「ファンアートは自分で描いて」──画像生成AIが描いたAIイラストを巡って、バーチャルYouTuber（VTuber）がTwitterに投稿した苦言が話題になっている。カバー（東京都中央区）が運営するVTuber事務所「ホロライブプロダクション」に所属する夏色まつり（＠natsuiromatsuri）さんら有名VTuberがファンアートとして投稿されるAIイラストについて相次ぎ持論を展開した。 VTuberのファンの中にはファンアートを自作し、Twitter上などに投稿する人たちがいる。また、指定したハッシュタグを付けて投稿されたファンアートをVTuber側がYouTubeチャンネルやSNSなどで紹介する文化がある。夏色まつりさんも自身のファンアート向けハッシュタグとして「#祭絵」を定めている。 一方、3日にサービスを始めた画像生成AI「NovelAI Diffusion」などの影響から、

Webの日英翻訳サービスとして2000年9月にスタート。当初からテキスト翻訳機能とWebページ翻訳機能を備え、多くの人に利用されていた。 その後、機能や翻訳言語を拡張した他、iOS／Androidアプリもリリースしていた。 ただ近年はGoogle翻訳やDeepLといった高精度な翻訳サービスが台頭。エキサイト翻訳の存在感が薄まる中、Web翻訳や多言語翻訳などの機能を段階的に縮小していた。

デバイスが衝突を検知すると、アラートを表示し、ユーザーが20秒以内にアラートを解除しないと警察に電話をかける。 警察へは音声メッセージでユーザーが事故に遭ったと報告し、位置情報も提供する。 Wall Street Journalによると、iPhone 14を携帯してアミューズメントパークのKings Islandのジェットコースターに乗ったサラ・ホワイトさんがライドを楽しんだ後、ロック画面に不在着信と警察から無事を確認するボイスメールが表示されていたという。 記事を書いたジョアンナ・スターン記者は、この通報の録音をツイートしている。騒音の中に悲鳴のような声も聞こえる。 Kings Islandが管轄内にある911通信センターはWall Street Journalに対し、9月以来同園のジェットコースターに乗ったユーザーから6回の衝突検出通報があったと語った。 Appleはスターン氏に対し、

そして今回のリブランド後は同じ小文字でありながら、一文字ごとのスペースが詰まり、よりスッキリとした印象を与えるフォントになった。具体的に何のフォントが使われているのかは開示されていない。 今回のリブランドはここ最近になって決まったものではないそうだ。プロダクト＆サービス企画統括部 プリンシパルプロフェッショナル（プロダクト） 荒井厚介氏いわくarrowsブランドがどうあるべきか、2年近く考え続けてきたという。リブランド後の再定義としてFCNTは次の5点を挙げている。 時代の変化をいち早く捉え、新しい日常を提供すること 常に生活者の視点に立ち、日常に隠れた課題を解決すること 環境への負担を抑えながら、長い愛着に応える製品を追求すること 世代や性別を問わず、新たな感動や体験を提供すること デザインでも業界をリードする存在を目指すこと なぜこのタイミングでのリブランドなのか？　荒井氏は次の3点を

海外のイラストサイト「Danbooru」は10月5日までに、画像生成AI「NovelAI Diffusion」（NovelAI）と無関係であると主張する声明を発表した。声明は英語と日本語で記載。「最近話題になっているNovelAIのことでお悩みになっている絵師様へ」とし、メッセージを公開している。 NovelAIは10月3日にサービスを開始した画像生成AIで、「二次元美少女をうまく生成できる」などと話題になった。その中で、NovelAIの公式Twitterアカウント（＠novelaiofficial）は、データ学習元にDanbooruを使っていると投稿。Twitter上ではNovelAIの違法性を問う声も上がっており、ソース元としてNovelAIが明示したDanbooruにも批判の目が向いていた。 Danbooruはさまざまなユーザーが描いたイラストを掲載する海外サイト。同サイトを巡っては

既報の通り、三井住友フィナンシャルグループ（SMBCグループ）、三井住友カード（SMCC）、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）、CCCMKホールディングス（CCCMKHD）の4社が、資本業務提携に関する基本合意書の締結と、両グループのポイントプログラム「Tポイント」と「Vポイント」の統合を発表した。なぜ統合に至ったのか、基本的背景と今後について簡単にまとめたい。 Tポイント一強時代からマルチ化へ CCCとSMCCの両社の広報に確認したところ、ポイント統合など業務提携について現状で決まっているのは「2022年内に最終的な資本・業務提携契約を締結し、24年をめどに新サービスを提供する」という時間軸のみとのこと。なお、基本合意書の締結は9月30日のことだが、両社の話し合いは（詳細な時期はいえないが）今年夏にスタートしたということで、スピード合意だったことが分かる。 どちらの会社が提携を

MMD研究所は、10月3日に「日米中3カ国都市部スマートフォンユーザー比較調査」の結果を発表した。対象は15歳～69歳のスマートフォンを所有する男女で、日本（東京、大阪）は557人、米国（ニューヨーク州、カリフォルニア州ロサンゼルス、カリフォルニア州サンフランシスコ）は562人、中国（北京、上海）は552人となった。 メインで利用しているスマートフォンのOSを聞いたところ、日本はiPhoneが49.4％、Androidが50.4％、米国はiPhoneが58.7％、Androidが41.4％、中国はiPhoneが33.7％、Androidが66.3％。メイン利用の端末が5Gに対応しているか否かを聞いたところ、日本は34.5％、米国は61.9％、中国は71.7％となり、日本よりも米国と中国の方が5G対応端末がメインで使われていることが分かった。 メインで利用されているiPhoneの機種を聞いた

米Appleがアプリストア「App Store」の価格テーブルを10月5日から変更する。スマートフォン向けソーシャルゲームを提供する日本企業も、変更を受け続々とゲーム内有料アイテムの価格改定を発表している。 日本を含む複数の国が対象になる今回の価格改定では、最低価格であるTier（Appleが定めた価格テーブル）1は120円から160円に引き上げられる。Tier2は250円から320円、Tier3は370円から480円など全てのテーブルで値上げとなる。ゲーム各社はどのように対策するのか。既に詳細を発表している企業の対応を紹介する。 ウマ娘 Cygamesが運営するソーシャルゲーム「ウマ娘 プリティーダービー」では有料アイテム「ジュエル」の最低価格を120円（50個）から160円（60個）に変更するなど、販売個数と料金を変更。700個の販売価格を1480円から1500円へ値上げする商品もあっ

多種多様なスマートフォンが市場に出ている中で、時代の影に消えていったのが「2画面のスマートフォン」だ。国内外で大きな注目を集めた2画面スマホは、なぜ消えていってしまったのか。 2画面のスマートフォンとはどのようなものがあったのか。まず挙げられるのが、2011年に京セラが米国で販売した「Kyocera Echo」だった。日本でこそ発売されなかったが、京セラが投入したこともあって話題を集めた。 Kyocera EchoはAndroid 2.2を搭載。3.5型の画面を2つ備えており、展開時には4.7型のタブレット端末としても利用できた。一部アプリはマルチタスクも可能で、メールとブラウジングといった用途の利用を想定していた 2011年とAndroidスマートフォンとしても黎明（れいめい）期に近い頃の商品でありながら、2画面という独自性に果敢にトライした点は今もなお高く評価したいところだ。 日本では

ドコモのエコノミーMVNOに参画して以降、OCN モバイル ONEが順調に契約者数を拡大している。調査会社・MM総研の「独自サービス型SIM市場の事業者別シェア」では、2022年3月末時点のシェアは14.1％で2位。順位自体は変わっていないが、2021年9月と比べ、0.6％シェアを伸ばしている。シェア1位はIIJだが、ここには法人向けのIIJモバイルも含まれるため、個人向けとしてはOCN モバイル ONEが実質的なトップといえる。 最近の動きでは、NTTのグループ再編に伴い、OCN モバイル ONEは7月1日にNTTコミュニケーションズから、ドコモの子会社となったNTTレゾナントに事業が移管された。以前からNTTレゾナントも共同運営という形でOCN モバイル ONEのサービスに携わっていたが、この再編によって、NTTコミュニケーションズがMVNE、NTTレゾナントがMVNOに分かれ、その役

米Appleが9月16日に発売した「iPhone 14 Pro／Pro Max」について、サードパーティ製アプリでの撮影でカメラが揺れ、ノイズまでするという報告があったことを受け、Appleは26日の週中にソフトウェアアップデートを配信する──米Bloombergが19日（現地時間）、Appleのコメントに基づいてそう報じた。 この問題は、iPhone 14 Pro／Pro MaxのTikTok、Snapchat、Instagramなどのサードパーティ製アプリで撮影すると「カメラが制御不能に揺れ」（Redditの投稿）、ノイズがするというもの。ノイズについてはTwitterの動画投稿で聞くことができる。 Apple純正のカメラアプリではこうした問題は発生しない。Appleは「iPhone 14 ProとiPhone 14 Pro Maxのプロ向けのカメラシステムは、ハードウェアとソフトウェ

oricon MEは、9月15日にスマホ決済サービスの利用実態レポートを発表。本レポートは9月1日に発表した「2022年 オリコン顧客満足度調査 スマホ決済サービス」の調査対象者へ関連サービスの利用状況などを別途聴取したものとなる。 QRコード、バーコード、非接触型決済などのキャッシュレス決済サービスを1週間に1回以上、かつ1カ月以上継続利用したことがある全国18～84歳の男女5097人へ「マイナポイント事業への申し込み状況」を聴取したところ、第1弾と第2弾を合わせて計49.6％が「申し込んだ」と回答した。 マイナポイント事業に申し込んだと回答した2526人へ「マイナポイント取得（付与）のために登録したキャッシュレス決済サービス」について聴取したところ、全体では「PayPay」（15.5％）が最も多い。性年代別の「男性全体」「男性10～20代」「男性50代」「男性60代以上」「女性全体」「

セガは9月13日、スマートフォン向けゲームアプリ「プロジェクトセカイ カラフルステージ！ feat. 初音ミク」（プロセカ）のiOS版プレイヤーに対し、米Appleが同日リリースした「iOS 16」へのアップデートを控えるよう呼び掛けた。新しく実装された、3カ所を同時にタップするとツールバーが表示される仕様がプレイを阻害してしまうという。 「iOS 16のOS起因の挙動になるため、現状Apple社により対応がされるまで対応しかねる」（セガ）という。プロセカでは他にもゲームを正常にプレイできなかったり、ノーツ（流れてくる音符）の表示が遅れたりといった問題も確認しており、詳細を調べている。 台湾Rayarkの「Cytus」「Cytus II」や英lowiroの「Arcaea」など、他のスマホ向けリズムゲームでも同様の注意喚起がなされており、「この問題はiOSシステムそのものの設定に起因している

日本で「iPhone 14 Pro」（128GB）を買うには11.9日働く必要がある──割引情報サイト「Picodi」を運営するポーランドのPicodi.com S.A.は9月8日、このような調査結果を発表した。各国のiPhone 14 Pro（128GB）の価格と平均所得から、「iPhone指数」を算出したという。 iPhone指数が最も低かったのは「スイス」で4.6日。これはスイスで平均所得を得ている人は4.6日働けばiPhone 14 Proを購入できることを意味する。以降、2位「米国」（5.7日）、3位「オーストラリア」（6.1日）、4位「アラブ首長国連邦」（6.5日）、5位「ルクセンブルク」（7.1日）と続き、日本は11.9日で21位だった。 iPhone指数が最も高かった国は「トルコ」で146.7日に。次点は「フィリピン」（90.9日）、「ブラジル」（74.2日）となった。

「iPhone 14」シリーズの販売価格は、日本が世界で2番目に安い──ガジェットの国際価格の調査を行うNukeniは9月8日、世界37カ国におけるiPhone 14シリーズの税込価格を比較した結果を発表した。各国の販売価格を日本円（8日時点）に換算したところ、最も安かったのは米国。日本は2位だったという。 iPhone 14（128GBモデル）の価格が安い国のベスト3は、1位が「米国」（11万9181円、消費税が最小の地域）、2位「日本」が（11万9800円）、3位「中国」（12万3806円）だった。256GBモデルと512GBモデルでも1位と2位は同じ。3位のみそれぞれ「香港」だった。ただし米国での価格については、地域ごとに消費税率が異なることから、場所によっては日本よりも高額になるとしている。 逆に最も値段が高かったのは「トルコ」。iPhone 14の全てのモデルで最高だった。例えば

米Intelや米Appleら業界大手7社が中心となるUSB推進団体、USB Promoter Groupは9月1日、次世代USBアーキテクチャである「USB4 Version 2.0」の仕様を発表した。USB5ではないが「メジャーアップデート」としており、USB4対応のType-Cケーブルで、従来のUSB4の2倍に相当する最大80Gbpsの伝送速度を実現するという。 USB規格の管轄団体USB Implementers Forum（USB-IF）による正式発表は11月のUSB DevDaysイベントの前に行う予定だ。 この高速性能を実現するために、USB Type-Cと電力供給の仕様が更新される予定という。 USB4 Version 2.0の主な特徴は、以下の通り。 既存の40Gbps USB Type-Cパッシブケーブルと新たに定義された80Gbps USB Type-Cアクティブケーブ

中国Baiduは8月30日（現地時間）、画像AI「ERNIE-ViLG」を試せるデモページをオープンソースコミュニティー「Hugging Face」上で公開した。日本のTwitterユーザー間では「二次元キャラの生成に強い」などと話題を集めている。一方、先日国産の類似サービス「mimic」がβ版の機能停止を発表していたことから、中国にビジネス的なアドバンテージを取られるのではと懸念する声も見られる。 デモページでは、画像のイメージを言葉で入力し、画風を指定することで、イラストを1回につき6通り生成できる。画風は「水彩」「油彩」「アニメ風」など7種類。Baiduは中国語での利用を推奨しているが、英語も入力できる。 ERNIE-ViLGは、Baiduが手掛ける大規模データ「Wenxin」を基に、同社が開発しているAI群の一つ。中国語のテキストと画像の組み合わせを約1億4500万件学習していると

絵の個性を反映したイラストを無限に生成できるAIサービスとして話題を集めている「mimic」（ミミック）がβ版の全機能を停止する。運営会社のラディウス・ファイブ（東京都新宿区）が8月30日に発表した。29日の公開からわずか1日で終了となる。「β版では不正利用を防ぐ仕組みが不十分と考えた」（同社） 問い合わせフォームや公式Discordサーバも閉鎖。作成済み、作成中のイラストメーカー（画像を学習させることで、イラストを生成できる機能）や関連する全ての画像をサービスから削除するという。停止と閉鎖は30日中に実施。削除は準備が整い次第順次対応するとしている。今後は不正利用に関わる課題を改善できたとき、正式版として再リリースする予定。 同社は正式版に向けて解決すべき課題について「利用者が著作権を保持していないイラストを、著作権者の許諾なくアップロートすること」と説明している。β版の利用規約ではこれ

クリエイティブ関連のAIサービスを手掛けるラディウス・ファイブ（東京都新宿区）は8月29日、AIイラストメーカー「mimic」（ミミック）β版の提供を開始した。同じイラストレーターが描いた15枚程度のイラストをもとに、絵の個性を反映したイラストを無限に生成できるとうたう。 mimicは、イラスト制作の参考資料やSNS／ファンコミュニティなどへの用途を想定したイラスト生成サービス。ディープラーニングを使い、少ない枚数から特定のイラストレーターの個性を捉えることを実現している。通常、サンプル数が少ないと、テイストが偏ったり、品質が低下するなどの問題が出るものの、学習パラメーターを細かく変更しながら多段的に進行させることで解決した。 学習用のイラストをアップロードすると、約2時間程度でAIイラストメーカーが完成する。最小学習枚数は15枚だが、枚数が多いほど精度は向上する。正面を向いている、ヘルメ

藤子・F・不二雄さんの漫画「パーマン」に「コピーロボット」というアイテムがあったのを覚えているだろうか。鼻のボタンを押すと、自分そっくりの姿に変化して、自分の身代わりになってくれる人形だ。 あのアイテムに近いようなことが歌声合成業界では可能になっている。自分の歌い方をそっくりに再現して人間のように歌う“AIシンガー”がかなり普及してきているのだ。 最近では、バーチャルYouTuberの「花譜」さんが「CeVIO AI」というブランドのAIシンガーになり、ヒット曲もたくさんリリースされている。8月8日にはVTuberのキズナアイさんの歌声を再現したAI「#kzn」が先行販売された。 そして、CeVIO AIの音声合成エンジンを開発しているテクノスピーチが、9月1日に新たな試みを始める。AIシンガーのサブスクリプションサービス提供だ。 今回は同社の大浦圭一郎代表とエンタメ事業部の塚田恵佑さん、