2010年の経営破綻からV字回復を果たした日本航空。その背景にあったさまざまな改革の一つが、「従業員のワークスタイル変革」です。2014年からテレワークを含む働き方改革に取り組み、その成果は生産性向上、時間外・休日労働時間の減少、育児休職明け復職率の増加など、さまざまな形で実を結びつつあります。 その取り組みの特徴は「小さく始め、大きく育てる」こと。最初は利用制限を設けたトライアルからスタートし、試行錯誤を繰り返しながら少しずつ制度の枠を広げていきました。それにより、日本航空に最適化された、真に価値のあるテレワークの制度が醸成されていったといいます。 その取り組みについて、日本航空人財戦略部ワークスタイル変革推進グループの東原祥匡アシスタントマネジャーに伺いました。 働き方の新常識「アフターコロナにおける企業のテレワーク」 働き方改革が推進される中で流行した新型コロナウイルスの影響で「テレ
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