先日、涼もうと窓を開けてギョッとした。窓の桟(さん)があまりにも汚かったのだ。 家を建てて3年ほど経つが、そういえば一度も桟を掃除していない。 ここまで汚れが蓄積していると、掃除をするのもなかなか億劫だ。
オイシイファーム(Oishii Farm)の共同創業者兼CEO・古賀大貴氏は、「植物工場は日本が勝つべくして勝てる領域」と断言する。 撮影:湯田陽子 日本のイチゴが、ニューヨークで旋風を巻き起こしている。 アメリカを代表するフレンチ界の巨匠、ダニエル・ブリュー氏のミシュラン二つ星レストラン「ダニエル」をはじめ、味に惚れた有名レストランのパティシエから注文が殺到。ソースや飾りといった素材の一部ではなく、デザートの“主役”として、加工せずそのまま提供している店がほとんどだという。 レストランだけではない。高級スーパー・ホールフーズをはじめとする100店舗以上のスーパーでも販売。店頭に並ぶそばから飛ぶように売れている。 食通をうならせるこのイチゴ、生産しているのは日本人CEO率いるオイシイファーム(Oishii Farm)だ。 2016年にアメリカで創業した同社は、畑やビニールハウスではなく屋内
平均賃金に男女で37.5%の差があるということは、女性社員の収入は男性の約6割ということだ。 その要因の「一例」としてメルカリCHROの木下達夫氏は、給与水準が高いエンジニア職に男性が多いこと、また、女性が多い職種であるカスタマーサービスは福岡県など地方に拠点があり、東京基準ではなく現地で競争力がある報酬水準に設定しているためだと説明した。 メルカリの女性管理職比率は20.4%だが、管理職手当を出していないため女性管理職の少なさは平均賃金の差には関係ないとする一方で、「高いグレード(等級)に女性が少なく、課題に思っている」(木下さん)と話す。 国が定める男女の賃金格差の開示義務は、「男性労働者の平均賃金に対する、女性労働者の平均賃金を割合(パーセント)で示す」こと、「全労働者・正規雇用労働者・非正規雇用労働者の区分で公表すること」の2点だが、 「この算出法(平均値)では職種や等級による報酬
毎日走るのは健康に良くない。疲労骨折や脛骨の過労性骨膜炎、肉離れといったからだの使い過ぎによる怪我のリスクを高めるからだ。 からだに適度な休息と修復の時間を与えるためにも、走るのは週に3~5日にすべきだ。 普段は使わない筋肉を鍛えるために、走らない日には水泳やサイクリングといった異なるタイプのエクササイズをするといい。 ランニングはからだの調子を上げ、気分を高める、コストパフォーマンスの良いエクササイズになり得るものの、毎日走ることによるリスクもある。どのくらいの頻度で走るべきか、どういう時に走るのを休むべきか、ランニングについてあなたが知るべき全てを紹介しよう。 毎日走るのはダメ 初心者だろうとベテランだろうと、同じ筋肉や組織を常に使い続けているとオーバートレーニングになる可能性がある。 「ランニングは素晴らしいのですが、組織の健康を保ち、常に一貫した方法で同じストレス、同じ負荷をかけな
コロナショックにより、少なからぬ企業が「在宅勤務」にシフトしたことで、改めて働き方が大きく問われている。会社と個人の関係、出社することの意味、マネジメントスタイルや職場内でのコミュニケーションのあり方。そして評価制度まで……。各企業の経営・マネージメント層に取材し、在宅シフトで新たに気づいたこと、コロナ後に向けての経営課題を聞いていく。 第1回目は、グループウェア開発会社のサイボウズ・青野慶久社長。副業OKで働き方も自由、リモートワークを他社に先駆けて進めてきた同社。リモートワークには日頃から全社員が慣れている。それにも関わらず、リモートワークのあり方について「大反省中」だと言う。なぜなのか。 僕はもう今、大反省しているんです。リモートワークは、他社よりずっと積極的に進めてきたつもりでした。東日本大震災のときも「在宅シフト」の経験があり、リモートにしたい人はいつでもできる体制を整え、必要な
先日、母親が抱っこひもをはずされるのを目撃したというツイートが大きな話題を呼んだ。 他にも「ベビーカーを蹴られた」「怒鳴られた」など、子連れの外出で危険な目にあう母親たちは多い。 電車に「子育て応援車両」を導入する活動をしている平本沙織さんもその1人だ。こうした現実と呼応するかのように、「#子連れ様」などネットにはさまざまなハッシュタグができ、子育て中の母親たちを追い詰めている。 2019年7月、東京都は都営地下鉄大江戸線の一部の車両に「子育て応援スペース」を導入した。壁一面に「きかんしゃトーマス」が描かれており、通勤ラッシュの時間帯でも、子ども連れやベビーカーでも気兼ねなく利用してもらうのが目的だ。 導入を訴えたのは、子どもが安全に移動できる公共交通機関を求める団体「子どもの安全な移動を考えるパートナーズ」だ。団体が0〜15 歳までの子どもを持つ保護者1000人超を対象にアンケートを行っ
拘束具で身体を拘束された後、多数の警察官に囲まれるアルジュンさん。最大で16人ほどが保護室に駆けつけたという。 2017年3月、ネパール人のシン・アルジュン・バハドゥールさん(当時39)が東京地方検察庁の取り調べ中に意識を失い、病院搬送後に死亡した事件で、当日の朝、警察官に取り押さえられ、特殊な拘束具で手足を拘束された経緯の詳細が明らかになった。 関係者から、警視庁新宿警察署の留置施設内のビデオの映像を入手した。 アルジュンさんの妻は、国と東京都を相手に約6935万円の損害賠償を求め、東京地裁に提訴している。 留置施設の映像は、裁判の手続きの中で東京都側が裁判所に提出した。 映像からは、最も多い時点では16人ほどの警察官がアルジュンさんを「保護室」内で取り押さえ、「ベルト手錠」などで手足が動かせない状態にした経緯の詳細がわかる。 記事とともに公開した映像は、東京都側が証拠として提出した映像
「正直に言うと、年収差が400万円もあるのだから、家事は妻が多く負担するのは当然だと思っています」 都内の大手メーカー勤務のワタルさん(仮名、40)から、Business Insider Japan編集部にメールが届いたのは、2018年暮れのことだった。 妻との家事分担について割り切れない思いを抱える中、関連の話題の記事検索をしていて、Business Insider Japanのこの記事に行き着いたという。 関連記事:年収低い方が家事育児を担うのは当然か「俺ぐらい稼ぐなら喜んで仕事減らすよ」と妻に言い放つ夫 記事では、「年収低い方が家事を多くやるのは当然」と考える夫に対し、釈然としない妻の気持ちを取り上げた。 子育て中の共働き家庭。正社員で管理職のワタルさんに対し、妻は一部上場企業で契約社員として働く。 「非正規で年収300万円の妻が、自分の忙しさや大変さを全面にアピールしてきて、私にこ
ファッション通販サイト「ZOZOTOWN(ゾゾタウン)」を展開するZOZO社長の前澤友作氏は、10月31日、東京都内で会見し、世界中への配布に着手していた、体型データを計測するZOZOSUITを、将来的になくしていくことを明らかにした。 これまでに入手したデータの機械学習により、ZOZOSUITなしでも「最適サイズ」を計測できるとの理由をあげた。社を上げて力を入れるプライベートブランド(PB)購入の前提としてきたZOZOSUITは、発表以来、話題をかっさらってきた。大きな方針転換を印象づけた。 「今後は、ZOZOSUITなしでPBを購入できるようになります」 2018年4〜9月期決算会見に登場した前澤氏が、PBの説明の流れでそう明かすと、投資家やメディアが集合した会場は静かにざわめいた。 ZOZOSUITなしにした今後は、 身長・体重・年代・性別 を、PB購入の際に記入することになる。この
日本人女性の3人に1人が経験していると言われる Twitterなど SNS上でのハラスメント。Business Insider Japanでは被害の実態とデマや中傷に対する法的措置、特にTwitter社に対する発信者情報開示請求などの民事訴訟の難しさを報じたが、中には刑事告訴に踏み切り、投稿者が脅迫や名誉毀損の疑いで書類送検されるケースも出てきている。 参考記事:「デマ、殺害・レイプ予告…日本人女性3人に1人がネットハラスメント被害。日常生活奪われても高い法律の壁」 講演会の司会をきっかけに始まった 6月に4件の刑事告訴を行ったのは、北九州市議の村上さとこさん(52)だ。4月14日に前文部科学事務次官・前川喜平さんらの講演会で司会を務めたのをきっかけに、Twitterなどでデマを流され、誹謗中傷や脅迫を受け続けてきた。 村上さんによると、講演会の数日後、市の教育委員会が名義後援をしたことな
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