引退します！今までありがとう！ アラサーの独身男性。 彼女が生まれてから一度もできたことがない。 そのことについて、顔が整っておらず、身長が低く、女性をドキドキさせるような甘いアプローチや誘い方ができない自分が悪いということを頭ではわかってる。 それでも女性を憎悪する気持ちが抑えられない。 幸い今の所表立って女性に憎悪を向けたりすることはない。 女を当てがえなんてことももちろん思っていない。 しかし、自分がいつまで理性を保っていられるかわからない。 この世界で唯一、自分自身すら肯定できない自分を理解して肯定してくれる両親がいなくなり、付き合いのある友人たちもみんな結婚や子育てで離れていき本当の孤独になったらと思うと怖い。 猟奇的なニュースが他人事ではない。 容姿もコミュニケーション能力も正常な人間からしたら「死んでくれると安心です」と思うだろうが、死ぬほどの勇気なんて持ち合わせていない。

石川県で最大震度7を観測した能登半島地震で、人命救助などのために派遣されている自衛隊員は、5日時点で約5000人となった。政府は、地理的条件や近隣の部隊配置などに違いがあり、単純比較できないとするが、2016年に震度7を記録した熊本地震の5分の1にとどまる。野党からは、政府の初動対応の遅れを批判する声も出ている。 防衛省は地震発生翌日の2日、陸海空自衛隊の指揮系統を一元化した統合任務部隊を1万人規模で編成した。ただ実際に現地で活動するのは2日の段階で約1000人、3日は約2000人、5日も約5000人にとどまっている。発災から5日目で約2万4000人が活動していた熊本地震と比べて規模が小さく見える。

6日午後1時半ごろ、JR品川駅の東海道線上りホームで60代の女性が線路上に突き落とされけがをしました。警視庁は女性を突き落とし殺害しようとしたとして39歳の男を現行犯逮捕しました。 警視庁によりますと、6日午後1時半ごろ、JR品川駅の東海道線上りホームで「女性をホーム上で押した男を捕まえている」などと110番通報が相次ぎました。60代の女性がホームの先頭で電車を待っていたところ、電車が入ってきたタイミングで大阪府富田林市に住む職業不詳の39歳の男に後ろから背中を押され線路上に突き落とされたということです。女性は額をけがしましたが意識はあり命に別条はないということです。 男は殺人未遂の疑いで現行犯逮捕され、「死ぬまで塀の中に入っていたいからやりました」と容疑を認めているということです。男と女性の間に面識はなかったということで、警視庁が事件の経緯を調べています。

米国企業の強さの一因に「経済学」がある 経済学のビジネス活用で、世界で最も先を行っているのはアメリカです。 Google、Amazonなど名だたる米国企業が、経済学の博士号保持者を積極的に雇用しているという話は、みなさんもどこかで聞いたことがあるかと思います。 それと比べると、日本はかなり後れを取っているといわざるを得ません。どれくらい後れを取っているかというと、アメリカの背中ははるか遠く、ぼんやりとした影すらも見えないくらいだと感じています。 ここ30年の経済力を比べても、コロナ禍の一時期を除いて成長を続けているアメリカに対し、日本は、ほとんど平均賃金が上がっていません。コロナ禍後、株価は順調に復活しているにもかかわらず、国民の実感では停滞の横ばいという体たらくです。 これほどまでに日米で経済力の差が開いている理由は、もちろん1つではないでしょう。ただその中でも、遠因として大きいのが「ビ

政治資金パーティーを巡る問題が連日報道されている。松野官房長官、世耕参議院幹事長、高木国会対策委員長、西村経済産業大臣、萩生田政務調査会長など、安倍派9人が辞任に至り、支持率が低かった岸田政権にはとどめの一撃といった感がある。 岸田首相はどこまで持つのか。これを機に、自民党の派閥政治は解体されるのか。政治資金改正法の抜け穴はどこまで解消されていくのか。1994年に政治改革関連法の審議に1年生議員として参加し、政治とカネの問題と戦うことが政治家としての出発点だったと語る、衆議院議員で元首相の野田佳彦氏に聞いた。（聞き手：長野光、ビデオジャーナリスト） ──1月20日に通常国会が始まるため、その前に特捜部は関係する議員を起訴する可能性があります。立憲民主党を中心に野党が衆議院の解散と岸田政権の退陣を求めていくことも予想されます。また、「衆議院解散選挙をすれば岸田おろしが始まるので、岸田さんは解

平成の三十年間を振り返ると、日本にとっては「敗北の時代」だったと言えます。私がさまざまな場面で「敗北」と明言すると、周りは大騒ぎになるのですが、これは紛れもない事実であり、真摯に受け止めなければ日本の再起はあり得ません。 （小林喜光「日本経済　平成は〈敗北〉の時代だった」『文藝春秋』2019年4月号） 経済団体の要人からも、このようなリアルに現実を直視した発言が出てきています。過去の日本の成功体験の恩恵を受けてきた人ほど、リセットが必要です。還暦はマラソンの折り返し点であり、リセットを行ういいタイミングになるのではないでしょうか。 高度成長時代の製造業の工場モデルに決別するような変化の芽は、さまざまなところから出てくるようになりました。 なかでも注目すべき変化は、平成時代に多くの短大が消えたことです。「令和元年度学校基本調査」の結果の概要によると、短期大学の学生数は平成5年度に過去最高にな

人生の楽しみは喜怒哀楽の総量で決まる。 「還暦からの」と銘打ってますが、還暦未満のあなたにもきっと役立つ。 人生100年時代をパワフルに行動するための出口流初の人生指南！ こんな時代だからこそ、元気にいきましょう! 『還暦からの底力　歴史・人・旅に学ぶ生き方』には出口さんのように元気に生きるヒントが満載です。 ※本記事は2020年に刊行された出口治明『還暦からの底力　歴史・人・旅に学ぶ生き方』から抜粋・編集したものです。 性別フリーで女性の地位を引き上げよ賃金に典型的に表れている男女の待遇格差は、どうすれば改善するのでしょうか。 その参考になるのがグーグルです。先端的な人事の取り組みを行っているグーグルでは、人事部の必須データから国籍や性別、年齢、顔写真すべてをなくしています。つまり、こういった個人データを提出しなくても社員になれるのです。 グーグルはいま、その人がこれまでにどんな業績を上

2024年は「就職氷河期世代（1974～83年生まれの41～50歳）」が順次、50歳代に突入する年だ。そんな中、驚きの数字が浮かび上がってきた。 【全画像をみる】就職氷河期世代の40代、184万世帯が「一生持ち家なし」の衝撃。“住宅困難シニア”急増に専門家が警鐘 「40歳代で家を持っておらず、今後も持つつもりがない」氷河期世代が、184万世帯にのぼるというのだ。 対策を打たねば、住居に不安を抱える「住宅難民」の高齢者が急増する懸念があると専門家は警鐘を鳴らす。 「買わない」のではなく「買えない」と諦めた試算したのは日本総合研究所（日本総研）だ。2003年、2008年、2023年のそれぞれの年で「住宅を持たず、将来にわたってもマイホームを取得する考えがない40歳代」を試算したところ、2003年は58万7000世帯、2008年は74万9000世帯だったのに対し、2023年は184万1000世帯