自動車関連メディアの深刻な問題。それは「長文でしっかりとしたリポート」が激減しているという事実である。また、かつてのような舌鋒鋭い辛口評論家も姿を消している。 2022年、日本の総広告費は電通の調査によると対前年比104.4%。総額7兆1021億円に達した。そのなかで、インターネット広告費は対前年比114.3%の3兆912億円だった。日本の総広告費におけるインターネット広告費が占める割合は43.5%に達している。 現時点でインターネット広告費以外の数字は、 ・テレビ ・ラジオ ・新聞 ・雑誌 などで分け合う形となっている。そのなかで一番多いのがテレビだ。その次が新聞、そしてラジオと雑誌がほぼ同率で最下位を争うという勢力図となっている。 こうした状況を振り返るまでもなく、昨今の広告媒体としての雑誌の衰退には目を覆うべきものがある。歴史ある雑誌が休刊という名の事実上の廃刊に追い込まれる例は枚挙