連載・『三体』から見る現代中国の想像力 第一回／『三体』における閉域と文脈主義
※本記事は『エクリヲ vol.11」に掲載されたものです。 連載・『三体』から見る現代中国の想像力 第一回 『三体』における閉域（ヴァーチャル・リアリティ）と文脈（コンテクスト）主義[1] 序 〈三体〉シリーズ[2]はいわば中国SFの起爆剤となった。この作品によって、中国SFにまつわるすべてが変わってしまった。それは今日の中国文化の中心になったとすら言える。 オンラインかオフラインかを問わず、書店はSFの作品に埋め尽くされ、その多くに〈三体〉の著者である劉慈欣（りゅうじきん）の推薦コメントが載っている。IT企業の億万長者たちがこぞって〈三体〉のファンであることを公言し、中国やアメリカの国家指導者が『三体』の本に付箋をびっしりと貼ったりしている。中国の全国人民代表が北朝鮮の核問題を論じる際に〈三体〉を引用している。これらは誇張でもなんでもなく、実際に起きていることである。 中国SFには多様性
衝撃の「ロシア敗北論」全文和訳…元駐ウクライナ中国大使は何を語ったのか（近藤 大介） @gendai_biz
習近平政権が抹消した「幻の講演」 ロシアがウクライナに侵攻して、まもなく3ヵ月を迎えるが、中国にもウクライナ兵士並みの勇気を持ち合わせた外交官がいるものだ。 高玉生（こう・ぎょくせい）元駐ウクライナ中国大使、74歳である。 まずは簡単に略歴を紹介する。高氏は、国共内戦中の1947年に、首都・北京を取り巻く河北省で生まれた。青年時代の文化大革命の混乱を経て、1975年から1979年まで、天津市で中学教師をやっていた。 1979年、31歳にして、北京大学経済学部の大学院に入る。1982年に中国国際問題研究所に入所。1984年にロシアンスクールの外交官となり、4年間、3等秘書官及び2等秘書官としてモスクワの中国大使館勤務。1992年から再び4年間、1等書記官及び参事官として、モスクワの中国大使館に勤務した。その後、2000年から3年間、駐トルクメニスタンの中国大使を務めた。 続いて、2005年1
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본문 바로가기 １％も逃してはいけない…韓国軍、隙のない統合防空網を 2024.04.18 16:10 0 【時論】独島を「紛争地域」にしてしまった韓国軍の教材韓国軍、北朝鮮の海岸砲２００発に倍返し…「北が先に９・１９軍事合意破棄」 ＡＩ発「電力不足」予想されるが… 2024.04.18 15:12 0 元交際相手の首を絞めて殴って結局死亡… 2024.04.18 15:14 0 ハリス元大使「韓国で核武装要求弱まった… 2024.04.18 13:49 0 「加害者の姉は現役女優」…「釜山２０代女転落死」遺族の暴露 2024.04.18 13:48 0 韓国ソウル駅で列車の接触事故…ＫＴＸの乗客全員が下車 2024.04.18 13:08 0 サムスン電子、業界最高速度のモバイル用ＤＲＡＭ公開 2024.04.18 11:04 0 孫興慜の父の助言「友人のような親？ 職務放棄」 2024
中国が考える本当の領土？｢国恥地図｣実物を入手
中国の「恥」を描いた地図 「国恥地図（こくちちず）」というものがあると耳にした。1997年、「香港返還」の半年後のことだった。香港在住の友人によると、それは中国の古い地図で、復刻版が発売されて話題になっているという。 「国の恥を描いた地図」とは、なんとおぞましい名称だろう。そこには深い恨みと憎悪の念がこめられているようで、聞くだけで恐ろしかったが、怖いもの見たさから興味も湧いた。 ネットで探してみると、国恥地図には5、6種類のパターンがあり、過去100年間の戦争によって外国に奪われた中国の国土範囲を表した地図のようだ。戦前の中華民国の時代に作られたものらしいということもわかった。 無論、現在の国際基準に従ったものではなく、「領土」として示す範囲は実際の中国のゆうに2倍以上はあろうかという荒唐無稽な代物だ。こんな怪しげな地図を、いったいだれが、なんの目的で作ったのか。私は呆然とするばかりだっ
新型コロナウイルスは「中国から流出」と断定した、米報告書の「驚くべき内容」（長谷川 幸洋） @gendai_biz
圧倒的な証拠が決め手となった 米下院外交委員会の共和党スタッフが「新型コロナウイルスは、中国の武漢ウイルス研究所から誤って流出した」と断定する報告書を発表した。この結論を導いたのは、衛星画像をはじめとする「圧倒的な量の証拠」だった。いったい、武漢で何があったのか。 同委員会の共和党スタッフは、マイケル・マッコール筆頭委員の下で、これまで2回にわたって、新型コロナ問題に関する報告書を発表してきた。2020年6月15日に発表された最初の報告書については、2020年6月26日公開コラムで紹介した（https://gendai.ismedia.jp/articles/-/73607）。 同年9月21日には、中国共産党と世界保健機関（WHO）の責任を厳しく追及する2回目の報告書を発表した（https://gop-foreignaffairs.house.gov/blog/mccaul-release
「中国共産党員になりたい」 香港俳優ジャッキー・チェン氏：時事ドットコム
「中国共産党員になりたい」 香港俳優ジャッキー・チェン氏 2021年07月12日17時29分 香港の映画俳優ジャッキー・チェン氏＝２０１９年１０月、米カリフォルニア州ビバリーヒルズ（ＡＦＰ時事） 【北京時事】中国共産党機関紙・人民日報系の環球時報英語版は１２日、香港の映画俳優ジャッキー・チェン氏（６７）が共産党に入党したいとの意向を表明したと伝えた。チェン氏は香港国家安全維持法に支持を表明するなど親中派で知られるが、党の広告塔の役割も担った格好だ。 党に永遠の忠誠 共産党１００年展示 チェン氏は８日、副主席を務める中国映画家協会が北京市で開いた座談会に出席し、「共産党は本当に偉大だ。党が約束したことはわずか数十年で実現する。私も党員になりたい」と語った。座談会のテーマは、習近平総書記（国家主席）が７月１日の党創立１００周年式典で行った「重要講話」の学習だった。 この発言について同紙は、天津
｢罰金はわずか数百円｣それでも中国人が信号を守るようになった怖い理由 警察がどこで見ているか分からない
国内の治安維持に何よりも重きを置く中国当局にとって、秘密兵器とも言える存在だ。しかし、監視カメラでどのような情報が集められ、どう活用されているのかはなかなか見えてこない。 取材を続けていた2019年秋、面白い話を耳にした。情報をくれたのは上海の西約120キロに位置する江蘇省無錫に住む女子大学生（22）だ。 市内にある大学での授業を終え、家に帰る途中、たまたま通りかかった繁華街に設置されたモニターに見覚えのある顔が大きく映し出されているのを目にしたという。 「普段からよく遊んでいる友人の顔写真でした。モニターを見た瞬間、『えっ、うそでしょ』と叫んでしまって」 すぐにスマートフォンでモニターの写真を撮り、その友人に送信すると「確かに私のようだ」という答えが返ってきた。 「友人は『何で私が』と怯えていました。私も同じように顔をさらされる可能性がある。他人事じゃない」 無錫で何かが起きている。すぐ
中国、検閲回避で人気の交流アプリ「クラブハウス」の利用禁止
中国首都北京で、スマートフォンを使用する女性（2017年11月11日撮影、資料写真）。(c)FRED DUFOUR / AFP 【2月8日 AFP】中国で人気になっていた、米国発の招待制の音声チャット交流アプリ「クラブハウス（Clubhouse）」が8日夜、当局によって利用を禁止されたとみられる。「万里のファイアウオール（Great Firewall）」と呼ばれる検閲システムを回避し、タブーとされる話題についても議論を交わすことができる、中国では珍しいアプリだった。 クラブハウスでは、新疆ウイグル自治区（Xinjiang Uighur Autonomous Region）における大規模な強制収容や香港の民主化デモ、台湾の独立といったテーマも採り上げられ、ユーザーらはオンライン上の「部屋」での会話に耳を傾けたり、参加したりすることができていた。しかしそれもつかの間、やはり検閲対象になったもの
日本人は知らない…中国とアメリカの「デジタル生活」、ここまで便利になっていた！（藤井 保文） @moneygendai
世界中で「デジタルシフト」を本格化する中、その真の価値に気づく人が増えている。それはデジタル化がもろにわれわれの生活を直撃して、大きな変化を生み出してきたのが大きい。『アフターデジタル - オンラインのない時代に生き残る』『アフターデジタル２ UXと自由』の著者の藤井保文氏は、デジタル先進国・中国などで起こっている現実を踏まえて、イノベーションで我々の暮らしや世界は一変すると言う。すでに中国やアメリカではなにが起きているのか、そしてこれからいったいなにが起きるのか――藤井氏が、その驚くべき最前線をレポート！ アリババ『芝麻信用』の正体 中国のEC最大手「アリババ」の傘下にアントフィナンシャルがあります。彼らが提供している「芝麻信用」を皆さんはご存知でしょうか。いま「信用スコア」が世界的に注目を集めていますが、これは企業や国にとっても顧客を引き寄せ、社会を豊かにする大切なツールと見なされてい
中国共産党の悲願「台湾併合戦争」の発動が今、現実味を増している（石 平） @gendai_biz
「台湾独立は戦争を意味する」 先月（1月）28日、中国国防省の呉謙報道官は記者会見で、台湾海峡で行っている中国軍の軍事活動についてコメントした。その中で彼はこうした軍事活動の正当性を主張したのと同時に、「台湾独立は戦争を意味する」という強烈な表現を用いて台湾への露骨な軍事恫喝を行った。 呉報道官が戦争発動の前提としている「台湾独立」とは何かは別として、中国軍の声を代弁する国防省報道官が公然と「戦争」という言葉を持ち出して、一定の条件下で台湾に対する戦争発動もありうると表明するのは異例なことである同時に異常なことでもあろう。戦争の発動が中国軍から公然と叫ばれたのである。 実は、去年9月から今年1月下旬までに、中国の習近平政権と中国軍が台湾との関連において取ってきた一連の行動から見ると、上述の「戦争発言」は単なる恫喝でもなさそうである。「祖国統一」という大義名分による台湾併合戦争の発動はこの5
【石平のＣｈｉｎａ Ｗａｔｃｈ】一帯一路 こっそり下ろした一枚看板
アジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）の関連会議にオンラインで参加した中国の習近平国家主席 ＝昨年１１月（ロイター） 今月１日、中国共産党機関紙、人民日報の１面に恒例の習近平国家主席の新年祝辞が掲載された。それを丹念に読んでいくと、異変が起きていることに気がつく。これまでの新年祝辞に必ず登場していた「一帯一路」という言葉が今年の祝辞から完全に消えたということである。 例えば、２０１９年元日の習主席祝辞は、この年の「対外工作」の抱負を次のように語っている。「われわれは世界各国人民と手を携えて『一帯一路』の共同建設に積極的に取り組み、人類運命共同体の構築を推進していく所存」 また、昨年元日の祝辞では「一帯一路」について、次のように触れている。「われわれは『一帯一路』の共同建設を積極的に推進し、人類運命共同体を引き続き構築していく」
ウイルス検査不要に 中韓など11カ国・地域から入国時：朝日新聞デジタル
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ホロライブプロダクションのカバー社 中国から撤退へ “1つの中国” 政治的姿勢表明問題が影響か | P2y.jp
ホロライブプロダクションのカバー社 中国から撤退へ “1つの中国” 政治的姿勢表明問題が影響か2020.10.23VTuberbilibili, Civia(希薇娅), VTuber, YouTuber, カバー株式会社, バーチャルYouTuber, ホロライブ, ホロライブプロダクション, ホロライブ中国(hololive-CN), 中国, 中国共産党, 台湾, 政治, 議員 バーチャルYouTuber (VTuber) 事務所「ホロライブプロダクション」を運営するカバー株式会社が、中国におけるVTuber事業からの撤退を進めている事が判明しました。 希薇娅Civia (10月23日現在)中国のホロライブプロダクション所属タレントのうち唯一YouTubeチャンネルを保有する希薇婭／Civia (シビア／所属：ホロライブ中国) が中国の動画プラットフォーム「bilibili (ビリビリ／
李登輝元総裁死去 放送されなかった15年前の単独インタビュー全文がいま明かされる｜FNNプライムオンライン
台湾の民主化を進めた李登輝元総統が、30日夜、死去した。97歳だった。 筆者は2005年、訪米中の李氏に単独インタビューをした。日中、台中関係が緊迫する中アメリカ・ニューヨーク市内で行われたインタビュー。15年の時を経て当時放送されなかった歴史的インタビューの全文を紹介する。 2005年秋李登輝氏訪米をキャッチ 「李登輝が訪米するらしい」 2005年秋、「李登輝訪米」の第一報がフジテレビのニューヨーク支局に飛び込んできた。当時支局長だった筆者は、李氏が米メディアのインタビューを受けるとの情報をキャッチし、何とか李氏にインタビューできないかと様々なコネクションを使って李氏に接触。 そして秋が深まる10月15日、マンハッタンのミッドタウンにあるホテルの一室で、フジテレビによる単独インタビューが実現した。 当時82歳だった李氏は夫人とともに、2001年以来4年ぶりに訪米した。アラスカ州知事の招待
デジタル元、導入大詰め 新型コロナも後押し―中国：時事ドットコム
デジタル元、導入大詰め 新型コロナも後押し―中国 2020年05月05日13時32分 束になって並べられた人民元紙幣＝２０１８年８月、上海（ＡＦＰ時事） 【北京時事】中国で「デジタル人民元」導入に向けた取り組みが大詰めを迎えている。５月からは一部都市で実証実験がスタート。紙幣や硬貨を通じた新型コロナウイルス感染に対する警戒感がくすぶる中、「非接触」への流れも導入の機運を後押ししている。 中国が覇権を狙う先端技術「ＡＢＣＤ＋５Ｇ」とは【コメントライナー】 中国人民銀行（中央銀行）は２０１４年にデジタル元の研究に着手。昨年夏には人民銀幹部が「すぐにも実施可能」と強調するなど、中銀発行の法定通貨では世界初のデジタル通貨が間もなく登場するとの観測が高まっている。 人民銀が発行するデジタル元は市中銀行を経由して利用者に届き、既に広く普及しているスマートフォンの電子決済サービスを通じて流通する見込み。
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