『コラボレーション２』
ドラッガーが言うところのコラボレーションは、彼がかねてから唱える 「自らの強みに焦点を合わせ、強みでないことは他社にまかせる」という言葉に集約されます インターネットが社会に及ぼす影響は競争のスピードを加速させ、インフラを整えるための時間を満足に与えてくれません。 こうなると資源投入は、ますます自らの強みを磨ききる以外に手がなくなってきます 大切なことは「これだけは誰にも負けない」を持っていることで、それさえあればそれを時代に合わせるために必要とする他の要素は、パソコンのモジュールのように最も強いパートナーとコラボレーションすべきと言うのです。 「自らがすべてを持つことは、強みに集中すべき資源を弱みにもつぎ込むことだ」という考えは、一頃加速したアウトソーシングでもありました。しかしコラボレーションという考えは、これと少し意味が違うように思えるのです。 アウトソーシングは先に紹介した本にも書
ものづくり新時代 韓国三星電子のものづくりと日本のものづくり---東京大学大学院経済学研究科ものづくり経営研究センター 吉川 良三氏
ものづくり新時代 韓国三星電子のものづくりと日本のものづくり---東京大学大学院経済学研究科ものづくり経営研究センター 吉川 良三氏 グローバル化戦略で組織、プロセス、ITを変革 私は、1993年から約10年間、韓国・三星電子（サムスン電子）のものづくり、特にIT活用に携わってきた。2003年に日本に戻って驚いたのは、日本は韓国、台湾、場合によっては中国にも技術的に抜かれ、「日本のものづくりはだめになった」という風潮だった。だが、日本の技術は世界に冠たるものがあり、負けているとは思わない。ただ、日本のものづくりがそのまま世界に通用することは、あり得ないのではないかと思っている。 日韓で異なるものづくりの経営戦略 私は、「ものづくり産業地政学」という仮説で、ものづくりの経営戦略と開発プロセスはその国の文化や環境、政治によって違うのではないか、と考えている。また、イノベーションを追求することが
トイレだって海外へ：日経ビジネスオンライン
特集「イノベーションで切り拓く新市場」が、「ザ・ターニングポイント ～イノベーションの軌跡」として装い新たに再スタートを切ります。動画番組もテキスト記事も今まで以上にパワーアップしてお届けします。番組では、木瀬照雄社長をはじめとするキーパーソンへのインタビューなどを通して、TOTOの海外展開への取り組みに迫りました。ぜひご覧ください。 ※上記でご覧になれない方、またはOSがMACの方はこちらから (システム条件がWindows XP Service Pack 2 or Vista以降で、Quicktime7.2が必要です。MACの方は、Mac OS X v10.3.9とv10.4.9以降。必要に応じてインストールをお願いします。 Quicktime：windows／Mac) ※iTunesの登録はこちらから また、Windows VistaのInternet Explorer7でご覧になれ
日経トップリーダーonline: 本田宗一郎 ホンダ創業者
社長力アップセミナー・プラチナプラス 後継者の挑戦を成功に導く 「将来の社長候補」「地域のリーダー」などと期待される一方、「ボンボン」などと呼ばれることもある同族企業の後継ぎ。家業を継ぐことに消極的な後継者が増える一方で、家業が持つ有形無形の経営資源を活用し新規事業を立ち上げ、事業の発展に大きく貢献する後継者がいる。一般社団法人ベンチャー型事業承継の山野千枝代表理事は、経営者と後継者による事業発展の経緯を20年以上見続けてきた。先が見えない時代に、バトンを渡す先代はどのように若い世代に託していくべきなのか。バトンを受け取る後継者は社長になるまで何を学んで、何に挑戦していくべきなのか。永続的な経営を実現していくヒントを探る。
『出ない経営』
http://www.0101.co.jp/company/company/strategy.html 経営者たるもの、少しでも浮上してくると雨後の竹の子のように誰もが表に出てきたがるものだが、真逆の発想でどんなに成功しても一切、表舞台には出ない姿勢というのは実に美しいのではないかと最近、特に感じる。例えばでいうと、丸井の青井忠雄社長。以前は色々出ていたようだが、今では会社HPの会社概要などにすら名前を出していない。だが、この｢出ない経営｣というのは語るは易し、行うは難しそのもので、一時期、全く表に出ないで動向が注目されていた長者番付連続全国一位の斉藤一人氏も結局、マスコミの毒牙にかかって、中途半端な出方をしてしまい、そのバリューを著しく下げてしまったことがある。
第1回：「もったいない」企業を、M&Aで救おう：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 私の所属するアクセンチュアにはM&A（企業の合併・買収）専門チームが30人程度いて、クライアントのM&A戦略から統合作業までを支援している。今、M&Aに携わっている方は皆そうであろうが、全員がフル稼働で寝る間も惜しい。クライアントからせっかくいただいた仕事の依頼をお断りせざるを得ない状況だ。M&Aの案件が急増しているのを肌で感じる。また、依頼者も変化があり、これまでは事業会社が多かったが、最近は「M&Aのプロ」である投資銀行やファンドの方が急増している。 M&Aは進化し、今後も急成長を続ける 統計的に見てみると、M&A市場は件数、1件あたりの買収金額ともに伸びている。件数ベースでは米国の約1万件に対し日本も約3000件にまで増え、10年前と比
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http://www.nikkeibp.co.jp/news/flash/548593.html
日経トップリーダーonline: 本田宗一郎 ホンダ創業者
http://artgene.blog.ocn.ne.jp/news/2007/08/nokia_f094.html
介護も、食卓も、自動車も！ 置いてきぼりニッポン 出遅れFTA戦略のツケ：日経ビジネスオンライン