TBS人気番組「SASUKE」が五輪種目候補に 近代五種テスト大会で番組セットの使用決定
府立京都スタジアム(サンガスタジアムbyKYOCERA、亀岡市)で5月にあった東京オリンピックの聖火リレーでピッチの芝が傷み、府が約1600万円をかけて芝を張り替えた問題で、府は大会組織委員会に費用負担を請求することを事実上、断念した。 【写真で見る聖火リレー】1964と2020の現地を比較 西脇隆俊知事が9日の記者会見で明らかにした。西脇知事は「組織委と交渉してきたが、負担を求めるのは厳しい。会場の手配や設営は府の責任で、組織委の理解を得ることは難しい」と説明した。 府内の聖火リレーは5月25、26の両日、同スタジアムであった。ピッチに保護材を敷いた1周200メートルのコースを設置してランナーが50メートルずつ走り、中継車など車両2台が前後を伴走。車両は2日間で計40周し、リレー終了直後から車輪の跡が芝に茶色く残った。 夏場を迎えて芝の荒れた状態が目立つようになり、府はピッチ全体の約2割
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東京オリンピックの大会組織委員会はこれまでに選手を含む大会の関係者6人に対して、新型コロナウイルスの感染対策をまとめた「プレーブック」に違反したとして、大会参加に必要なIDカードを剥奪したことを明らかにしました。 東京オリンピックに参加するすべての関係者に向けては、感染対策をまとめた「プレーブック」で、選手の行動範囲は宿泊場所や試合会場などに限ることや、食事は密を避けてなるべく1人でとるといった指針が定められています。 組織委員会は1日の記者会見で、これまでに選手を含む大会の関係者6人に対して、プレーブックに違反したとして大会参加に必要なIDカードを剥奪したことを明らかにしました。 このうち2人は、選手村から無断で外出した、柔道男子でいずれも銀メダルを獲得したジョージアの選手で、あとの4人は、コカインを使用したとして逮捕されたアメリカとイギリスの大会関係者です。 このほか、IDカードの一時
演出責任者の相次ぐ交代など迷走を重ねた五輪開会式。今回入手した11冊にも及ぶ台本には、その過程が詳らかに記されていた。なぜ、どのようにして、開会式は“崩壊”していったのか。小誌だけが書ける全内幕――。 そのセレモニーは、新国立競技場に1台のバイクが颯爽と走ってくるシーンから幕を開けるはずだった。大友克洋氏の漫画『AKIRA』の主人公の愛車、赤いバイクだ。会場に映し出されるカウントダウンの数字。ゼロになると、中央のドームが開き、ステージに3人の女性が姿を見せる。Perfumeだ。会場には、彼女たちをプロデュースする中田ヤスタカ氏の書き下ろし楽曲が流れている。 Perfumeの出演は幻に終わった 精魂込めて作り上げた210分間のステージが、全世界の人々を虜にし、アスリートたちの背中を押していく。演出振付家・MIKIKO氏と彼女が率いてきたチームにとって、東京五輪の開会式はそんな晴れ舞台となるに
4度目の緊急事態宣言の真っ只中、国立競技場(東京都新宿区)で執り行われた「東京オリンピック」の開会式。その模様はテレビやラジオ、インターネットでの中継を通じて全世界に伝えられた。 しかしながら、現実の「東京」はスタジアムの中だけではない。 華やかな式典の様子がメディアで伝えられていた最中、「東京」はどんな表情を見せていたのか——。Business Insider Japanでは7月23日、開会式が始まった午後8時以降の都内各所をカメラで記録した。
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【AFP=時事】東京五輪に出場するため来日していたポーランドの競泳選手6人が、同国水泳連盟(PZP)の管理ミスにより、開幕前に帰国を余儀なくされていたことが分かった。 【写真】連盟を批判したトッシュ 連盟が選手を多く派遣しすぎていたことが原因で、18日に母国に戻った選手たちは法的措置の構えを見せ、連盟責任者の辞任を求めている。 東京五輪に向けて23選手を派遣していたPZPのパベウ・スロミンスキ(Pawel Slominski)ディレクターは、「この状況に関して最大級の後悔と無念、失意を表明したい」と述べた。 また、連盟のミスを認めながらも「可能な限り大勢のアスリートとコーチの参加」を認めたいという強い思いが、この事態を招いたと弁明した。 帰国した女子選手の一人で、2012年と2016年に五輪に出場した実績を持つアリツィア・トッシュ(Alicja Tchorz)は、自身のフェイスブック(Fa
東京オリンピック・パラリンピックについて、菅総理大臣は「結果的に『やってよかった』と言われるような大会にしたい」と決意を強調しました。また、パラリンピックは、感染を収束させて観客を入れて開催したいという考えを示しました。 菅総理大臣は、スポーツ報知のインタビューで、東京大会について「1年間の延期、新型コロナの感染拡大による緊急事態宣言の発令や、まん延防止等重点措置が適用される中だが、日本は誘致に手を挙げ、大会を開催する責任がある」としています。 そのうえで「人類の努力と英知を結集し、困難を乗り越えた大会になるだろう。結果的に『やってよかった』と言われるような大会にしたい」と決意を強調しています。 「パラリンピックは感染収束させ有観客で」 また、パラリンピックの観客の扱いをオリンピック閉会後に判断することについては「その時の状況次第ではあるが、パラリンピックは少し先なので、ある程度、感染を収
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政府の新型コロナウイルス感染症対策に助言をしてきた独立行政法人地域医療機能推進機構の尾身茂理事長ら感染症の専門家有志が、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会、政府等に、大会開催に伴う感染拡大及び医療逼迫を招かないための提言を提出した。 この提言を踏まえ、尾身茂さん、釜萢 敏・公益社団法人日本医師会常任理事、中澤よう子・全国衛生部長会会長、中島 一敏・大東文化大学スポーツ・健康科学部健康科学学科教授、前田秀雄・東京都北区保健所長、脇田 隆字 ・国立感染症研究所所長が登壇した。また押谷仁・東北大学教授、西浦博・京都大学教授がリモートで話した。 司会 伊藤雅之 日本記者クラブ企画委員(NHK)
朝日新聞社は東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会(東京2020)のオフィシャルパートナーです。オフィシャルパートナーとなったのは、オリンピック憲章にうたわれている「スポーツを通じ、若者を教育することにより、平和でより良い世界の構築に貢献する」との理念に共感したからです。 東京2020の大会ビジョンは「多様性と調和」を掲げています。朝日新聞社はこのビジョンに賛同し、オフィシャルパートナーとして活動してきました。人種や性別、障害の有無などの違いを肯定して互いに認め合うことで、障がい者と健常者が分け隔てなく暮らす社会の実現や女性の活躍など、ダイバーシティ&インクルージョンにつながる取り組みを中心としてきました。 新型コロナウイルス感染の拡大により、大会の開催を懸念する声が広がるなど、さまざまな議論がなされる状況となっています。感染状況などを注視し、オフィシャルパートナーとしての活動を
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東京五輪の開会予定日である7月23日まで2カ月を切った。新型コロナウイルスのまん延は収まらず、10都道府県が緊急事態宣言下にある。医療提供体制は逼迫(ひっぱく)し、経済の停滞で多くの人々の暮らしが困窮している。昨年3月に開催延期を決めた時より状況が悪化しているのは誰の目にも明らかだ。 それでも政府は予定通り「安心安全」に五輪を実施するという。ならば、どうやってそれを実現するのか、説明してほしい、と私たちは訴え続けてきた。だが、菅義偉首相をはじめとする政府の言葉はあまりに乏しい。 実際は、ワクチン頼みで、国民を納得させる手だてなどないのではないか、具体的な対策を示さず、引き返せなくなるまでなし崩しに推し進めていくつもりではないか。そんな疑念も拭えない。 これでは、各種の世論調査が示す通り、東京五輪・パラリンピックの開催に多くの賛同は広がるまい。国民の理解と協力が得られないのであれば、開催中止
国連のアントニオ・グテーレス事務総長(72)が新型コロナ禍を「戦時中」との見解を表明し、東京五輪の開催中止につながる可能性が出てきた。 【写真】〝五輪中止〟Tシャツが再びバカ売れ! フランスメディア「キャピタル」は、24日に行われた世界保健総会の開会式でグテーレス事務総長が「我々には戦時体制が必要だ」と呼びかけたことを大々的に報道。「我々はウイルスと戦争をしているんだ。戦時体制の論理と緊急性が必要だ」と続けて力説したという。 同メディアがこの発言に注目したのは、東京五輪への風向きが変わる可能性があるからだ。 「多くの専門家によると、新型コロナウイルスはアジアで公式発表よりもはるかに多くの命を奪っている。感染拡大の第4波に直面している日本は東京五輪があと2か月足らずで開幕するが、ワクチン接種の遅さが批判を浴びている。2回接種した人が米国では40%、フランスでは15%であるのに対して、日本はわ
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