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ブックマーク / www.sbbit.jp (25)

  • バーチャルYouTuberブームでわかった、VRの本当の「ヤバさ」

    2018年は、まったく予想していなかった角度からVRの盛り上がりが発生している。キーワードは「バーチャルYouTuber」だ。VRの可能性のひとつとして、ぜひこのまったく新しい潮流に飛び込んでほしいと筆者は思っている。そこでは「見たこともない新しい何か」が日々生まれているからだ。 2018年の「予想外な角度からのVR」 「VR元年」という言葉が使われて久しい。少し調べてみたところ、2016年がVR元年だったようだ。VRの可能性についてかねてより叫ばれているものの、普及に至ったかといえば疑問が残る。 そんな中、2018年は、まったく予想していなかった角度からVRの盛り上がりが発生している。キーワードは「バーチャルYouTuber」だ。 VRの可能性のひとつとして、ぜひこのまったく新しい潮流に飛び込んでほしいと筆者は思っている。そこでは「見たこともない新しい何か」が日々生まれているからだ。

    バーチャルYouTuberブームでわかった、VRの本当の「ヤバさ」
  • アップルが近年買収してきた企業を見ると、2017年の「新製品」が浮かび上がる

    1977年、アップルがパーソナルコンピュータを発売した「Apple II」時代は、表計算ソフトの元祖VisiCorp社の「VisiCalc(1979年)」によって、パーソナルコンピュータはオモチャではなく一気にビジネスマシンとして、MBAホルダーの必須のツールとなった。アップルは爆発的に市場拡大に貢献するが、シェアを持続することは最も苦手な企業だ。その後、1981年のIBMによるIBM-PCの参入によって、マイクロソフトのMultiplan(1982年)やLotus 1-2-3(1983年)などが登場し、シェアを奪われていくこととなる。 アップルは、1983年に失敗に終わったワークステーション「LISA」を発売し、そして1984年「Macintosh 128k」を発売する。コマンドベースではなく、グラフィカルなインターフェイスでマウスで操作するはじめてのパーソナルコンピュータであった。これ

    アップルが近年買収してきた企業を見ると、2017年の「新製品」が浮かび上がる
  • ノーベル経済学者クルーグマン氏が語る、政策のイノベーションと中国経済のリスク

    2014年11月18日、安倍首相は2015年10月から予定されていた消費税増税を1年半延期し、2017年4月に実施することを決断した。その決め手になったとされるのが、ノーベル経済学賞受賞者で、プリンストン大学 教授のポール・クルーグマン氏の助言だ。クルーグマン氏は「政策にもイノベーションが必要だ」と指摘するとともに、アベノミクスの成否についての見通しを示した。 欧米や日のエコノミストにとって現在の日がどう見えているのだろうか。過去を振り返ると、1980年代の日は絶好調で、ハイテク分野で世界のリーダーとして台頭してきた時代だった。日立イノベーションフォーラム2014に登壇したクルーグマン氏は日を次のように評する。 「現在でも日は、ハイテクでパワフルで洗練された国だし、日には非常に素晴らしい特徴がある。ただ、日には脆弱性があることを意識すべきだろう」 ここでいう脆弱性とは、198

    ノーベル経済学者クルーグマン氏が語る、政策のイノベーションと中国経済のリスク
  • 二要素認証を突破、ApplePayやOSSが狙われる 2015年以降の脅威予測レポート

    トレンドマイクロは10日、2015年以降に国内外で懸念される脅威動向を予測したレポート「脅威予測―2015年とその後 潜在する脅威の顕在化」を公開した。これによると、2015年以降、金銭目的のサイバー犯罪がさらに増加、深刻化するという。 レポートでは大きく8つのトピックを取り上げている。 「ダークネット」や会員制フォーラムにおける闇取引が増加 増加するサイバー攻撃により、ハッキングツールや攻撃の進化、拡大、成功が進む 脆弱性に起因するモバイル端末の不正アプリ感染が増加 標的型サイバー攻撃の攻撃元と標的の多様化 新たなモバイル決済システムの普及が新たな脅威をもたらす オープンソースアプリに存在する脆弱性への攻撃が増加 多様化が大規模攻撃を阻むも、IoE/IoT上のデータは危険に インターネットバンキングや金銭目的の脅威の深刻化 同レポートによると、2015年以降は金銭目的のサイバー犯罪がさ

    二要素認証を突破、ApplePayやOSSが狙われる 2015年以降の脅威予測レポート
  • アイディアの盗用は違法?適法? ソーシャルゲームの「パクリ」ブームを振り返る

    約2年前、「TOKYO GAME SHOW 2011」における、GREEの田中社長の「ある流行っているものがあったら、同じようなものを作りまくるべきだと思う」という発言が賛否両論を巻き起こした。GREEやDeNAが覇権を争ったモバイルのソーシャルゲーム市場では、あるメーカーがヒット作を出すと、他のメーカーがそれと同じようなゲームをリリースするという、この意味での「パクリ」が横行しており、田中発言は、そうした「パクリ」を良しとするものと受け取られたのだ。 ソーシャルゲーム市場における「パクリ」問題は、その倫理的是非が議論されるのみならず、裁判上でも激しく争われた。代表的なのは、今年4月に決着した、GREEの「釣り★スタ」とDeNAの「釣りゲータウン2」の間の訴訟だ。GREEがDeNAを、「盗用である」旨主張して訴えたのだが、4月の最高裁決定により、GREEの敗訴が確定した。 こうした訴訟で問

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