ひとつになれた日本代表 - 2010 FIFA ワールドカップ - Yahoo!スポーツ×スポーツナビ
宇都宮徹壱の日々是世界杯２０１０（６月１４日＠ブルームフォンテーン） 6月15日 11時49分配信宇都宮徹壱（スポーツナビ） Twitterでつぶやく 大会４日目。ついに日本代表の初戦の日がやってきた。天候は快晴。キックオフ３時間前の１３時に、会場であるフリーステート・スタジアムに到着する。ここは昨年のコンフェデレーションズカップを含めて２度訪れているが、やはりカメルーン戦当日を迎えた今は、何とも感慨深いものを覚える。 このスタジアムは、もともとはラグビー専用で、１９９５年に開催されたラグビーのワールドカップ（Ｗ杯）の会場として“ジャパン”はここで３試合を戦っている。結果は３戦全敗。特に“オールブラックス”ことニュージーランドには１７対１４５という記録的大敗を喫したことは、ラグビーファンの間ではつとに有名である。この嫌なイメージを払しょくするようなゲームを、この日の日本代表には期待したい
サムスンを買いかぶるのも侮るのも、いい加減にしろ
30年ほど前、Samsung創業者イ・ビョンチョル会長と会食したとき、会長が突然言い出した。「日本人が“エコノミックアニマル”と世界中から非難されるのは、あなたが悪いからだ！」 今から30年ほど前、筆者がSamsung創業者イ・ビョンチョル会長と会食したとき、会食を始めて間もなく会長が突然言い出した。「日本人が“エコノミックアニマル”と世界中から非難されるのは、あなたが悪いからだ！」。急に語気を荒げて言われたこともあり、また時の官僚や政治、あるいは経済界が悪いのだと指摘されるのならまだしも、突然の個人攻撃に筆者は一瞬ひるむやら、理解に苦しむやら、どう反応すべきか戸惑ったものだ。 状況を察したか、会長は解説を始めた。「あなたは、朝から晩まで働き詰めで（まさにその通りだった）、例えば海外出張に出かけた時に、現地でゴルフをするでもなければ観光をするでもない。トンボ帰りでしょう（ほぼ当っている）。
ついに月次訪問者でツイッターがmixiを抜いた！さらにツイート数で米国を逆転か？：In the looop：オルタナティブ・ブログ
日本のツイッター熱はとまらない。 本日投稿されたネットレイティングス･アナリスト中村氏のブログ記事によると，ついに2010年4月に，日本のツイッター人口（月間ユニークユーザー数）が988万人となり，僅差でmixi（934万人）を抜いたとのこと。 【出所： ネットレイティングス中村氏 CNETブログ記事】 リーチ率で米国を抜いたのは2010年3月だが，今回の調査では，日本16.3%に対して米国9.8%と，日本が相当先んじた印象になっている。しかも通常クリティカルマスないしキャズムは16%のラインであり，今回ついにツイッターが日本でキャズムを超えたといってよさそうだ。しかも世界初だろう。 【出所： @IT 情報マネジメント】 ちなみにGoogle Trendsデータ（デイリーユニークユーザー数）の国別順位を見ても，日本はブラジルを大きく離して2位につけており，米国に肉薄しているのが見てとれる。
日本のソフトは「擦り合わせ」で米国に負けた - 雑種路線でいこう
ものづくり研究では伝統的に日本が得意とされてきた「擦り合わせ」が、デジタル家電や携帯電話の世界で必ずしも機能せず「ガラパゴス現象」を招いた背景に何があるのだろうか。 しばしばソフトウェアの世界で重層的な下請構造が問題とされがちだが、この構造は雇用慣行や産業構造に起因しており、必ずしもソフトウェアに限ったものではない。例えば昔の繊維産業や現代の自動車も多段的な下請構造を抱えているが、決してガラパゴス化していない。これから述べることは一般論に基づく仮説であり、いずれ実証分析したいので、間違っているところは是非ともご指摘いただきたい。 自動車や家庭用ゲーム機・デジカメ等と比べてガラパゴス化している携帯電話・地デジ・業務ソフトウェア等で共通しているのは、まず機器メーカーが最上位にいないことである。最上位に電話会社・銀行といった大口顧客やテレビ局のような鍵となるステークホルダがおり、主契約企業が下請
総務省案では次世代のiPhoneもiPadも日本で使えない : 池田信夫 blog
2010年04月16日11:41 カテゴリIT 総務省案では次世代のiPhoneもiPadも日本で使えない 海部美知さんの指摘するように、総務省が日本以外で使えないガラパゴス周波数を次世代携帯(LTE)に割り当てると、次世代のiPhoneもiPadも日本では使えなくなるおそれが強い。 最初にiPhoneが出たとき日本で使えなかったのは、3年前の記事でも書いたように、iPhoneの使っていたGSMの国際周波数(1.7GHz帯)を日本と韓国だけが使えなかったからだ。実はこのとき、日本でも1.7GHz帯のあいている帯域でGSMをサポートしようと私はあるキャリアに提案したのだが、総務省令などをすべて変更しなければできないので、断念した。 iPhoneが3Gになって日本で使えるようになったのは当たり前のことではなく、技術と周波数を3Gで国際的に統一したからなのだ。ITUでの10年近い大論争の結果、1
「外国人が撮った東京」外国人が好んで撮影する日本のものとは？意外な結果となったベスト４ランキング : カラパイア
秋葉原･渋谷・原宿・浅草。外国人の観光スポットとして有名で人気の高いこの4箇所で、思い思いに撮影している外国人たちに聞いてみた。「いったい何を撮影しているのですか？」すると我々が想像していたものとはまったく別のものを撮影していたという興味深い結果になったという。
孫正義氏は「電波開国の坂本龍馬」になれるか : 池田信夫 blog
2010年03月19日08:48 カテゴリIT 孫正義氏は「電波開国の坂本龍馬」になれるか 先日の「電波鎖国」についての記事が、ツイッターで孫正義氏にRTされ、700以上のRTがついた。電波の割り当ては、ケータイだけでなく、今後でてくるiPadなどのタブレット端末にも大きく影響する。特に総務省の「700/900MHz帯移動通信システム作業班」で割り当てが検討されている次世代携帯の帯域がどれだけ確保できるかが、今後10年の日本の通信産業の運命を決めるといってもよい。 この作業班で、クアルコムなど外資系メーカーは「このままでは日本は孤立する」と主張した。日本の周波数割り当てだけが欧州・アジアと異なるため、世界の大手ベンダーが日本用の通信チップをつくらず、日本ベンダーの端末も輸出できなくなるおそれがある。ただでさえ「ガラパゴス化」で競争力の落ちている日本企業にとっては、海部美知氏のいうように「棺
周波数政策を誤れば「棺桶の蓋に釘」となる - michikaifu’s diary
前回の続き。現象としてのパラダイス鎖国は日本のいろいろなところに現出しているが、それに対してどうすればいいかということについては、それぞれの人や企業のおかれた立場や持っている強みなどにより、違うことをやらないといけない。「ニッポンはこうすべきだぁ」とすべての日本人をひっくるめて議論する時代は終わり、それぞれが自分の強みを活かして多様化することが、結果的に鎖国の弊害から日本を救うことになると思う、という話は「パラダイス鎖国」の本に延々と書いたので、そちらを参照してほしい。 そういうことで、個別の話はそれぞれなのだが、一つ言いたいのは、通信における政府の役割として最も重要な（これまでのどの時代にも増して、ものすごくクリティカルな）役割、周波数割り当てのことである。産業政策とかICTの将来像とか、そんなどうせ誰にもわからないことは群集知に任せ、他の人にはできない役割として、本当にこれはしっかりや
「ガラパゴス化の張本人と言われ悔しい思い」、周波数委で元ドコモの夏野氏
情報通信審議会 情報通信技術分科会は2010年3月11日、「携帯電話等周波数有効利用方策委員会」の第39回会合を開催した。今回は周波数の再編によって空く700/900MHz帯について、元NTTドコモの夏野剛氏（慶応義塾大学大学院 政策メディア研究科 特別招聘教授）ら3人の有識者から意見聴取を行った。 夏野氏は意見陳述の中で、「日本の900MHz帯の割り当ては、世界とまったく異なっている。このままでは日本の携帯電話のガラパゴス化がさらに進む」という考えを示し、国際的な周波数との協調（ハーモナイゼーション）が必要だとした。 その例として夏野氏は、ヨーロッパを中心にUMTS（Universal Mobile Telecommunications System）という通信規格を採用した900MHz帯の携帯電話機が世界標準になりつつあるという認識を示し、「日本も欧州のUMTSに合わせて900MHz帯
日本のSNS事情、Facebook台頭の可能性はある? - ネットレイティングス | ネット | マイコミジャーナル
ネットレイティングスは19日、都内で会見を開き、アジアにおけるオンラインメディア利用動向のトレンドや、2010年アジアのオンライン市場に関する同社の見解を発表した。 ネットレイティングス代表取締役会長兼CEO チャールズ・バックウォルター氏 この日の会見には、同社の代表取締役会長兼CEOのチャールズ・バックウォルター氏や、同社の本社となるニールセン・カンパニーのオンライン部門CEOであるジョン・バーバンク氏らが出席。バックウォルター氏は、アジアにおける潜在的なインターネットユーザの規模は7億3,830万人と、世界のその他6地域に比べて多いことを報告した。しかしその一方で、インターネット利用率は下から2番目の19.4%と低く、「アジアにおけるインターネット利用の浸透にはまだやるべきことは多く、巨大な市場成長のチャンスがある」との見解を示した。 また、現在のインターネット利用のトレンドとして、
「国内市場に8社も生きられるスペースはない」--NEC携帯電話事業統合の理由
NEC、カシオ計算機、日立製作所の3社が、2010年4月に各社の携帯電話端末事業を統合することに合意した。NECの携帯電話事業と、カシオ計算機と日立製作所の合弁会社であるカシオ日立モバイルコミュニケーションズを統合し、新会社「NECカシオ モバイルコミュニケーションズ」を2010年4月に設立する。9月14日に東京都内で開かれた記者発表会では、それぞれの思惑が語られた。 3社が事業統合に至った最大の要因は、国内携帯電話市場の急速な縮小だ。MM総研によれば、2007年度に5076万台だった市場規模が2008年度には3589万台へと約30％縮小した。契約者数が1億件を突破し、市場が飽和したのに加えて、携帯電話端末の割賦払いによる長期契約や、通信料金と端末代金の分離プランにより端末の価格が上がったことなどにより、買い換え需要が減っていることが主な要因だ。 NECでは今後も国内市場は年3000万台程
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岐路に立つ日本
世界は今大きな転換点を迎えています。これまでの社会構造、産業構造がもう世の中の変化に耐えきれなくなっている中、日本は今何をしなければならないのか。それを考えるためには、現在日本が置かれている状況をあらためて整理しておかなければなりません。 回復の兆しは見られるものの、日本はまだまだ不況と言われています。この不況の要因は何か、と問われると、行きすぎた金融資本主義のつまずき、アメリカによる消費の先食い等、アメリカにその要因があると考えている人が今なお少なくないようです。確かに金融的な視点だけで言えば、その通りでしょう。ただし産業的な視点から言えば、ほんの20、30年ほど前、日本はそのアメリカを追いつめた、ということを思い出す必要があります。日米貿易摩擦、自動車数量規制、テレビ輸出規制、半導体協定…。翻って、日本が気づかなければいけないことは、日本が今、追い詰められているということです。どこから
国籍法の改正案が成立間近 – 日本崩壊の危機
(Last Updated On: 2018年8月14日)これまでブログに政治的な内容は一切書きませんでしたが、この問題については書かずにはいられません。国籍法の改悪により、本当に数十年のうちに日本が崩壊する可能性があると考えられるからです。専門家ではありませんが、全くこの問題についてご存知でない方の為に簡単に解説します。 最高裁違憲判決 昨年6月に最高裁で一つの違憲判決がでました。判決の要旨は”日本国籍を持つ父親が生後に非嫡出子を認知しても、日本国籍を取得できない現行の国籍法は違憲である”といった内容でした。現行の国籍法では父方だけが日本人である場合、結婚して認知しなければ生まれた子供に日本国籍は与えられませんでした。つまり、最高裁判決は婚姻要件が法の下の平等に反し違憲だとしました。 参考： 最高裁判例 – 国籍確認請求事件 http://www.courts.go.jp/search/
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日経BP
http://tedm.sbibusiness.com/2008/11/1.html