[B! Daisuke Furuta] t-w-oのブックマーク

デジタル報道ハンドブック

デジタル報道ハンドブック共有ログインお使いのブラウザのバージョンはサポートが終了しました。サポートされているブラウザにアップグレードしてください。閉じるファイル編集表示ツールヘルプユーザー補助機能デバッグ

t-w-o 2020/12/30

リンク

ニュースメディアが生き残る道は？　古田大輔が語るジャーナリズムの今と未来 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブスジャパン）

新型コロナウイルスによる世界的な大混乱を経て、あの人は今、何を考えているのだろう。各方面で活躍する有識者に話を聞いてみたいと、インタビュー連載を始めた。きっかけは、僕がフォトグラファーとしてこの事態を記録したいと、緊急事態宣言下の東京の夜を撮影し、その写真を収録した写真集『Night Order』を上梓したことだ。撮影や制作の過程で、写真という表現や、写真集という紙のメディアについて考えた。僕の活動が一部でジャーナリスティックだと言われたこともあり、ジャーナリズムについても考えさせられた。カトレヤトウキョウ塩内浩二氏、編集者のKESIKI九法崇雄氏に続き、今回はジャーナリストの古田大輔氏に話を聞いた。古田氏は朝日新聞記者を経て2015年にバズフィードジャパン創刊編集長に就任、その後独立してメディアコラボを設立、2020年秋にグーグルニュースラボのティーチングフェローに就任した。ファク

t-w-o 2020/11/07

リンク

あれだけ見られた新聞やテレビは信頼されていたのか-コロナと報道倫理（前編）｜メディアコラボ・古田大輔

新聞、放送、出版、広告などマスメディア210企業からなる「マスコミ倫理懇談会全国協議会」という組織があります。その名の通り、「マスコミ倫理の向上と言論・表現の自由の確保」を目的に1955年に創設されました。その機関誌「マスコミ倫理」にコロナと報道倫理をテーマに寄稿を依頼されたので、その内容に加筆修正を加えてnoteで公開します。信頼を得るための報道倫理と方法論本稿を始めるにあたり、長くなるが、ある文章を引用したい。新聞記事の信頼が揺らいでいる状況、これは読者調査等で出るようなものとは、ちょっと私の実感は違う。われわれとして十分な検討を要する問題だと思います。（中略）20年前と比較して今日は情報環境が大きく違っている。情報伝達機関が非常に多様化している。（中略）新聞というメディアに世間が求めるものが、以前に比べて違ってきた。例えば情報の精度、正確さ。これに対する要求水準が非常に高くな

t-w-o 2020/08/15

リンク

107人が死亡した雷、中国共産党に怒ってなだれ込む群衆　感情に訴えるフェイクを1分で見破る方法（古田大輔） - エキスパート - Yahoo!ニュース

インパクトのある写真を反射的にシェアしてしまったり、「マスメディアに流れない事実」を見つけてリツイートしたり。そうやってあなたが拡散した情報は、世界中で何度も繰り返し現れるデマやフェイク情報かもしれない。実例と、そういった情報に騙されないための具体的な方法を紹介する。何度も拡散する「インドの雷神」画像2020年6月25日、インドで落雷によって107人が死亡したというニュースが流れた。その際に、ある匿名アカウントがツイートした画像が、冒頭に掲げたものだ。信じがたい量の雷が降り注ぐ画像は1.2万回以上リツイートされ、「これが本当の『万雷』か」「逃げ場なし」などの反応を生んだ。結論から言うと、この画像は2つの意味で現実のものではない。一つは、雷が落ちている写真を何枚も合成して作った写真だということ。もう一つは、2017年4月に撮影されたものであるということ。つまり、2020年6月25

t-w-o 2020/08/01

リンク

コロナウイルスが来る前から緊急事態だった新聞とニュースメディアの今後｜メディアコラボ・古田大輔

この記事は4月30日に発売される宣伝会議「新・メディアの教科書2020」への寄稿に加筆・修正を加えたものです。依頼されたテーマは「新聞業界の今後」でしたが、そこから「デジタル時代のニュースメディア」という視点につなげて執筆しています。雑誌本体は、メディアビジネス、マーケティング、広告など一線で活躍する筆者が揃っていて、読み応えがあります。雑誌もぜひ読んでください！（リンクは文末）存亡の危機にある新聞社ニュースメディアの王様として君臨してきた新聞業界が、存亡の危機に立たされています。インターネットが情報消費の主役となり、発行部数は右肩下がりに。購読・広告収入が急減する一方、デジタル事業収入は微増にとどまります。さらに、新型コロナウイルスによる経済の変調がその危機に拍車をかけています。新聞は生き残ることができるのか。新聞紙という「デバイス」と新聞社という「ビジネスモデル」の両面から追って