疫学批評:少量飲酒の長寿への効用、教育・資産や身体機能の違いを考慮しないと過大評価。
2009年07月30日 少量飲酒の長寿への効用、教育・資産や身体機能の違いを考慮しないと過大評価。 米国の50歳以上の男女12,519人を４年間追跡したところ、非飲酒者より少量飲酒者（一日１杯、アルコールで一日7.0−20.9g）は大卒と資産家が多く、身体機能の制限も少なかったため、これらの要因を考慮すると、少量飲酒者の死亡率の低さは50％から28％へと小さくなった。論文はJournal of the American Geriatric Society 2009年６月号に掲載された。 年齢、性別、人種の違いだけを考慮したときには、少量飲酒者の死亡リスクは非飲酒者より50％低かった。また、これまでの研究で含められることの多い要因（喫煙、肥満度、運動等）を考慮しても、少量飲酒者のリスクは43％低く、あまり変化がなかった。 ところが、今回初めて社会経済状態（学歴、収入、資産）と身体機能（日
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厚生労働省は、食品添加物に対して1-Bの立場をとってきた。「発がん性があり、かつ遺伝毒性があればADIを決めることができない」という委員会の結論は、「リスクゼロでなければならない」という立場である。 つまり、発がん性試験の結果は、それほど強いものではないが、遺伝毒性があれば、リスクはゼロではないから駄目、という論理である。 では、常に、そのような立場をとってきたかというとそうではない。例えば、アフラトキシンは強発がん性で、動物のみならず人に対しても発がん性が証明されており、遺伝毒性ありだが、許容値を決めている。そうでなければ、ピーナッツとか、ピスタシオとかを食べることができない。 水道水に対しては、1-Aの立場をとってきた。そうしないと、水道水の消毒ができず、かえって大きなリスクを招いてしまうからである。しかし、後者のことは大きな声では言わず、表向きの発言では、常に、「リスクはゼロで
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