日本は2007年に超高齢社会(65歳以上の人口が21%を超えた社会)に突入し、大きな変化、深刻な問題に直面しつつある。それは宗教団体にも少なからぬ影響を及ぼしつつある。 東日本大震災の直前には、「無縁社会」や「孤族」などという言葉がメディアを賑わせていた。これらは単身高齢者の経済的困窮や孤独死の増加を指すものであった。宗教界もそのような状況の改善に関心を持っていた。国際宗教研究所においてもシンポジウム「無縁社会と宗教者─新しいネットワークの創出―」を2011年2月に開催している。このような社会状況は震災とともに消え去ったわけではない。むしろ、ますます深刻になっていると言えるだろう。 それに加えて、尊厳死法制化の動きが見られ、一部の政治家から高額医療費削減の効果がほのめかされている。医療者の間では、延命措置を停止しても殺人罪に問われないための方策が議論されている。痛みは取り除くが、意識が戻ら
除草剤アトラジンをめぐる長年の論争がひとつの山場を迎えているようで、『ニューヨーカー』の2月10日号にホットなレポートが載っていました。アトラジンは日本でも使われている除草剤でもあり、今後の成り行きが注目されます。 が、今回の記事はアトラジンの性質というよりもむしろ、医薬品や農薬などの安全性を調べている科学者が、その製品を製造販売している企業にとって好ましくないデータを出してしまったらどうなるのか--しかもそこに巨額の金が絡んでいるときには--という、われわれとして知っておくべき残念な事実に関するものでした。 除草剤アトラジンの問題は、両生類(とくにカエル)の内分泌学を専門とする、タイロン・ヘイズという研究者を抜きにしては語れないようで、『ニューヨーカー』の記事もヘイズを軸として展開されていました。 ヘイズは、サウスカロライナ州出身のアフリカ系アメリカ人で、彼が生まれ育った地域では、人口の
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