東京バベルタワー：10000mの建造物 - Active Galactic : 11次元と自然科学と拷問的日常
高度１万メートル：エベレスト/チョモランマより高く対流圏の終わるところ、気温は零下50度、大気は地上の４分の１、ジェット機が飛ぶ高さまで聳え立ち、関東一円の人口を吸収できる建造物のプロジェクトをご存知だろうか。 バブル期の黒歴史になってしまったのかもしれないけど、東京バベルタワー(Tokyo Babel Tower)に関する情報ってネット上でほとんどないよね。ゼネコンの考えたSkyCity (清水建設)やXeed4000 (大林組)大成建設の資料は残っているのに、バブルの極北たる東京バベルタワーの解説ページが皆無だとはね。あの時代の独特の空気を代表するプロジェクトがこのまま歴史の闇に葬られるのは忍びないし、ちょうど発案者が今年で退任なされるということで記念に基礎データいくつか資料を引用しておく。 プロジェクト名：東京バベルタワー 提案者：尾島俊雄 早稲田大学教授 提案：ブラジル環境サミット
あのー、それ、普通にかわいそうなんですがーー「トリアージ」という自己欺瞞 - （元）登校拒否系
ケーキを売ればいいのに 三宅秀道さん http://d.hatena.ne.jp/fuku33/20080522/1211444127 また、別の回に、資源の有限性がその合目的的な最適配分を促し、戦略性やリーダーシップや組織内の規範意識も意思決定も価値判断もそこから始まる、ということをわかりやすく説明したくって、四川の震災のニュースを挙げてトリアージの概念を説明した。絶対的に医療資源が不足しているところでは、「もう助かりそうにない患者」と「患者自身が処置したら大丈夫な患者」はカテゴライズして分けて、その間の「治療しなければ助からないが治療すれば助かるかも」というところに有限の医療資源を配分する、というシステムがあるんだよ、ということを説明したら、やっぱり女子学生のかなりの部分から「かわいそうだ」という反応があった。 これ、「トリアージの判断をしなければいけないお医者さんたちもつらいだろうな
だから技術者は報われない
お会いするのは何年かぶりだから、さすがにちょっと老けたかなと思った。でも、せっかちに歩く姿も、甲高い声で熱く語る姿も、昔とちっともかわらない。「1993年からだから、ずいぶん長いですよね」。そう言われて指を折ってみれば15年。その間に、何度も彼に会い、語り、彼と彼の成果について実に多くの記事を書いてきた。 彼とは、中村修二氏のことである。最初に出会ったとき彼は、地方の中小企業に勤務する一技術者だった。ところが、1年も経たないうちに、カリスマ研究者と呼ばれるようになり、やがて「日本としては初めての企業人ノーベル賞候補」と目されるようになる。その彼から「会社を辞める」という連絡をもらったのは、1999年末のこと。地方企業の技術者から米有名大学の教授へと転身し、一躍全国区のヒーローになった。 その彼が古巣の会社からトレードシークレットで訴えられ、その反訴というかたちで、いわゆる「中村裁判」が始ま
社員の電子メールを監視する大企業--監視体制の強化も如実に
職場の電子メールを、求職活動や出会い系サイトの利用目的で使おうとしているならば、もう1度よく考えてみるようにお勧めする。 ある新たな調査で明らかになったことだが、従業員数2万人以上の大企業の41％が、社外へ送信される電子メールの閲覧や分析を目的に人員を雇用している。 電子メールセキュリティを専門とするProofpointが、Forrester Researchを通じて実施した同調査によると、調査対象企業の44％は、2007年中に電子メールを介して企業秘密が流出していないかを監視しており、26％の企業は、社内の電子メール利用方針に違反したとして、従業員の解雇を行ったと、Help Net Securityは伝えている。 さらに企業は、従業員が社内の情報を、ブログ、掲示板、YouTubeのようなメディア共有サイトを用いて流出させる危険性への懸念をも表明している。 米国内の調査対象となった企業の1
日本を襲う官製不況の嵐（１） / SAFETY JAPAN [大前 研一氏] / 日経BP社
日本が今も不況に向かって「着実に」歩を進めていることは、衆目の一致するところだろう。この不況の原因として、米国のサブプライムローン問題をやり玉に挙げるエコノミストや政府筋関係者は多いが、それは明らかに間違いである。まったく無関係であるとは言うまいが、少なくともサブプライム問題が起こる以前、昨年の８月くらいから日本の景気が下降していたのは否めない事実なのだから。 有り体に言おう。日本が不況に向かう真の道筋・原因をつくったのは、サブプライムローン問題ではない。役所・官僚・政治家である。つまりこの不況は「官製不況」と呼ぶのがふさわしい。この言葉は今から15年ほど前に、金融不況をつくりだしたのは当時の大蔵省を中心とした官僚たちであった、という記述の中でわたしが使い始めた言葉だ（「新大前研一レポート」(講談社、1993年）のp.56）。 日本の現実で最も深刻なのは、今回の円高100円である。これ
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asahi.com：談合計画、役所にＦＡＸしちゃった 宮崎の１０業者摘発 - asah