“遊びゴコロ“ある父親たちへ。「d.365(ディードットサンロクゴ)」は、大人・父親になっても、男子マインドとワクワク感をもって趣味や家族との日々を送り、自分らしくモノ・コトと付き合う人たちのためのライフスタイルマガジンです。
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米Microsoftは2月2日に配布した「Windows 7」および「Windows 8.1」の「Windows Update」で、これまで「オプションの更新プログラム」としていたWindows 10へのアップグレードをサポートする関連更新プログラムを「推奨される更新プログラム」に昇格させた。同社は昨年10月、この変更を予告していた。 自動更新に関連するプログラムは「KB2952664」と「KB3035583」。Windows Update上の概要には「この更新プログラムをインストールすると、Windowsの問題が修正されます」としか説明されていないが、詳細情報を見ると前者のタイトルは「Windows 7アップグレード用互換性更新プログラム」に、後者は「更新プログラムにより、Windows 8.1および Windows 7 SP1にGet Windows 10アプリをインストールする」とな
「2016年は、われわれがこれまで構築してきた未来技術立ち上げにとって、重大な年になる」──。米Facebookのマーク・ザッカーバーグCEOは1月6日(現地時間)、同社の年頭所感を自身のFacebookでこう語った。 同氏は“未来技術”として、VR(仮想現実)、Internet.orgの取り組み、AI(人工知能)の3つを挙げた。 VRについては、同日傘下のOculus VRが製品版「Oculus Rift」の予約を開始したことに触れ、「VRおよびAR(拡張現実)は、人々がつながり、コミュニケートするための次世代の主要コンピューティングプラットフォームになると信じている」と語った。 Internet.orgについては、昨年7月に披露したインターネット接続用無人機「Aquila」が“間もなく”初飛行することと、年内にサハラ以南のアフリカ上空にネット接続用衛星を打ち上げる計画に触れた。 AIに
米調査会社Nielsenが1月6日(現地時間)に発表した米国における2015年の音楽市場に関する調査結果によると、スウェーデンSpotifyなどの音楽のオンデマンドストリーミングは前年比で83.1%増、米GoogleのYouTubeなどでのミュージックビデオは101.9%増という。両方合わせたストリーミングは92.8%増の3億1720万回だった。 調査対象は、AOL、Apple傘下のBeats、Cricket、Google Play Music、Medianet、Rdio、Rhapsody、Slacker、Spotify、Xbox Music、YouTube、Vevo。 それとは対照的に、オンラインでの楽曲のダウンロード販売は2014年の11億250万曲から12.5%減少し、9億6480万曲になった。 そんな中、アルバムのストリーミング配信を拒否したとみられるアデルの「25」の販売(ダウン
米IDCが現地時間2016年1月12日に公表したパソコン市場に関する調査によると、2015年の世界パソコン出荷台数(速報値)は2億7620万台となり、前年実績から10.4%も減少した。2015年10~12月期は前の四半期から若干持ち直したものの、通年の出荷台数の前年比減少率は2013年の9.8%を上回り過去最大。また年間出荷台数が3億台を下回ったのは2008年以来初めてだという。 IDCによるとパソコン市場は、買い替え周期の長期化、スマートフォン/タブレット端末との競争といった課題に直面している。加えて2015年は、物価の下落、各国の通貨安、EMEA(欧州、中東、アフリカ)などにおける社会混乱といった問題にも見舞われたと指摘している。 一方で別の調査会社、米Gartnerが公表した2015年の世界パソコン出荷台数(速報値)は2億8870万台で、前年に比べ8.0%減少した。これでパソコンの世
ユーリエは、「アニメをもっと楽しむ」をコンセプトとするクラウドファンディング・プラットフォーム「OFSEA.IO」をリリースすると発表した。サービス開始時期は2016年早春。 同サービスは、上質な作品を期待するアニメファンと、より多くの機会を求めるアニメ制作のプロフェッショナルチームの想いを接続する目的で立ち上げられたクラウドファンディング・プラットフォーム。同社によれば、日本のアニメは世界中から技術力やコンテンツ力の高さからその価値を認められており、アニメに対する需要は欧州や北米に加え近年はアジアにおいても急速に広がっているという。しかしながら、制作費をはじめとするリソースがコンテンツを生みだすプロダクションや制作チームに充分に行き届いているわけではないのが現状。一方で、コンテンツの視聴者であるアニメファンは、素晴らしい体験への対価を支払うより多くのチャネルを求めていると分析されている。
スクーは12日、「2016年の目標」に関する調査結果を発表した。対象は同社サイト会員の528名。 9割が「年始に『新しいこと』を始めたい」 「年始に『新しいこと』を始めたいかどうか」を聞いたところ、91.5%が「思う」(「思う」64.7%+「やや思う」26.8%)となった。一方、8.6%が「思っていない」(「あまり思っていない」6.3%+「思っていない」2.3%)と回答した。 「新年に始めたいこと」を質問すると、1位は「Web/IT関連の勉強(Webデザイン系) 」(41.3%)だった。次いで、2位は「Web/IT系(プログラミング系)」(40.0%)、3位は「資格の勉強」(39.2%)。以降、4位は「資格の勉強」(39.2%)、5位は「英会話」(38.4%)と続いた。
毎年恒例のアップルストア福袋「Lucky Bag」が、2016年は販売されないことが明らかになった。本誌の取材によれば、全国のアップルストアでLucky Bagは販売せず、2016年は1月2日から通常通り営業を開始するという。理由としてアップルジャパンは、「全世界で均質なサービスを提供するという目的のため」と回答している。 Lucky Bag販売中止の背景には、店舗前の行列防止や転売目的の来店者排除もあると考えられる。アップルストアでは、2014年のiPhone 6/6 Plus販売時に転売目的などの来店者とトラブルが発生して以来、周辺地域への配慮や警察署の指導もあり、新製品発売時に長蛇の列ができて混乱の原因にならないよう対策してきた。 例えば表参道店の場合、2015年1月2日のLucky Bag発売時も、行列する場合は椅子やしゃがみ込み、飲食、喫煙、列からの一次離脱といった行為が禁止され
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は12月15日、マイクロソフトのブラウザソフト「Internet Explorer」のサポートポリシー変更における注意喚起を行った。 IPAによると、Internet Explorerのサポートポリシーが米国時間で2016年1月12日を過ぎると、その対象が「各Windows OSで利用可能な最新版のみ」に変更されるという。 サポート対象外となるInternet Explorerは、セキュリティ更新プログラムが提供されなくなるため、新たな脆弱性が発見されても解消することができなくなる。その結果、攻撃者が脆弱性を悪用すると、ウイルス感染によりブラウザが正常に利用できなくなるほか、情報が漏えいするなどの被害に遭うおそれがある。 さらに、Internet Explorerで独自のソフトウェアを開発している場合、Internet Explorerに脆弱性が見つか
米Facebookは12月15日(現地時間)、事情があって偽名でアカウントを登録しているユーザーの便宜を図る2つの改善のテストを米国で開始したと発表した。 同社は立ち上げ当初から、「責任ある発言や行動を促す」目的で、実名での登録を義務付けている。偽名での登録を認めると、匿名性を悪用していじめや嫌がらせに使われたり、なりすましに使われたりする可能性があるからだ。 だが昨年10月、多数の悪意のない非実名ユーザーのアカウントを停止した際に起きた抗議運動をきっかけに、芸名や本人が日常生活で使っている通り名での登録も認めるようになった。 同社は悪意のある偽名での登録を減らす目的で、第三者が偽名とみられるアカウントをFacebookに報告する機能を提供している。Facebookはこうした報告などに基いて、ユーザーに名前の確認を求めることもある。
UPDATE Microsoftは米国時間11月12日、「Windows 10」に対する初めてのメジャーアップデートの提供を開始した。この機能セットの正式名称は「November Update」で、開発コード名は「Threshold 2」である。 今回のアップデート「Build 10586」(2015年11月にちなんで「Version 1511」とも呼ばれる)は、Microsoftが「Windows Insider」のテスターらを対象に先週リリースした、PCおよびタブレット向けのテストビルドである。既存のWindows 10ユーザーに対し、「Windows Update」を介した「Cumulative Update」(累積的な更新プログラム)として12日から提供開始される。また、Microsoftが7月下旬にリリースしたWindows 10のRTM版にまだアップグレードしていない「Wind
Facebookは米国時間11月11日、2015年上半期も各国政府によるユーザーデータの開示請求が増え続けていることを明らかにした。また、現地の法を理由にしたコンテンツ制限の請求件数も増加している。 Facebookの最新の透明性レポートによれば、2014年下半期と比べると、データ開示請求は18%増の1万7577件だったという。また、特定の国で現地の法に抵触するとして制限されたコンテンツ数は、112%増の2万568件だった。 レポートの内訳を見ると、インドだけで1万5155件のコンテンツが制限されている。1000件の大台を超えた国はほかになかった。Facebookはレポートの中で次のように述べている。「インド国内に不安と不和を招きかねない反宗教的な内容やヘイトスピーチであることを理由に、主に法執行機関と通信情報技術省内のコンピュータ緊急事態対策チームによって報告されたコンテンツへのインド国
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