水素で動く電動船、再生エネだけで世界一周航海 - 日本経済新聞
フランスの電動船「エナジー・オブザーバー」号が二酸化炭素（CO2）を出さない世界一周の航海に挑んでいる。2017年6月にフランスを出発し、地中海や北極海、大西洋、太平洋を進み、仏領ニューカレドニアへ向かっている。24年末に世界一周を達成する計画だ。競技用ヨットを改造し、太陽光や風力の再生可能エネルギーや燃料電池を動力源に使う。燃料電池用の水素は海水の不純物を取り除いてから電気分解でつくる。燃料
ブラックホールに抜け穴 物質の情報漏れ、新説注目 - 日本経済新聞
一度入ったら何者も抜け出せないとされるブラックホールだが、最近、吸い込まれた物質の情報が外に出てくるとの有力仮説が注目を集めている。車いすの物理学者として知られたスティーブン・ホーキング博士が世を去って3年が過ぎ、博士が半世紀前に巻き起こしたブラックホールの情報にまつわる大論争は新たな局面を迎えている。「ブラックホールはその一生の半ばあたりで、内部に大きな変化が起きるようだ」。今回の仮説に重要
カナダの村、山火事で壊滅的被害 熱波で最高気温更新後 - 日本経済新聞
【ニューヨーク=吉田圭織】カナダ西部ブリティッシュコロンビア州当局は1日、このほど同国で史上最高気温を更新した村、リットンが山火事によって壊滅的な被害を受けたと明らかにした。同州によると村の住宅や建設物の大半が破壊された。リットンを含む選挙区を代表するブラッド・ビス議員は1日、「村の中心を含む90%が焼失した」とフェイスブックの投稿で明らかにした。周辺の鉄道や高速道路も破損したという。人口わ
人口減でも住民税増やす 北海道・猿払はホタテで2倍 データで読む地域再生 - 日本経済新聞
産業が空洞化する地方で住民からの税収を増やした自治体がある。住んでいる市区町村に納められる個人住民税のデータを分析すると、農業や水産で街をあげた工夫が実った自治体が目立つ。人口が都市へ偏る中で、住民の稼ぎを増やせば自治体の財源も潤い、地域の活力は高まる。個人住民税（市町村民税個人分）は一人ひとりの所得に応じて決まる。この税収が増えたのは人口1人当たり所得か人口の増加を意味する。総務省の決算状況
「サムライ」4番へ上り調子 広島・鈴木誠4打点 - 日本経済新聞
二回、膝元に沈む西勇の球をすくい上げた広島・鈴木誠の打球は左翼場外に消えた。主砲の1打で火が付いた打線は止まらず、3点を追加し、なお2死満塁でこの回2度目の打席が回ってきた。「いい場面でつないでくれた」といい、走者一掃の1打で仲間の労に報いた。お立ち台で、自分を責めるような言葉があった。「ここまでふがいない試合ばかりで」。この日の4打点を加えても31打点で、72打点でトップの巨人・岡本和の半
デジタル課税、世界で10兆円規模に コロナ後の財源確保 多国籍企業の超過利益50兆円超 日経試算、世界81社対象に - 日本経済新聞
1日に経済協力開発機構（OECD）を含む130カ国・地域で大枠合意した新たな国際課税の枠組みは、デジタル化の進展に伴い企業に積み上がった「超過利益」に照準を定めた。データなど無形資産を稼ぎの源泉とし、巧みに納税を免れてきた多国籍企業に網をかけられるかが焦点となる。OECDは新たに課税できる規模は年1000億ドル（約11兆円）超になるとみている。デジタル課税の大枠合意は、世界での売上高が200億
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