お前らもっと『かぜの科学』の凄さを知るべき : マインドマップ的読書感想文
かぜの科学:もっとも身近な病の生態 (ハヤカワ・ノンフィクション文庫) 【本の概要】◆今日ご紹介するのは、中古単行本にプレミアが付いている『かぜの科学―もっとも身近な病の生態』の文庫版。 単行本の時点では読んでいなかったのですが、甥っ子がもうすぐ中学受験ということで今般読んでみたところ、あまりに「目からウロコが落ちまくった」ので、義兄に速攻買わせてしまいました（実話）。 アマゾンの内容紹介から。私たちが一生涯に風邪をひく回数は、なんと平均200回。これだけ身近な病なのに、いまだにワクチンもなければ特効薬もない。それはなぜ?そもそも風邪って何?かかったらどうしたらいいの?自ら罹患実験に挑んだサイエンスライターが最新の知見を用いて風邪の正体に迫り、古今東西の民間療法や市販薬の効果のほどを明らかにする。私たちはいかに風邪を誤解してきたか。これまでの常識を覆す、まったく新しい風邪読本。 「キモイ」
英国が身代金を払わない理由。（ブレイディみかこ） - エキスパート - Yahoo!ニュース
日本人がテロ組織に誘拐され、身代金を要求されると祖国で必ず出て来るのは「危険な地域に自分で行った」「自業自得」といった議論だ。 で、わたしが住んでいる英国は、人権を重んずる欧州国にしては珍しく身代金を払わない国として有名である。それどころか、キャメロン首相は2014年1月に「テロ組織の身代金要求を断固と拒否する」決議案を国連の安全保障理事会に提出して採択を要求したほどであり、加盟国は当該決議を全会一致で採択している(しかし、この決議を守っているのは英国と米国だけで、フランス、イタリア、スペイン、ドイツはこっそりテロ組織に金を流す経路を見つけて身代金を払っている)。 英国が身代金を払わない理由は、「自己責任で現地に行った個人のために血税を使うな」とかそういうことではない。テロ組織は身代金を資本として軍備を拡大し、新たなテロリストたちをリクルートして強大になって行くからだ。例えば、アルカイダ・
「私はイスラム国と交渉ができます」ジャーナリスト常岡浩介さんがネットで表明 - 弁護士ドットコムニュース
過激派組織「イスラム国」が日本人2人を人質にして、身代金を払わなければ殺すと脅迫する動画を公開した問題で、ジャーナリストの常岡浩介さんは1月21日、「私とハサン中田考先生はイスラム国と交渉が出来ます」「邦人の人命救助のためなら喜んで協力します」と、インターネットのSNSで表明した。 常岡さんは中東での取材経験が豊富なフリーのジャーナリスト。紛争地域での取材も積極的に行っており、2010年にアフガニスタンで武装勢力に拘束されたこともある。昨年秋には、イスラム国へ向かおうとした北海道大学の学生が私戦予備・陰謀の疑いで事情聴取された事件に関与したとして、元同志社大教授のイスラム研究者・中田考さんとともに、警察から捜査を受けていた。 常岡さんは21日、SNSサイト「Google+」で、「邦人の人命救助のためなら外務省にも、警察にも喜んで協力します」として、次のようなメッセージを公開した。 「日本政
「イスラーム国」による日本人人質殺害予告について：メディアの皆様へ-中東・イスラーム学の風姿花伝
池内恵（いけうち さとし 東京大学准教授）が、中東情勢とイスラーム教やその思想について、日々少しずつ解説します。有用な情報源や、助けになる解説を見つけたらリンクを張って案内したり、これまでに書いてきた論文や著書の「さわり」の部分なども紹介したりしていきます。
死亡事故で廃炉作業中止し点検へ NHKニュース
東京電力福島第一原子力発電所と第二原子力発電所で、作業員が死亡する事故が相次ぎ、第一原発では、２１日廃炉作業を中止して、安全点検を実施することになりました。 背景について東京電力は、記者会見で、「作業量が多くなっていることも考えなければならない」と述べ、作業の進め方や安全対策に問題がないか検討する考えを示しました。 ２０日午前９時半ごろ、福島第二原発で、廃棄物を処理する建物で点検作業をしていた４０代の作業員の男性が、点検用の機具に頭を挟まれ、ドクターヘリで病院に搬送されましたが、死亡しました。 福島第一原発でも、１９日午前９時ごろ、雨水をためるタンクの点検をしていた５０代の作業員の男性が、高さおよそ１０メートルのタンクの天井から転落し、２０日未明になって死亡しました。 さらに柏崎刈羽原発でも、１９日、作業員が足場から３メートル余り下に転落して大けがをしました。 こうした事態を受けて東京電力
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
イスラム国人質:日本人殺害脅迫 声明は支離滅裂 - 毎日新聞
