新人にそういうのが一人いた うちの会社は新人研修の一環として社内サポートデスクに一定期間就かせるわけだが、三日で出社拒否状態になってしまった 素人同然の人間に本番の業務やらせるわけだから、新人の電話応対は常に研修担当者がモニタリングしてるんだけれども、この手の電話を掛けてくる人というのはだいたいがパソコンの基本が分かってない人ばかりなので、電話もこんなのばかりになる。 「ログインできなくなってしまったんですが」 「何のシステムですか？」 「…システム？いやなんか知らんけどログイン出来ないんですが」 「その画面の右上に会社のロゴマークがありますか？それとも星のマークがありますか？」 「…何もないです。真っ白です」 「では××管理システムですね。パスワードが分からなくなったようなのでリセットします。そちらのIDを教えて下さい」 「…ID？」 「社員コードの末尾にAとかBとかCとかついてるやつで

連載：女子高生、「はじめてのパソコン」を買う スマホファースト世代の女子高生（JK）がパソコンの必要性に迫られたとき、彼女は何を基準に機種選択し、どう使うのか？　ひょんなキッカケからノートパソコンを持ったJK（17歳）とその父の二人三脚を描く、デジタルライフドキュメンタリー。 連載の記事一覧 これまでに、パソコンは学校の授業くらいでしか触ったことがなかったという高校2年の娘。 そんな娘に、とあるキッカケからパソコンを買ってやることになった――のはいいものの、WindowsもMacも知らず、NECも富士通もパナソニックも「……？」、ソニーに至っては「損保会社じゃないの？　パソコンと関係あるの？」という“からっきし”な状態。 これは先は長そうだぞ……というのが前回までのあらすじ。 前回：ビル・ゲイツもジョブズも知らない女子高生、「はじめてのパソコン」を買う いわゆる「開封の儀」というやつ さて

20XX年、世界はいまだ核の炎に包まれてはいなかった。だが、先進国にはポリコレの嵐が吹き荒れていた！ 嵐はついに極東の島国まで波及し、ツイッタランドジャパンでは「人工知能学会誌論争」を皮切りにフェミニズム論争が続いている。その中でまことしやかに囁かれる一つの言い伝えがあった。それは...

金融庁は、不正アクセスにより時価約５８０億円相当の仮想通貨「ＮＥＭ（ネム）」が流出した仮想通貨取引所大手「コインチェック」（東京都渋谷区）に対し、週内にも行政処分を行う方針を固めた。 改正資金決済法に基づく業務改善命令を出す方向で検討する。一部業務停止命令も出す可能性がある。一方、警視庁は外部からのハッキングも視野に、不正アクセス禁止法違反などの容疑で捜査に着手する方針だ。 金融庁はコインチェックに報告を求める命令を出し、２８日には同社の幹部らが被害状況や対応について報告する予定だ。内容を精査した上で、処分内容を固めるが、システムの安全対策が十分でなく、不正アクセスにより、過去最大の仮想通貨の流出を許したことを重大視している。

アジの開きが姿を消し、ちくわの磯辺揚げにかわった。デザートのメロンも年々小さくなった。ここ数年続く食材の値上がりを受け、横浜市などで小学校給食が徐々に寂しくなっている。給食費を上げる動きも目立ってきた。 横浜市では、２０１１年度にみそ汁とともに「アジの開き」が出されていた。それが１４年度には「ししゃもの素揚げ」にかわり、１７年度にはみそ汁を豚汁にかえて、主菜は「ちくわの磯辺揚げ」に。１１年度に６分の１カットだったデザートのメロンは１７年度、半分の１２分の１カットになった。 横須賀市では、人気のカレーライスの豚肉は１人あたり５０グラムだったが、４０グラムに減らす日が出てきた。付け合わせの福神漬けも、１３年度は年８回出していたが１６年度は１回だけ。１３年度に２４回だったデザートの提供回数は、１６年度は８回にまで減った。 学校給食は、人件費などは公費負担で、食材費相当分を保護者が負担する。政府の

Research indicates that carbon dioxide removal plans will not be enough to meet Paris treaty goals

厚生労働省は27日、生活保護受給者について、医師が問題ないと判断すれば、先発医薬品より安い後発医薬品（ジェネリック）を原則使用することを生活保護法に明記する方針を固めた。 受給者の高齢化に伴い増え続ける医療費（医療扶助）の抑制が狙い。今国会に同法改正案を提出、2018年10月の施行を目指す。 医療扶助は全額が公費負担。15年度の場合、生活保護費約3兆7000億円のうち約1兆8000億円と最も多い。厚労省は抑制に向け、受給者の後発薬の使用割合を18年度中に80％以上にする目標を設定している。 現行法は、受給者の後発薬使用を「可能な限り促す」としており、あくまで努力義務の扱い。このため、薬局などで後発薬を勧めているが、希望者には先発薬を調剤。後発薬の使用割合は16年で69．3％にとどまる。 そこで同法改正案では「原則として後発医薬品による」と、より踏み込んだ表現とし、受給者の意向にかかわらず後

音楽プロデューサーの小室哲哉さん（５９）の不倫疑惑を報じた「週刊文春」に批判が殺到している。小室さんの引退表明につながったこともあり、近年盛り上がる不倫報道への疑問も表面化した。同誌の新谷学編集長（５３）が２７日夜のトークイベントで、苦しい胸中を明らかにした。 【写真】カンニング竹山さんと対談に臨む新谷学編集長（右）＝東京都千代田区 ツイッターの公式アカウント「文春砲」へのコメントは２７日午後９時半現在、４３００件を超す。「廃刊しろ」「もっと他に暴くことあるだろ」「小室さんを追い詰めた」など厳しい声が並ぶ。 発行元の文芸春秋社（東京都千代田区）で開いた同誌のデジタル会員向けイベントで、新谷編集長は「厳しい意見もいただき、胸に手を当てて考えていきたいが、不倫摘発雑誌のようにとらえられるのは切ない」と述べた。 報じた理由については、「人間のいろんな面を伝えていきたい。ＫＥＩＫＯさんの介護をして

仮想通貨取引所のコインチェック（東京・渋谷）は28日未明、不正流出した仮想通貨「NEM（ネム）」を保有する約26万人全員に対し日本円で返金すると発表した。総額約460億円。大半の通貨の出入金や売買の中止は続いているが、今後も仮想通貨交換業者としての登録を目指す方針も明らかにした。補償する金額はNEMの取扱高が最も多いテックビューロ（大阪市）が運営する仮想通貨取引所「Zaif（ザイフ）」のNEM

【写真】その他の写真を見る 仮想通貨少女は、12星座をモチーフにしたアイドルグループ「星座百景」の派生ユニット。仮想通貨が投機の道具ではなく素晴らしい未来を創る技術、正しい知識を広めていくのを目的としており、メンバーそれぞれ自分が推している仮想通貨がある。先日のデビューライブでは、給料は「（メンバー全員）一部、仮想通貨です」と明かしていた。 今回は、所属事務所がメンバーたちの給料を支払うため、コインチェックに入金していた200万円が被害を受けた。コインチェックでは現在、仮想通貨「NEM」を含むアルトコインすべての売買と出金、円の出金が停止中。事務所側からは「日本円での給料支払い」を提案されたが、白浜妃奈乃は「仮想通貨を推進していく立場としてのプライドとして、そういう話はお断りした。凍結が復旧してから仮想通貨での支払いをお願いしました」と、今月の“仮想通貨分”の給料支払いを見送ったと明かした

コインチェック株式会社（代表取締役社長：和田晃一良、以下：当社）が運営する仮想通貨取引所サービス「Coincheck」において発生した仮想通貨ＮＥＭの不正送金に伴い、対象となる約26万人のNEMの保有者に対し、以下の通り、補償方針を決定いたしましたので、お知らせいたします。 1月26日に不正送金されたNEMの補償について 総額 ： 5億2300万XEM 保有者数 ： 約26万人 補償方法 ： NEMの保有者全員に、日本円でコインチェックウォレットに返金いたします。 算出方法 ： NEMの取扱高が国内外含め最も多いテックビューロ株式会社の運営する仮想通貨取引所ZaifのXEM/JPY (NEM/JPY)を参考にし、出来高の加重平均を使って価格を算出いたします。算出期間は、CoincheckにおけるNEMの売買停止時から本リリース時までの加重平均の価格で、JPYにて返金いたします。 算出期間