パブリッククラウドは災害対策で役に立つのか？ AWSとGIOも検証
東北地方太平洋沖地震とそれに続く一連の地震や津波被害において、被災された皆さまには心からお見舞いを申し上げます。被災地の一日も早い復興を願うばかりです。 本連載「企業向けシステムを構築するパブリッククラウド」はこれまでに、パブリッククラウドを使った企業向けシステムの構築について解説してきた。今回はその中でも基幹系システムにおける災害対策用のシステム構築に注目して筆を進めてみたい。先の震災で自社システムの災害対策（以下、DR：Disaster Recovery）について見直しを迫られているユーザー企業も多くおられるのではないかと推察する。パブリッククラウドは基幹系システムのDRの役に立つのだろうか。さまざまな資料を追いながら論じてみたい。 関連ホワイトペーパー データセンター | BCP（事業継続計画） | 認証 | レプリケーション | 仮想化 | バックアップ | クラウドコンピューティ
クラウドデータセンター上陸ラッシュ
米国の大手クラウド事業者のデータセンターが、相次いで日本に上陸する。アマゾン・ドット・コムが3月2日に開設したのを皮切りに、マイクロソフトが富士通と共同で早ければ5月に、セールスフォース・ドットコムも年内に開設する計画だ。日本国内のセンターを使うことで、サービスの応答時間が大幅に短縮する。各社は日本のITベンダーと協業し、システム構築支援やサポートなどの付加サービスにも注力する。日本企業のクラウド利用に、一層弾みが付きそうだ。 各社が日本にデータセンターを開設するのは、「日本国内にデータを保管したいという、顧客企業の要望に応えるため」（アマゾンの子会社アマゾン・ウェブ・サービシズのアンディ・ジャシー上級副社長）である。これまでは海外の大手事業者のデータセンターが国内になかったので、日本企業は彼らのセンターにデータを預けることに不安を感じていた。 日本にデータセンターを設ける各社は、それぞれ
Salesforceで開発するということ - ＠IT
Salesforceで開発するということ：Force.com Free Editionで学ぶSalesforce開発（1）（1/2 ページ） SaaS／PaaSとSalesforce SaaS、PaaS、Cloud Computing【*1】。これらの言葉が一般的になり始めてからすでに1～2年が過ぎようとしています。クラウドと呼ばれる分野の中でも常に注目を集めてきたSalesforce CRM（以下Salesforce）も、数年前に比べ品質・速度など、格段に良いものになっています。 その中でも特に注目すべきなのが、Force.comプラットフォーム（以下Force.com）というプラットフォームで、Salesforceを単なるCRM（顧客管理システム）／SFA（営業支援システム）とは一線を画すサービスにしている所以ともいえる仕組みになっています。 今回は、Force.com上でのアプリケー
Force.comをアプリケーション統合に活用するオークション会社
米アリゾナ州のオンライン中古車オークション会社Openlaneが、モダンなITモデルを駆使して成長を遂げ、好業績を上げている。このモデルはアウトソーシングと統合を積極的に進めるというもので、それ自体は特に目新しくはない。しかし、その過程でのITとビジネスプロセスに対するOpenlaneの基本的なアプローチの方法はかなり新しい。同社はクラウドコンピューティングを、社内ITの拡張や代替ではなく、統合に利用している。 Openlaneは、中古車卸売市場でのオークションで年間40億ドル以上の売買を仲介しており、400人の従業員を抱える。経営陣によると、同社は自社開発のオンラインオークションソフトウェア、SAPベースのカスタム会計ツール、Salesforce.comのオンデマンドCRMシステムを活用して成長してきた。ここ数年は、アプリケーションの開発・運用ツールが用意されたSalesforce.co
クラウドの潮流は「リアルタイム」、セールスフォースCEOが講演
「情報をリアルタイムに活用できること。これが当社のクラウドの強みだ」。米セールスフォース・ドットコムのマーク・ベニオフ会長 兼 CEO（最高経営責任者）は2009年9月15日、都内で開催したイベントでこう述べた（写真）。 ベニオフCEOの言う「リアルタイムクラウド」とは、アプリケーションの開発・利用の様々な作業をリアルタイムに実施できるクラウド基盤のこと。顧客やパートナーとの情報共有やコミュニケーション、システムの改修、社内や取引先とのワークフローなどを実行する。SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）やTwitterといったネットサービスも組み合わせる。 ベニオフCEOは、商談のスピードアップや顧客サポート力の向上など、あらゆるビジネスの場面でリアルタイム性の重要度が増していると強調する。「今すぐに情報を使いたい、顧客の声をすぐさま自社のシステムに反映したい。こうしたリアルタイム
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