011年震災後、復興支援での活動がきっかけでした。 石川さんとふたりで、被災地の情報をリアルタイムで伝える現地部隊が必要だと意気投合し、それがきっかけとなり、2011年9月、「助けあいジャパン情報レンジャー」をいっしょに立ち上げたのです。 ……と、これが僕が知る石川さんなのですが、石川さんにはもうひとつ（というかこっちがむしろ表の顔なのかな）、dreamdesignのCEO、広告業界を代表するプロデューサーとしての顔もあります。 その両方が、石川さんの中で、どうつながっているのか。 愛とお金について。資本主義について。プロデュースについて。 広告の未来を探し求め、旅をするように続けてきたCOMMUNICATION SHIFT。そのひとつの答えがおぼろげに見えてきた、そんな対談になりました。 広告の未来の話をしよう。COMMUNICATION

コピーライターの仕事というと、テレビCMのキャッチフレーズなどを連想する人が多いと思いますが、ネット通販やカタログにある商品コピーも、書いているのはコピーライターです。同じコピーライターの仕事でも、前者は一行のキャッチフレーズ、後者は本文をメインとする長い文章。制作の過程はまったく別物のようにも思えますが、実はそんなこともないのです。 そもそもコピーライターという仕事を有名にしたのは糸井重里さんだと思いますが、その糸井さんは、以前に取材でお会いした時にこうおっしゃっていました。「一本の短いコピーをクライアントに受け入れてもらうためにも分厚い企画書をつくったり、相手を説得するために勉強したりと膨大なエネルギーと時間がいる。報酬のほとんどはそっちにかかるほどで、作業自体はとても地道。キャッチコピーはトイレでハッとひらめく！という人がいるけれど僕には信じられない」。 糸井さんが最終的な作品として

日経BPコンサルティングは10月、今年8月に実施した「企業メッセージ調査 2013」の結果を発表した。 認知度・理解度・接触度・好感度のほか、「親しみやすさ」や「覚えやすい」といった16項目のイメージなど、さまざまな角度から一般消費者による評価を行い、集計したもので、調査対象は国内294社・432点の企業メッセージ。 メッセージと発信元企業名の双方を提示し、「あなたは、このメッセージをこの企業が使用していることを知っていたか」と質問、「知っていた」と答えた人の割合を示す「セット認知率」の平均は前回の7.7％から6.4％と全体的にスコアが下落傾向にあり、50％を超えたメッセージは11件にとどまった。 そのなかで、ニトリが今回初めて首位を獲得した（前回4位）ほか、野村證券が8位と金融機関で唯一のトップ10入りを果たした（前回16位）。セット認知率が上位のメッセージは、16のイメージ項目において