桜が気が早く散ってしまった頃に、電話が来た。 「暖かくなったし、飲まないか？」 「うーん、今週は予定があるから、来週はどうかな？」 いつも通りそう答えつつ、また何かあったのかなと思う。 仲間と会う時やこちらから気分が乗った時でも一緒に飲んだりするが、彼から誘われる時は大抵そうだから。 予定を合わせて、それじゃ、と電話を切り、付き合い長くなったなぁと思った。 彼とは高校時代からの友人だ。 入学式の時、母と少し早めのバスに乗ると彼と彼の母がいた。 同じ制服だったので、話もしやすかったのだろう。母は彼の母とすぐ打ち解けていた。 彼と僕とは、必ずしもそうではなかった。 話はしていたが、どうも上滑りしているところがある。そんな感触があった。 背は小さく、小太りで、話す度にキョロキョロする。けれども話す時は圧迫を感じる程こちらを見つめる。 話す度に身体を動かすものだから、距離感をどうしたものかと考えた

「自動車に関する税金はあまりに高すぎる」 自動車メーカーで作る業界団体、日本自動車工業会（自工会）は、来年度の税制改正で、自動車に関する税金の大幅な減税を求める方針を明らかにしました。豊田章男会長は「今回こそ抜本的な改正に取り組みたい」と訴えています。なぜなのでしょうか？ 自工会では、日本のユーザーが１台の車を保有する平均期間の13年間に自動車関連の税金をどれくらい払っているいるのか試算している。 それによると、例えば、排気量1800ccの自動車の場合、購入時に消費税と自動車取得税がかかっている。このほかに、車を保有することにかかる税金（自動車税と自動車重量税）が、13年間で合わせて67万3000円を支払っていることになるんだって。 自工会の豊田章男会長は、「ドイツやイギリスに比べると、日本のユーザーは２倍以上支払っていることになり、世界一高いレベルの負担をしている」と訴えている。 例えば

2020年、東京オリンピックが開幕する。 56年ぶりに日本にやってきたスポーツの祭典を一目見ようと、会場は熱狂し歓喜に酔った群衆でごったがえし、安全を守る警察官やボランティアなどはてんてこまいの状態だ。ただでさえ警備に忙しいなか、一方で高齢者の迷子や無銭飲食、万引き、暴行などが多発し、通報が鳴りやまない事態が起こる。 警察は保護・逮捕はするが、どうやら身寄りはなさそうだ。彼らは終始暴言を繰り返し、唾を吐き、暴れてまともに取り合えない。それどころか、自分が起こした事件は記憶からすっぽり抜け落ちているようだ。 2年後の日本には、行き場を失った「暴走する高齢者」たちがいたるところに溢れかえる――そんな怖ろしい未来がこの国を待ち受けているかもしれない。ルポライター・中村淳彦氏の緊急レポート。 止まない「業界内マウンティング」 先日、厚生労働省は「介護給付費等実態調査」で訪問介護の事業所数が2000

アンパンとメロンパン 沖縄知事選挙を控えて、命題を提起しようと思う。 民意と選挙は似て非なる概念である。 民意と選挙は似て非なる概念である。 消費者がおにぎりを食べたいと思って買い物に出かけても、店頭にアンパンとメロンパンしかなければ、どちらかを買う以外に空腹を満たす方法はない。どちらかを選んだからといって、それが消費者の望み（民意）だとは言えない。 沖縄では、2010年の知事選挙でアンパンが選ばれた。知事はアンパンが沖縄の民意だとして県内経済をアンパンで埋め尽くした。 Photo by 岩本室佳 2014年の知事選挙では、一転してメロンパンが選ばれた。メロンパンを主張した知事はそれからほぼ4年間、メロンパン対策に県政の大半の資源を投下した。 Photo by 岩本室佳 沖縄選挙区の特徴であり問題点は、常に「経済発展」か「基地撤去」か、という二者択一に論点が矮小化されてしまうことだ。選挙の

裁量労働制を適用された社員が相次いで労災認定されていた大手電機メーカー、三菱電機の本社（東京）が、裁量労働制を廃止する３カ月前に厚生労働省の立ち入り調査を受けていたことがわかった。これは、違法な長時間労働や過労死が複数発生した企業の社名を公表する仕組みの中で、企業名を公表する一歩手前の段階の調査だった。 いまの企業名公表制度は２０１７年１月に始まった。違法残業や過労死などが２件あった後、厚労省が全社的に立ち入り調査を実施し、労務管理の改善状況を確認。その後、再び問題が起きた場合は企業名を公表する仕組みだ。 関係者によると、三菱電機では昨年９月、エアコンや冷蔵庫などを手がける静岡製作所（静岡市）が、１０人以上の社員に月８０時間を超える違法残業をさせたとして、静岡労働基準監督署（同）から是正勧告を受けた。さらに、通信システムなどの開発を手がけるコミュニケーション・ネットワーク製作所（兵庫県尼崎

「日本はいま、やる気になった」。安倍晋三首相との会談を終えたトランプ大統領は２６日、日本と二国間関税交渉の開始で合意したことを、まっさきに「成果」として強調した。米中間選挙に向けたアピールだが、トランプ政権がその先に見据えるのは、中国との貿易戦争でもあった。 「安倍首相と会ってきた。我々は日本と貿易交渉を開始している。日本は長年、貿易の議論をしたがらなかったが、今はやる気になった」 トランプ大統領は２６日、国連総会を締めくくる記者会見で、真っ先に日本との貿易交渉の開始という成果を取り上げた。 さらに「私が『日本は我々の思いを受け入れなければならない。巨額の貿易赤字は嫌だ』と言うと、日本はすごい量の防衛装備品を買うことになった」と自身が日本から大きな譲歩を引き出したかのように語った。 実際、日本はオバマ前政権の時にも、環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）をめぐり、激しい通商交渉を重ねた。今回、トラ

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