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ブックマーク / japan.cnet.com (884)

  • IPA、「Internet Explorer」のサポートポリシー変更で注意喚起

    独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は12月15日、マイクロソフトのブラウザソフト「Internet Explorer」のサポートポリシー変更における注意喚起を行った。 IPAによると、Internet Explorerのサポートポリシーが米国時間で2016年1月12日を過ぎると、その対象が「各Windows OSで利用可能な最新版のみ」に変更されるという。 サポート対象外となるInternet Explorerは、セキュリティ更新プログラムが提供されなくなるため、新たな脆弱性が発見されても解消することができなくなる。その結果、攻撃者が脆弱性を悪用すると、ウイルス感染によりブラウザが正常に利用できなくなるほか、情報が漏えいするなどの被害に遭うおそれがある。 さらに、Internet Explorerで独自のソフトウェアを開発している場合、Internet Explorerに脆弱性が見つか

    IPA、「Internet Explorer」のサポートポリシー変更で注意喚起
  • MS、「Windows 10」初のメジャーアップデートを提供開始

    UPDATE Microsoftは米国時間11月12日、「Windows 10」に対する初めてのメジャーアップデートの提供を開始した。この機能セットの正式名称は「November Update」で、開発コード名は「Threshold 2」である。 今回のアップデートBuild 10586」(2015年11月にちなんで「Version 1511」とも呼ばれる)は、Microsoftが「Windows Insider」のテスターらを対象に先週リリースした、PCおよびタブレット向けのテストビルドである。既存のWindows 10ユーザーに対し、「Windows Update」を介した「Cumulative Update」(累積的な更新プログラム)として12日から提供開始される。また、Microsoftが7月下旬にリリースしたWindows 10のRTM版にまだアップグレードしていない「Wind

    MS、「Windows 10」初のメジャーアップデートを提供開始
  • Facebook、最新の透明性レポートを公開--データ開示とコンテンツ制限の請求が急増

    Facebookは米国時間11月11日、2015年上半期も各国政府によるユーザーデータの開示請求が増え続けていることを明らかにした。また、現地の法を理由にしたコンテンツ制限の請求件数も増加している。 Facebookの最新の透明性レポートによれば、2014年下半期と比べると、データ開示請求は18%増の1万7577件だったという。また、特定の国で現地の法に抵触するとして制限されたコンテンツ数は、112%増の2万568件だった。 レポートの内訳を見ると、インドだけで1万5155件のコンテンツが制限されている。1000件の大台を超えた国はほかになかった。Facebookはレポートの中で次のように述べている。「インド国内に不安と不和を招きかねない反宗教的な内容やヘイトスピーチであることを理由に、主に法執行機関と通信情報技術省内のコンピュータ緊急事態対策チームによって報告されたコンテンツへのインド国

    Facebook、最新の透明性レポートを公開--データ開示とコンテンツ制限の請求が急増
  • モバイル「Google Maps」、オフラインでのナビゲーションと検索を追加--まずは「Android」版から

    それは世界の60%の地域にまだ、高速なLTEネットワークどころか、ネットワーク自体が敷設されていないためだとGoogleは述べている。また、通信サービスエリア内であっても、地図情報がすぐに欲しいときに混雑や信号の問題が生じる可能性がある。 Google Mapsの最新版によってユーザーは、特定地域の地図をダウンロードすることを選択できるようになった。それらの地図はローカルにインデックス化されるため、オフラインであっても検索や曲がり角ごとの道順表示が機能する。店舗などの場所に関する詳細情報や営業時間なども、オフライン時に確認できる。 当然ながら、大まかな位置を事前に把握し、地図情報をあらかじめダウンロードしておく必要があるが、それでオフラインでも地図データにアクセスできるのならば大した労力ではない。 Googleが賢明であれば、これを支援するためにコンテキストサービス「Google Now」

    モバイル「Google Maps」、オフラインでのナビゲーションと検索を追加--まずは「Android」版から
  • ソニー、三日坊主防止アプリ「みんチャレ」を公開--新規事業創出プログラム

    ソニーは11月6日、新規事業創出プログラム「Sony Seed Acceleration Program(SAP)」から生まれた、三日坊主防止アプリ「みんチャレ」をiOSとAndroid向けに公開した。このアプリは、SAPで初めてアプリを軸に事業化を目指す、第2回オーディションの通過案件だという。 みんチャレは、「糖質制限ダイエット」「英語学習」「一番乗り出社」など、同じ習慣を目指す匿名の5人がチームを組み、全員で達成に挑むアプリ。たとえば、事内容の写真を送り合うなど、約束したチャレンジ内容をグループチャットで日々共有することで、すぐに成果が出なくても飽きずに続けられる設計にしている。 ユーザーはニックネームで登録し、30程度用意されているチャレンジから、好みのものを選ぶ。そして、性別や年代、難易度などを設定してチームの参加者を募ることができる。チャレンジ期間は、習慣化しやすいサイクルで

    ソニー、三日坊主防止アプリ「みんチャレ」を公開--新規事業創出プログラム
  • ASUS、自分撮りに特化したSIMフリースマホ「ZenFone Selfie」を国内発売

    ASUSは、自撮りに特化したLTE対応SIMフリースマートフォン「ZenFone Selfie (ZD551KL)」を9月18日から国内で発売すると発表した。ASUSのオンライン直販サイトでの税込価格は4万824円。 ZenFone Selfieはフロントカメラに、1300万画素のイメージセンサとF2.2、広角24mmのレンズを搭載し、高画質での自分撮りを実現。さらに、ZenMotion機能により、画面に「S」と描くだけで自撮りモードが起動するなど、自分撮りに特化した機能が装備されている。 リアカメラにも 1300万画素のイメージセンサを採用し、フロント、リアカメラともに「デュアルカラーLEDフラッシュ」を搭載。周囲の明るさに合わせて発光度合を自動調整する「リアルトーンフラッシュ」機能とともに、自然な色合いを再現できるとしている。背面カメラのみ「レーザーオートフォーカス」機能を備え、瞬時に

    ASUS、自分撮りに特化したSIMフリースマホ「ZenFone Selfie」を国内発売
  • ツイキャス、「ゲーム実況」を本格支援--外部ツールに10月対応

    モイは9月16日、ライブ動画配信サービス「TwitCasting(ツイキャス)」で、ゲーム実況配信のサポートを強化すると発表した。10月中旬にも「ゲームch」を新設し、動画配信用ソフトなど外部ツールを使った配信に対応させる予定。ユーザーはツイキャスにアクセスせずに、ライブ動画を配信したり、通知を受けたりできるようになる。 ツイキャス側で発行するURLを外部ツールに入力することで、双方を連携させる仕組み。ライト層をターゲットとしており、主にPCからの配信を想定しているそうだ。 モイによれば、ツイキャス全体のゲーム実況配信者数は「発展途上」であり、上位配信者の同時閲覧者数は平均1000人を超える程度。しかし、ゲームとライブ配信の相性がよいことから、この領域の強化を決めたという。現在は、ゲーム実況配信をしながらコラボ機能で交流する「ゲームコラボ配信」が流行っているとのこと。モイはゲーム領域の強化

    ツイキャス、「ゲーム実況」を本格支援--外部ツールに10月対応
  • ヤフー子会社で「ステマ」続々--「表記なし広告」複数発覚

    ヤフーは9月15日、編集コンテンツと誤認させて記事広告を掲載する行為に関する自主調査で、9月14日時点の結果を公表した。9月4日に公表した「TRILL」「Yahoo! BEAUTY」に加え、3月18日以降に、ヤフーグループに編集権のある媒体「Yahoo!ロコ」「carview!」「みんカラ」「Yahoo!映像トピックス」「スポーツナビ」で、広告表記のない記事広告や動画広告を掲載していたことがわかったという。掲載件数は明かさなかった。 ヤフーによれば、広告表記のない記事広告を掲載していた媒体のうち、すでに公表していたTRILLに加え、Yahoo!ロコとスポーツナビは外部メディアにも当該記事を配信していたという。現在はその運営会社に対し、該当記事を削除するか、広告表記を付けてもらえるよう相談中だと説明している。 自主調査は9月4日に開始。今回発覚した広告表記のない記事広告の発注元は明かさなかっ

    ヤフー子会社で「ステマ」続々--「表記なし広告」複数発覚
  • 「iPhone 6s」名称、マーケティング会社6Sが変更を求める

    Appleは米国時間9月9日にイベントを開催し、「iPhone」シリーズの次期モデルをはじめとする製品を発表する予定だが、次期iPhoneの名称について、あるマーケティング会社がAppleに対し、土壇場での変更を願い出ている。 その会社とは、ニューヨークの6S Marketingだ。6S Marketingは、自社の要望についてAppleに検討してもらおうと、創造的で面白いキャンペーンを開始した。もちろん、自社の名前を世間に知ってもらうことが狙いだ。同社はニューヨーク市のタイムズスクエアに広告を出すとともに、5番街にあるApple Store旗艦店のガラスキューブの前に広告宣伝車を駐車させ、短いメッセージを掲げた。 「Appleにお願い。(新モデルの)名前は『iPhone 7』にして欲しい。6S Marketingより」 当然ながら、6S Marketingは実際にAppleが次期iPho

    「iPhone 6s」名称、マーケティング会社6Sが変更を求める
  • 「不適切投稿」「情報漏えい」に不安--ソーシャルリテラシー対策調査

    ガイアックスの子会社であるアディッシュは8月25日、「2015年度ネットの書き込み炎上・風評被害対策の実態調査」の結果を発表した。調査対象は、業界や企業規模、担当部署を問わず企業に属する人で、有効回答数100。調査期間は、2015年3~5月。 「実施しているソーシャルリスク対策の種類」をみると、全体の半数以上の51%の企業が「ソーシャルメディアポリシー・ガイドライン」を制定しており、全体的にソーシャルリスクに対する社内体制の整備が進んでいることがわかる。 「業種別ソーシャルメディアポリシー・ガイドライン策定状況」は、特に小売・飲業界の70%の企業でガイドラインの制定が進んでおり、整備率が他業界と比較して高い。 一方で、「ソーシャルリスク対応向けマニュアル作成」を実施している企業は、全体の19%で、自社に起こりうるリスクへの対応法をマニュアル化するなど、具体策への取り組みはまだ進んでいない

    「不適切投稿」「情報漏えい」に不安--ソーシャルリテラシー対策調査
  • 米アマゾン、「Flash」広告の受付を停止へ--9月1日より

    Amazonは米国時間9月1日以降、Amazon.comサイトで「Flash」を用いた広告を受け付けないことを明らかにした。 Amazonによると、この決定はデスクトップ向けブラウザの多くがFlashをブロックすることを決め、またセキュリティ専門家たちがAdobe Systemsに対し、このブラウザプラグインの提供終了を求めていることに対応したものだ。 Amazonは先ごろ更新した同社の広告ポリシーで次のように述べている。「この決定は、先日アップデートされたGoogleChrome』のブラウザ設定、またMozillaの『Firefox』とAppleの『Safari』の既存のブラウザ設定で、ウェブページ上で表示されるFlashコンテンツが制限されることを受けた措置だ」 「この変更によって、Amazonでの快適かつ一貫性のある体験を引き続き顧客に提供すること、またサイト上に表示される広告を適

    米アマゾン、「Flash」広告の受付を停止へ--9月1日より
  • ドローン操縦者の養成講座、デジハリが準備中--専門組織が監修

    デジタルハリウッドは7月22日、デジタルハリウッド(専門スクール)で、ドローンの飛行実習などをカリキュラムに取り入れた「ドローン操縦技能士コース(仮称)」を開講すると発表した。開講時期は10月を予定。無人航空機システム(UAS)の健全な発展に寄与することを目的として設立された、一般社団日UAS産業振興協議会(JUIDA)が講義を監修する。 講義は全8回を予定。2カ月間、週1回のペースで開講する。現在想定しているという学習領域は、(1)航空法、電波法などの関連法規、(2)ドローンのメカニズムなどの講義、(3)デジタルハリウッド大学の八王子キャンパスを利用したドローンの飛行実習、正しいドローンの操縦方法――の3つ。 これに加えて、(4)ドローン活用による映像制作実習、(5)ドローン活用ビジネス企画――などを教える社会人向けのプロ養成コース「専科ドローンスペシャリスト専攻」も同時期に開講できる

    ドローン操縦者の養成講座、デジハリが準備中--専門組織が監修
  • Instagram、日本での広告展開を開始

    Instagramが日での広告展開を開始する。5月8日に公式アカウントで「今後数週間の内に、日国内のInstagram利用において、広告の表示を徐々に開始していきます」と発表。すでにInstagramを有効活用している複数の企業から導入する予定という。 広告は通常の投稿と同じように表示される。広告上部にある 「広告」 ラベルをタップすることで、表示されている広告の詳細を見たり、関心がない広告を非表示にしたりできるとしている。 米国では2013年11月に広告展開を正式に開始。英国やカナダ、オーストラリアでも導入している。

    Instagram、日本での広告展開を開始
  • 「時代劇」をYouTubeから世界へ--東映の本格撮影セットが都内スタジオで公開

    Googleの動画サービス「YouTube」が運営する動画クリエーター向けの撮影スタジオ「YouTube Space Tokyo」(東京・六木)で、時代劇の撮影ができる特別セットが5月末までの期間限定で公開されている。日国内のYouTubeクリエイター支援の一環として、YouTubeが東映とパートナーシップを組み「YouTube Space 時代劇 with 東映太秦映画村」として無料で提供する。 時代劇セットは「町屋」「揚屋」「殿様」「御姫」の4つを組み替えて利用でき、照明を調整することにより雰囲気を変えられる。セットを利用できるのは、従来通り5000人以上のチャンネル登録者数を抱えるYouTubeクリエーターのみ。ただし、それ以外でも、複数のクリエーターがコラボレーションする場合などには、YouTubeに相談することで利用できるようになる可能性がある。 今回の支援は「学ぶ」「交流す

    「時代劇」をYouTubeから世界へ--東映の本格撮影セットが都内スタジオで公開
  • アマゾンの配送ドローン、FAAがテスト実施を許可--実験的耐空証明書を取得

    UPDATE 米連邦航空局(FAA)は米国時間3月19日、Amazonに「実験的耐空証明書」を発行し、同社が「Amazon Prime Air」配送ドローンの研究開発や操縦訓練を実施することを認めた。この証明書は、免許を持つ操縦士が日中、400フィート(約121.9m)以下の高度で無人航空機を遠隔操作するのを認めるものだ、とFAAは声明で述べた。 Amazonは2013年12月、ドローンを使った配送サービスをテストしていることを発表し、大きな話題を呼んだ。Amazon Prime Airと呼ばれるこのサービスの狙いは、無人機(リモコン飛行機と同じくらいの大きさ)を使って、箱サイズの荷物をほかの配送サービスより早く顧客に届けることだ。当初、人々はこの近未来的な配送プロセスに興奮したが、同配送サービスの提供がすぐには開始されないことが分かると、騒ぎは収まった。同社は継続的なテストのほか、米国

    アマゾンの配送ドローン、FAAがテスト実施を許可--実験的耐空証明書を取得
  • 初の「Ubuntu」搭載スマートフォン、欧州で発売へ

    初の「Ubuntu」搭載スマートフォンが欧州でついに発売される。これが他と少し異なるのは、Ubuntuを搭載するということだけではない。この「BQ Aquaris E4.5 Ubuntu Edition」は、数量と期間を限定したフラッシュセールで提供される予定だ。 BQが提供する「Aquaris E4.5」スマートフォンのこの新しいバージョンは、Ubuntu OSを搭載する初の商用スマートフォンだ。同端末は、一連のフラッシュセールで販売される予定で、各フラッシュセールは期間限定となる。最初の販売については今週、UbuntuのTwitterGoogle+、Facebookの各ページと、BQのTwitterアカウント「bqreaders」で詳細が発表される予定だ。 「Windows」またはAppleの「Mac」を搭載しないPC用の代替OSとして最もよく知られるUbuntuは、オープンソースで

    初の「Ubuntu」搭載スマートフォン、欧州で発売へ
  • 米ヤフー、2014年の検索キーワードランキングを発表--1位は「エボラ」

    Yahooは「Year in Review for 2014」(2014年の総括)を発表し、「Ebola」(エボラウイルス)が2014年に最も検索されたキーワードだったことを明かした。エボラ出血熱はアフリカ諸国で猛威を振るい、米国と欧州でも散発的に感染者が出た。2位は、9月に開発元がMicrosoftに買収された人気ビデオゲームMinecraft」だった。 例年と同様、旬の有名人が多数ランクインし、Ariana GrandeとJennifer Lawrence、Kaley Cuoco、Kim Kardashian、Miley Cyrus、Jennifer AnistonがYahooのトップ10に名を連ねた。Disney映画「Frozen」(邦題「アナと雪の女王」)はYahooの検索キーワードランキングで7位に入った。 Appleの新型「iPhone 6」は9位に入った。Yahooによる

    米ヤフー、2014年の検索キーワードランキングを発表--1位は「エボラ」
  • Twitter、ハラスメントの報告をより容易に--ブロックしたユーザーの確認ページも新しく

    Twitterは、同社のハラスメント問題を解決しようとしている。同ソーシャルネットワークは米国時間12月2日、同社モバイルアプリに対する一連の新しいツールを発表した。会員らはこれを使用して、嫌がらせに対処し、誹謗中傷行為を報告し、自分がブロックした相手を確認することができる。 これらのツールは待ち望まれていたものだった。2014年9月には1カ月の間にアカウントにログインしたユーザーが2億8400万人にものぼったTwitterにはこれまで、会員らが互いに送信する辛辣な批判や誹謗中傷のメッセージを制御する手段がほとんどなかった。 2013年、作家であるJane Austenの肖像を英国紙幣に採用するための活動を展開したある社会評論家が、殺害および強姦を予告する複数の脅迫を受けた。Robin Williamsさんが2014年8月に死去した際には、一部のTwitterユーザーがWilliamsさん

    Twitter、ハラスメントの報告をより容易に--ブロックしたユーザーの確認ページも新しく
  • ソニー、電子ペーパー採用のスマートウォッチを開発中か--米報道

    ソニーが、表面全体(盤面とリストバンド)がディスプレイとして機能する新しいスマートウォッチを開発しているという。Bloombergが米国時間11月26日に報じた。このスマートウォッチには、電子ペーパー技術が採用されると情報筋らはBloombergに伝えている。 電子ペーパーがどのように機能するかについてははっきりとはわからないが、Bloombergの情報筋らによると、電子書籍端末などの製品で採用されている従来の電子インクディスプレイとは異なるという。 スマートウォッチ市場にはゆっくりと、しかし確実に多数の企業が参入しつつある。サムスン、Pebble、LGなどが既にスマートウォッチを提供している。これらの製品は、時刻表示に加えてアプリの実行や通知の表示が可能で、中には通話できるものもある。ソニー自身が提供する「SmartWatch 3」は、Googleがウェアラブル機器向けに提供するOSの「

    ソニー、電子ペーパー採用のスマートウォッチを開発中か--米報道
  • 日本で契約している「iPad mini」がハワイで便利なWi-Fiルータになった話

    9月に発表されたiPhone 6/iPhone 6 Plusに続き、いよいよiPad Air 2/iPad mini 3が発表された。今回は前日に情報が流出する騒動があったこともあり、予想通りといった印象かもしれない。iPad miniシリーズの愛用者としては、我慢できないほど欲しいものが出たらどうしよう──と思案していたのに、まさかの小規模アップデート。ホッとしつつも、カラバリとTouch ID以外は前モデルとほぼ同じというこの状況をどう見たらいいのか、思いは複雑だ。iPhone 6 Plusなどの存在もあり、今後のラインアップの行方に不安を感じる今日このごろである。 さて、今回もiPhoneと同様、すぐにSIMフリーモデルの価格がアップルのウェブサイトに記載されていた。執筆時点で発売日は明らかにされていないが、おそらく今回もキャリア版と同時発売になるのだろう。iPhone 6/iPho

    日本で契約している「iPad mini」がハワイで便利なWi-Fiルータになった話