2020年Q1のウェアラブル機器、トップはApple Apple Watchの供給不足をAirPodsが補う
市場調査会社の米International Data Corporation（IDC）は5月28日（米国時間）、2020年第1四半期（1～3月）のウェアラブル機器市場に関する報告書を公開した。同社の「Worldwide Quarterly Wearable Device Tracker」によれば、市場全体では前年比29.7％増の7260万台。メーカー別トップシェアはAppleで、続くXiaomi、Samsung、Huaweiも前年比で成長を遂げた。 Appleの出荷台数は2120万台で前年比59.9％の伸び。市場の約3割の29.3％を確保した。Apple Watchの出荷台数はサプライチェーンの問題で前年割れとなったが、Beats製品やAirPodsシリーズの好調により全体としては大きく伸ばした。 スマートウォッチ、通常の腕時計を含むウォッチカテゴリーではAppleが26.8％のシェアでト
中国でタブレット出荷台数が急落、Huaweiが一人勝ちでシェアでAppleを追い抜く - iPhone Mania
中国でタブレット出荷台数が急落、Huaweiが一人勝ちでシェアでAppleを追い抜く 2020 5/27 2020年第1四半期（1月〜3月）の中国でのタブレットの出荷台数は、新型コロナウイルスの影響を受け30%減となったことが調査会社IDCの調査で明らかになりました。Appleを含める多くのベンダーが売上を落としましたが、Huaweiのみは例外で、出荷台数を4.3%伸ばしました。 Huaweiは中国タブレット市場のシェア1位に Huaweiの2020年第1四半期のタブレット端末の出荷台数は、150万台に達し、対前年同期比で4.3%増となり、主要タブレットブランドとしては唯一成長を記録しました。 中国国内のタブレット市場のシェアにおいては、Huaweiは40.2%を占め、Appleの35.1%を上回り、中国ナンバーワンのタブレットブランドとなりました。 一方Appleは、2020年第1四半期
Appleは中国政府のHuawei規制報復措置を免れる可能性あり - iPhone Mania
米政府がHuaweiに対する輸出規制を強化したことを受け、中国政府側も米企業に対して何らかの報復措置を行うと予想されていますが、Appleは“例外”となるかも知れません。 緊張高まる米中貿易摩擦 米政府の許可なしに国内企業とHuaweiとの取引を禁じたルールが厳格化され、米中間の緊張は一段と高まっています。新ルールの発表で、チップ製造大手のTSMCがHuaweiからの受注を停止したことが先日報じられましたが、影響が及ぶのはHuaweiと直接的な取引がある企業だけではありません。 米政府がHuaweiに対する半導体供給の規制強化を発表した直後、中国政府は報復措置として、AppleやQualcommといった米企業を「信頼できないエンティティ・リスト」 へ追加したり、サイバーセキュリティ対策や独占禁止法の観点から問題視したりする案を策定、中国市場からの排除も辞さない構えを見せました。 しかし、C
チップ製造最大手TSMC、Huaweiとの取引停止を発表〜米政府の新ルール受け - iPhone Mania
米政府が新たにHuaweiの禁輸措置を見直したことによって、同社からの新規受注を台湾大手チップ製造メーカーTSMCが停止しました。昨年Huaweiが禁輸リスト入りした際は、TSMCは取引を停止しない意向を明らかにしていました。 米政府に“抜け道”が問題視された Huaweiが2019年5月に禁輸措置対象のリスト（エンティティリスト）入りしたことによって、米国企業と同社との取引が原則禁止されました（米政府の許可があれば可能）。これによってHuaweiのスマートフォンは、YouTubeやGoogleマップ、Google PlayといったGoogleのサービスをプリインストールできなくなりました（オープンソースのAndroidは利用可能）。 しかし、あくまでもHuaweiとの取引が禁止されたのは米企業であって、他国企業は取引が可能でした。また、2019年9月に発表されたMate 30シリーズでは
中国、Huaweiへの米規制に対抗〜Appleなど米企業に報復措置か - iPhone Mania
中国政府は、米国政府がHuaweiへの半導体供給を規制したのに対抗し、Appleを含む米企業を「信頼できないエンティティ・リスト」に加えるとともに、様々な規制を課す計画を立てている模様です。 Huawei規制に反発 トランプ政権は現地時間5月15日、Huaweiへの半導体供給ラインを断つための新ルールを発表しました。米国のソフトウェアや技術、半導体製造装置を利用して製造された半導体は、今後米政府の許可なくHuaweiに供給することが禁じられます。 Global Timesによると、中国は米国の新規制に反発し、Apple、Qualcomm、Ciscoなどの米企業を中国の「信頼できないエンティティ・リスト」に追加。中国のサイバーセキュリティ法や独占禁止法などの法律に照らし合わせてこれら米企業を規制すると同時に、Boeingからの航空機購入を差し止める予定とのことです。 「信頼できないエンティテ
米政府、Huaweiへの半導体供給ラインを切断〜米中摩擦悪化か - iPhone Mania
米トランプ政権は現地時間5月15日、米国のソフトウェアおよび技術を利用して製造された半導体を、政府が定めた禁輸リスト入りしている企業に許可なく販売することを禁じる新ルールを発表しました。これはHuawei Technologiesへの半導体供給を断つのが狙いです。 HuaweiだけでなくTSMCにも影響 米商務省は新ルールについて、米国のソフトウェアおよび技術により生産された半導体を、Huaweiが米国の輸出規制の網をかいくぐって購入するのを阻止するため、と明言しています。 新ルールはHuaweiはもちろん、Huawei傘下の半導体メーカーHiSilicon向けに半導体を供給する、台湾TSMCにも影響を与えます。TSMCは先日、米アリゾナ州への半導体製造工場建設を発表したばかりです。 Huaweiが禁輸措置を回避できないようにするのが狙い Huaweiは2019年5月、禁輸措置対象のリスト
Huawei、一眼レフ写真を自社スマホで撮影と宣伝〜「iPhoneで撮影」入賞者指摘 - iPhone Mania
Huawei、一眼レフ写真を自社スマホで撮影と宣伝〜「iPhoneで撮影」入賞者指摘 2020 4/21 Huaweiがデジタル一眼レフ（DSLP）カメラによる写真を自社スマートフォンで撮影したかのように見せかけていた問題で、同社が謝罪を発表しました。Huaweiの“偽装”を発見したのは、Appleによる「iPhoneで撮影（Shot on iPhone）」コンテストの入賞者でした。 30万円の一眼レフで撮影 問題の引き金となったのは、Huaweiが先日公開した写真コンテストの動画でした。動画では「Huaweiのスマートフォンで撮影」との表記とともに、ユーザーから投稿された写真が紹介されていました。 ところが公開直後から、何枚かの写真はデジタル一眼レフカメラで撮影したのではないか、といった疑惑が持ち上がります。最初に声を上げたのは、ジェイミー・ファ氏です。彼は2018年にAppleが開催し
中国大手スマホベンダーが提携、Google Play対抗プラットフォームを設立 - iPhone Mania
中国の大手スマートフォンベンダーであるXiaomi、Huawei、Oppo、Vivoが手を結び、中国国外のアプリ開発者が複数のAppストアに同じアプリを同時にアップロードするのを可能にする、新たなプラットフォーム設立を進めているようです。 4社提携プラットフォーム「GDSA」 Reutersの報道によると、4社は数カ月前により「Global Developer Service Alliance（GDSA）」として、新たなプラットフォームの構築を進めてきました。新プラットフォームは、中国国外のアプリ開発者が、コンテンツ配布やアプリ開発サポート、マーケティング、ブランド宣伝などのサービスを、一箇所でまとめて受けられるようにするものです。 つまりこれまでXiaomi、OppoなどのAppストアに別々にアプリをアップロードしていたのが一度で済むようになり、様々なサービスも同一プラットフォーム上で受
Huawei、成長の背後には最大8兆円に及ぶ中国政府の巨額支援か - iPhone Mania
米企業に対して政府の許可がない取引を禁じる「エンティティ・リスト」入りしたHuaweiですが、大きく勢いが削がれた気配は今のところ見られません。しかし、多少の風が吹いてもビクともしないほどの巨大企業へとHuaweiが成長できたのには、中国政府の大規模な後押しがあるようです。 税制優遇、土地、補助金、銀行融資…… スマートフォン市場でシェア上位5社のうち、中国ベンダーが3社を占めています。コストパフォーマンスを武器に飛ぶ鳥を落とす勢いで成長してきた彼らの中でも、とりわけ市場で存在感を放っているのがHuaweiでしょう。市場シェアで長年2位を維持してきたAppleを追い抜き、2019年第3四半期（8月～10月）には更にその差を広げています。 しかし、Huaweiの好調ぶりには大きく中国政府が関係しているようです。Wall Street Journalは25日、中国政府から最大750億ドル（約8
iPhone11 Pro Max、DxOMarkの格付けで今年最高のビデオカメラに輝く - iPhone Mania
iPhone11 Pro Max、DxOMarkの格付けで今年最高のビデオカメラに輝く 2019 11/30 スマートフォンカメラの評価で知られるDxOMarkの格付けで、AppleのiPhone11 Pro Maxが、ビデオカメラの部門で31機種中最高得点を獲得したことが明らかになりました。 HDRで動画が撮れることなどが評価 DxOMarkは、今年Android端末を含める31機種のスマートフォンカメラの格付けを行いました。Appleの今年のフラッグシップ機iPhone11 Pro Maxは、カメラ（静止画）の評価ではAndroid勢に及びませんでしたが、動画撮影では「102」ポイントという最高点をマークし、今年のベストビデオカメラに選ばれました。 HDRで動画が撮れること、ダイナミックレンジが広いこと、コントラストが高い状況下でもシャドウとハイライトを表現できることが、iPhone1
Apple、生産台数でHuaweiを上回りシェア2位に浮上か～2019年第4四半期 - iPhone Mania
Apple、生産台数でHuaweiを上回りシェア2位に浮上か～2019年第4四半期 2019 11/30 2019年第4四半期（10月～12月）のスマートフォン生産台数で、AppleがHuaweiを抜き、久々にシェア2位へと浮上する可能性が高まっています。 iPhone11シリーズが好調なApple 台湾系の調査企業TrendForceによると、2019年第3四半期（7月～9月）にAppleは4,670万台のiPhoneを生産したそうです。前年同期比で+42%の大幅な増加であり、シェア上位のスマートフォンメーカー内でも最も多い伸び幅となりました。 iPhone11シリーズは発表前こそ、多くのアナリストが控えめな予測を出していましたが、いざ発表されると価格やカメラ性能が評価され好調な売れ行きを記録、急きょAppleがサプライヤーに対し増産指示を出したことも観測されています。 TrendFor
2019年7月〜9月の世界スマホ販売台数、iPhoneは前年同期比10.7％減 - iPhone Mania
調査会社Gartnerによると、2019年第3四半期（7月〜9月）、世界のスマートフォン販売台数は前年同期比でマイナス0.5％でした。Huaweiが前年同期比26％増と大きく伸ばした一方、2018年モデル末期のAppleは販売が低迷しました。 スマホ販売低調には2つの理由 Gartnerは現地時間11月26日、2019年第3四半期の世界スマートフォン販売台数を発表しました。 2019年第3四半期の総販売台数は約3億8,748万台で、前年同期の3億8,907万台から約0.5％のマイナスを記録しています。 Gartnerは、世界のスマートフォン販売が低調である理由として、以下2つの要因を挙げています。 消費者が、高価格なプレミアムモデルよりも費用対効果が高く、低価格のローエンドでもない、ミッドレンジモデルを好む傾向にある。 5G普及の様子を見るため、2020年までスマートフォン購入の判断を先送
iPhone11 Pro Max、オーディオ性能でiPhone XS Maxに敗北 - iPhone Mania
iPhone11 Pro Max、オーディオ性能でiPhone XS Maxに敗北 2019 10/11 スマートフォンのカメラ性能テストなどで知られるDxOMarkが、主要スマートフォンのオーディオ再生・録音性能のテスト結果を公開しました。iPhone XS MaxがiPhone11 Pro Maxを僅差で上回っています。 DxOMarkによる主要スマホのオーディオテスト DxOMarkは、主要メーカーのスマートフォン7モデルについて、本体内蔵スピーカーを使ったオーディオ再生と、録音した音声について、実際にユーザーが利用する環境を考慮して音質を評価しています。 トップはHuawei Mate 20 X オーディオ再生性能、録音性能を総合したランキングの1位は75点を獲得したHuawei Mate 20 X、1点差の2位が74点だったiPhone XS Max、3位が71点のiPhone1
ファーウェイのMate 30、Googleアプリを直インストールするとどうなるの？
ファーウェイのMate 30、Googleアプリを直インストールするとどうなるの？2019.09.20 17:00166,558 金本太郎 さっそくあちこちからレポートがあがっています。 ファーウェイ（HUAWEI）から発表された最新スマートフォン・Mate 30/30 Pro。アメリカから締め出し中でGoogleのアプリは入っていないんですが、世界のテッキーたちがさっそくデモ端末にGoogleアプリをインストールし、動作状況を報告してくれています。 AndroidはオープンなOSですから、アプリ本体となる｢apkファイル｣さえ用意できればGoogle Playは関係なくインストールできちゃうんですよね。たとえばAmazonのFireタブレットでは、こういう裏テクがそれなりに利用されています（自己責任ですよ）。 もし、これでフツーにGoogleサービスが利用できるなら、最初にちょっと手間が
【速報】ファーウェイ、新スマホ｢Mate 30 Pro｣を発表。性能がぶっ壊れ気味です
Mate 30 Proの注目ポイントその1が新型ディスプレイ｢Horizon Display｣。エッジが湾曲していて、サイドのベゼルがありません！ そして、サイドを利用しての操作が可能な模様です。 サイズは6.53インチのOLEDです（Mate 30よりディスプレイは若干小さかったり）。 Image: Huaweiノッチがあり、中にはジェスチャーセンサー、3D深度カメラ、アンビエントライト＆近接センサー、セルフィーカメラを搭載。 ジェスチャー操作に対応。シャッターを切ったりできます。 おもしろかったのは、ユーザーの視線を感知して自動でディスプレイ表示方向を調整してくれる機能｢AI Auto-Rotate｣。スマホってけっこう上下逆に持っちゃったりしますからねー、これは便利だ。 Image: Huaweiバッテリー容量は4500mAh。スーパーヘビーユーザーが使って9.2時間もつとのこと。
Apple、日本で｢FlyPods｣の商標を出願 − Huaweiへの対抗措置?? | 気になる、記になる…
Apple、日本で｢FlyPods｣の商標を出願 − Huaweiへの対抗措置?? 2019 9/03 本日、Appleが、日本で「FlyPods」という商標を出願していることが分かりました。 「FlyPods」が何なのかは不明ですが、Appleはスイスでも「FlyPods」の商標を出願していることが分かっています。 あくまで推測ですが、「AirPods」に関連した何らかの新製品というよりも、Huaweiが販売している「AirPods」似のワイヤレスイヤフォン「Huawei Honor Flypods」（上記画像）に対抗する為の商標登録ではないかと予想されます。 [商願2019-109449] 商標:[画像] (標準文字) / 出願人:アップル インコーポレイテッド / 出願日:2019年8月13日 / 区分:9(コンピュータ,コンピュータハードウェア,手持ち式コンピュータ,タブレット型コ
Appleの元マーケティングマネージャーがHuaweiへと転職 - iPhone Mania
Appleでオーストラリア・ニュージーランドのマーケティングを2011年から担当していたジョン・ジャウエット氏が、Huaweiへと移ったことが明らかになりました。 Samsungで務めた経験もあり Appleでマーケティング職に就いていたジャウエット氏は、Huaweiでマーケティング部門のディレクターを務めることになりました。 「Huaweiは常にテクノロジーで何が可能になるのかの限界を押し広げており、スマートフォンイノベーションの基準を打ち立てている。（Huaweiの）オーストラリアのチームに加わることができて非常にうれしい。刺激的なキャンペーンを打ち出すのを楽しみにしている」と同氏はコメントしています。 ジャウエット氏は、Vodafoneでマーケティングマネージャーを務めた経験があり、Appleで働く前はSamsungでマーケティング職に就いていました。 ジャウエット氏は、Huawei
これはアリかも…Androidアプリも動くSailfishベースのOS、Huaweiが採用か
これはアリかも…Androidアプリも動くSailfishベースのOS、Huaweiが採用か2019.08.28 08:0514,719 湯木進悟 にわかにオモシロくなってきた？ もしやの事態に備えて、独自のOS開発にまで着々と手を打ってきているHuawei（ファーウェイ）ではありますけど、iOSでもAndroidでもないOSって、さすがに自分が使うのは抵抗ありません？ だって、まだ海のものとも山のものともわからないわけですし、そもそも使えるアプリに制限を受けるのもね～。 そんな興味はあっても、きっと手は出したくないと内心感じていたHuaweiのモバイルOSの立ち位置に、大きな変化が生じそうですよ。このほどReutersは、Huaweiがロシアの通信省と交渉を進め、36万台ものHuawei製のタブレットに、ロシアのAurora OSを採用し、来年に提供を準備していると報じました。すでにAu
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