画面中には多種多様な物体や、マクドナルドの他の商品も飛び交う。指定された商品を画面内にとらえないと、無料商品としてもらうことはできない(「パイをゲットしよう」とあるのにコーヒーをカメラに収めても、コーヒーもパイももらえないということ)。 【呪文を知らなくても「プレミアムローストコーヒー」が1杯無料で飲めるキャンペーン実施】にもあるように、コーヒーやパイなどの100円マック商品の類なら、プロモーション用のアイテムとして提供されるのはよくある話。そこで単に提供するよりは、ゲーム性を持った広告を展開することで、より効果的な宣伝効果を狙えることになる。 元々「携帯電話が多くの人に普及している」「その携帯電話の多くにはデジタルカメラが備わっており、写真をいつでも撮影できる体制が整っている」からこそ出来るものだが(このあたりの前提は【運転中のケータイ利用が二度と出来なくなるプロモーション】と同じ)、そ

【博報堂DYホールディグス(2433)】は2011年1月13日、同社グループ主要3社の2010年12月における売上高速報を発表した。これで[電通(4324)]が先の2011年1月12日に発表した単体売上高と合わせ、日本国内における二大広告代理店の直近月における売上データが出そろった事になる。今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、広告全体及び両社それぞれの広告売上動向を眺めてみることにする。 今月も各項目を両社間相違の視点で見れば、「博報堂より電通の伸び率が良い」項目が多数存在する状況に変わりは無し。ただし今月は電通側の動きがやや不調で、3部門が前年同月比マイナス、それに対し博報堂は2部門に留まっている。特にインターネット(インタラクティブ)メディア分野では先月に続き今月も、博報堂の方が比率としては大きく先んじる形となっている。もちろんこれは個々の会社の前年同月比であり、額面の

アサヒ飲料は2011年1月13日、花粉症への意識・対策に関する実態調査の結果を発表した。それによると花粉症を自覚している調査母体においては、花粉症の症状について睡眠前後につらさを感じる人が多いことが分かった。また午前中は朝食時以降次第に状況の悪化がみられ、職場や学校にいる午前中にピークを迎える傾向にあることも確認できる(【発表リリース、PDF】)。 今調査は花粉症と自覚している20-50代の男女1600人を対象に行われたもので、有効回答数は1600人。調査方法、年齢階層、男女比は非公開だが、男女1対1、20-50代の10年区切りで均等割り当てであるようすが調査結果から推定できる。 花粉症を自覚している調査母体に対し、どのようなシーンでそのつらさを覚えるのか、1日の行動を時系列的に並べ、順に該当するシーンにはすべて回答してもらったのが次のグラフ。もっともつらいのは「朝起きてすぐ」で、44.0

先日、新聞の発行部数・販売部数に関する記事で、一部のデータが更新されているとの話をいただいた。【新聞社従業員の部門別推移をグラフ化してみる】をはじめとする【社団法人 日本新聞協会】内の収録値のことと思われるので調べたところ、新聞広告費や広告量、部門別従業員数に変わりはなかったものの、【新聞の発行部数と世帯数の推移】が2010年分を反映した最新データに差し替えられていた。毎年10月分のを反映するので、この項目だけは更新されていたようだ。そこで今回は最新データ版、つまり2010年分を反映したものを記事化することにした。 まずは全体的な値。【社団法人 日本新聞協会】内の【「新聞広告データアーカイブ」】ではなく、【新聞の発行部数と世帯数の推移】から必要なデータを取得する。現時点では1999年-2010年までの値が取得可能。ただしこちらには以前からの取得値もあるので、グラフは1997年以降のものが生

具体的なデータ参照元は【7.6.年齢階級別未婚率の推移】。国勢調査のデータを元に、1950年以降5年単位で20代前半・後半、30代前半・後半の男女別未婚率の値が掲載されている。2010年のものはまだ調査が終ったばかりなので、当然反映されていない。 【日本の婚姻率・離婚率・初婚年齢の推移をグラフ化してみる(2011年1月版)】でも触れているように晩婚化が問題視されているが、それと共に未婚率の増加もまた同列の問題といえる。男性若年層の未婚率の高さは元々だったが、中堅層以降、そして女性は全般的に1970年代あたりから上昇を見せ、現在に至っているのが確認できる。 戦後の直後はともかく、1970年あたりと比較しても、いかに未婚率が増加しているかがあらためて確認できよう。また以前のグラフでは1970年以降しかなかったので、単純に増加しているという認識しかできなかったが、今回戦後からのデータを揃えること

先に【戦前の初婚年齢の推移をグラフ化してみる】で初婚年齢の戦前分のデータを検証した際に見つけた【子ども・子育て白書 （旧少子化社会白書）(平成22年版)】。この「付録項目」には日本のさまざまな社会構造を推し量る貴重な中長期データが収められている。今回はそのデータを元に、出生率(合計特殊出生率)や出生数の推移をグラフ化することにした。 具体的なデータ参照元は【7.6.年齢階級別未婚率の推移】。人口動態調査などのデータを元に、戦中戦後の混乱期を除き、出生数は1872年以降、出生率は1947年以降は毎年、それ以前は1925年以降飛び飛びのデータが用意されている。また同ページでは2008年分までのしか記載されていないが、2009年分のは【平成21年人口動態統計月報年計（概数）の概況】で補完した(2010年分は今年の6月公開予定)。 まずは単純な出生数。 戦前はほぼ横ばいで推移。戦後になり、戦地から

アメリカの調査機関PewResearchCenterは2010年12月16日、アメリカにおけるインターネットの浸透状況や世代間の格差などを示した調査結果【Generations Online in 2010】を発表した。アメリカ国内でのインターネットの普及具合、世代間のギャップの状況などを検証できる貴重な資料といえる。今回はその中から「ソーシャルメディア(SNS)の世代別利用性向」について見ていくことにしよう。 今調査は2010年4月29日から5月30日にかけて、RDD(Random Digit Dialing、乱数で創り出した番号に電話をかける方法)方式で選ばれたアメリカ国内の番号番号に対する、電話によるアンケートでおこなれたもの。有効回答数は2252人で、直近のアメリカにおける国勢データを元に各種属性に対し、実際の人口比率に近い比率に調整を行っている(具体的区分は【アメリカの年齢区分の

先日【運営レポート(2010年12月度)】でお伝えしたように2010年12月分のアクセス解析結果の中で、第四位に日本の婚姻率・離婚率・初婚年齢の推移をグラフ化して精査した記事の姿が確認できた。1年前の記事ということもあり、恐らくは何らかのニュースに沿える形で紹介されたのだろう。せっかくなので今回は、その記事のデータ更新版を作成することにしよう。 まずは婚姻率と離婚率。こちらは厚生労働省が毎年発表している「人口動態統計の年間推計」で取得できる。現時点の最新データは【平成22年人口動態統計の年間推計】。2010年分については推計データだが、一応数として盛り込まれている。ここから1947年以降の婚姻率・離婚率を抽出し、元々のデータが1000人単位なので％に換算した上でグラフ化したのが次の図。現在婚姻している値では無く、一定人口に対し婚姻”した”割合であることに注意。 グラフ左端の大きな伸びは戦争

ブログやmixi、Facebook、そしてツイッターなど昨今のインターネット界隈ではソーシャルメディアに関する話題で持ちきり。個人も企業もこぞって利用をはじめている。その一方でよく耳にするようになったのが、「ソーシャルメディアを導入したが、その成果が分からない」という意見。従来型のプロモーションもよほどの量を投入するか、特殊な手法を用いない限りはっきりとした「利用効果」は分からないものだが、それでもソーシャルメディアについては「デジタルなのだからもっとはっきり分かっても良さそうなものなのに」と考えられているようだ。【Social Media Examiner】ではそのような声に対し、6種類の「判断基準として使える、測定値を出せる方法」を提示している。 1.Facebookのファンページでのアクセス解析 【Facebookのファンページを創ってみる】などで解説した、Facebookのファンペ

【持田ヘルスケア】は2010年12月20日、妊娠や出産、子育てに関するアンケート調査結果を発表した。それによると調査母体の女性において、「妊娠・出産・育児にあたり、困ったことや不安なこと」は、その女性の就業状態で大きな違いを見せることが分かった。専業主婦では「育児費用の負担」が最大の悩みの種だが、就業中は「仕事との両立」、産休・育休中は「仕事の両立」と共に「育児休暇後の復帰に関する悩み」が大きいことが確認できる。 今調査は2010年7月23日から11月18日にかけて、インターネット経由で全国の男女5427人に対して行われたもの。男女比・年齢階層比などは非公開。 妊娠や出産、そして子育ては本人はもちろん周囲にとってもほほえましく喜ぶべきもの。しかし同時に、特に当人らにとっては不安となる要素も少なくない。回答者が抱える、あるいは想定できる「妊娠・出産・子育てにおいて、困った事・不安な事」を、選

DIMSDRIVEは2010年12月9日、「面倒くさい」に関するアンケート結果を発表した。それによると調査母体のうち「面倒くさい」と普段から口にしている人においては、「手数がかかる」という意味で用いている人が7割近くを占め、もっとも多かった。ほぼ同数で「わずらわしい」も7割近くを占めている。また「面倒くさい」と思う事柄の最上位には「電話や訪問によるセールス」がついている(【発表リリース】)。 今調査は2010年4月28日から5月13日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1万3802人。男女比は52.4対47.6、年齢階層比は10代0.6％・20代8.5％・30代28.1％・40代32.8％・50代18.9％・60歳以上11.0％。 調査母体においては頻度の違いはあれど、「面倒くさい」と口にしている人は96.1％に達している。

[ファミリーマート(8028)]が運営する「おとなコンビニ研究所」は2010年12月27日、50-60代の男女を対象にしたエンターテインメントとの触れあい・需要に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、3-4割の人たちがeコマースや電子書籍などに、パソコンや携帯電話で挑戦したい意向を持っていることが分かった。特に男性60代前半は電子書籍に対する意欲が旺盛で5割近く人が希望している(【発表リリース】)。 今調査は2010年10月9日から11日にかけてインターネット経由で50-65歳の男女に対して行われたもので、有効回答数は1200人。男女比は1対1、年齢階層比は50-54歳・55-59歳・60-64歳で均等割り当て。既婚率は84.9％・子供ありの人が83.6％、就業率は男性80.2％・女性45.8％。 調査母体は定年を控えた、あるいは定年直後の壮年層(-高齢層)。ある程度財

テレビや新聞はパソコン・携帯では代替できない? 主婦の視点で見た、デジタルで事足りるものと物足りないもの クラレは2010年12月16日、「現代家庭の情報生活」に関する調査結果を発表した。それによると調査母体の主婦本人においては、パソコンや携帯電話などのデジタル・ディスプレイ機器からの情報取得で事足りているもののトップには「時刻表」がついた。次いで「地図」「料理本」「請求書」「辞典・辞書」が続いている。一方「物足りないもの、実物の方が望ましいもの」のトップには「テレビ」が、次いで「新聞」「小説」が上位を占めていた(【発表リリース】)。 今調査は2010年9月に首都圏・近畿圏に在住する500世帯に対し「インターネット経由で」「家族の生活・行動、家計の事情を最も把握している」主婦(＝結婚済み、専業主婦63.0％・勤め人やパート33.4％・自営業その他3.6％)に行われたもので、年齢階層は20代

アメリカの調査機関PewResearchCenterは2010年12月15日、諸外国のソーシャルメディアの浸透ぶりなどを示した調査結果【Global Publics Embrace Social Networking】を発表した。各国のソーシャルメディアやインターネット、携帯電話の浸透ぶりを比較検討できる興味深い資料である。今回はその中から、主要国におけるソーシャルメディアの世代間ギャップについて見ていくことにしよう。 今調査は2010年春に対面あるいは電話での口述質問で行われたもので、国によって調査母体数は異なり、数百-数千の範囲となっている。中国・インド・パキスタンは都市部だけの調査だが、それ以外は各国全地域を対象にしている。 各国の調査母体に対し、ソーシャルメディア(Facebookやツイッターに限定せず、それぞれの国の主要ソーシャルメディアを意味する。例えば日本の場合、Facebo

コクヨグループのカウネットは2010年12月21日、【わたしみがき】において有職女性を対象に実施した「お金と節約」に関する調査結果を発表した。それによると調査母体のうち普段から節約を心がけている人約3/4においては、もっとも節約対象となるのは「ファッション」であることが分かった。次いで「日常的な食事」「飲み会・外食」と続いている。また一方で、節約をしている・したい人においてその理由を聞いたところ、6割以上の人は「将来への生活に不安を覚えている」のが原因であると答えている。将来への不安感が財布のヒモを引き締めているようだ([発表リリース])。 今調査は2010年11月24日から29日にかけて、全国の有職女性に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は579人。職種比は会社員331人・パートやアルバイト111人・契約や派遣社員63人など、年齢階層比は20代92人・30代266人・4