産総研：地震計データから読み解くコロナ禍による経済・余暇活動の縮小
発表・掲載日：2021/11/05 地震計データから読み解くコロナ禍による経済・余暇活動の縮小 －地震観測以外の新しい活用－ ポイント 地震計データから季節や曜日、時間帯における人間活動の特徴を捉えた コロナ禍による経済・余暇活動の縮小を可視化 人間活動をモニタリングする新しい指標として期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 石村 和彦】（以下「産総研」という）活断層・火山研究部門【研究部門長 伊藤 順一】 地震災害予測研究グループ 二宮 啓 研究員と九州大学【総長 石橋 達朗】 地球資源システム工学部門 辻 健 教授、池田 達紀 助教は、首都圏に設置された地震計データから、新型コロナウイルス感染拡大に伴う社会活動の低下を明らかにした。 地震計には、地震動以外にも様々な振動が記録されている。本研究では、人間活動に伴って発生する振動が、コロナ禍において低下したことを明らかにした。
産総研：細胞の代謝とがん化を司る、細胞内エネルギーセンサーを発見
発表・掲載日：2016/01/08 細胞の代謝とがん化を司る、細胞内エネルギーセンサーを発見 本研究成果のポイント 細胞内のエネルギー物質 “GTP”の濃度を検知する “GTPセンサー”を世界で初めて発見 発見したGTPセンサー機能が、がんの増殖にも関与することを確認 高エネルギー加速器研究機構（KEK) 物質構造学研究所、シンシナティー大学医学部、産業技術総合研究所（産総研）創薬分子プロファイリング研究センターによる合同研究チームは、細胞内のエネルギー物質 “GTP（グアノシン三リン酸）”の濃度を検知し、細胞の働きを制御する “GTPセンサー”を世界で初めて発見しました。 タンパク質合成やシグナル伝達の原動力となるGTPの濃度を正しく保つことは、細胞機能の維持に不可欠です。同チームは、脂質キナーゼの一種PI5P4Kβが細胞内のGTPセンサーであることを発見、PI5P4KβとGTPとの複合
産総研：千島海溝プレート間地震の連動が巨大な津波をもたらした
北海道太平洋側の海岸から内陸へ３km以上にわたって津波堆積物を確認 巨大な津波は過去7000年間に平均500年間隔で繰り返し発生 プレート間地震の連動（マグニチュード8.5）による津波シミュレーションで浸水域を再現 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 吉川 弘之】（以下「産総研」という） 活断層研究センター【センター長 佃 栄吉】、海洋資源環境研究部門【部門長 宮崎 光旗】、地球科学情報研究部門【部門長 富樫 茂子】は、米国地質調査所【所長Charles G. Groat】と共同で、過去に千島海溝でプレート間地震が連動し、巨大な津波が発生していたことを明らかにした。 北海道東部太平洋岸では19世紀以降、太平洋プレートの沈み込みによるマグニチュード（M）8程度の地震が繰り返し発生し、地震動と津波による被害を受けたことが記録されている。しかし今回、産総研と米国地質調査所による北海道東部太
産総研：ナノ粒子を利用して反射防止機能付レンズの大量生産技術を開発
金属ナノ粒子を利用して、反射防止機能をもたらすナノ構造付のレンズ金型を作製した。 複雑な形状や大面積の金型にもナノ構造を付けることができる。 この技術により反射防止機能をもつレンズや液晶パネル、自動車のメータパネル等が低コストで供給可能になる。 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 吉川 弘之】（以下「産総研」という）近接場光応用工学研究センター【研究センター長 富永 淳二】スーパーレンズテクノロジー研究チーム 栗原 一真 研究員、中野 隆志 研究チーム長は、伊藤光学工業株式会社【代表取締役社長 伊藤 寛】（以下「伊藤光学工業」という）と共同で、東海精密工業株式会社（以下「東海精密工業」という）の協力を得て、金属ナノ微粒子を利用して、ナノ構造による反射防止機能を付与したレンズの大量生産技術の開発に成功した。 開発した反射防止機能付レンズ生産技術は、真空プロセスのみで形成したナノ粒子をマ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
