パブリッククラウドは災害対策で役に立つのか？ AWSとGIOも検証
東北地方太平洋沖地震とそれに続く一連の地震や津波被害において、被災された皆さまには心からお見舞いを申し上げます。被災地の一日も早い復興を願うばかりです。 本連載「企業向けシステムを構築するパブリッククラウド」はこれまでに、パブリッククラウドを使った企業向けシステムの構築について解説してきた。今回はその中でも基幹系システムにおける災害対策用のシステム構築に注目して筆を進めてみたい。先の震災で自社システムの災害対策（以下、DR：Disaster Recovery）について見直しを迫られているユーザー企業も多くおられるのではないかと推察する。パブリッククラウドは基幹系システムのDRの役に立つのだろうか。さまざまな資料を追いながら論じてみたい。 関連ホワイトペーパー データセンター | BCP（事業継続計画） | 認証 | レプリケーション | 仮想化 | バックアップ | クラウドコンピューティ
クラウドデータセンター上陸ラッシュ
米国の大手クラウド事業者のデータセンターが、相次いで日本に上陸する。アマゾン・ドット・コムが3月2日に開設したのを皮切りに、マイクロソフトが富士通と共同で早ければ5月に、セールスフォース・ドットコムも年内に開設する計画だ。日本国内のセンターを使うことで、サービスの応答時間が大幅に短縮する。各社は日本のITベンダーと協業し、システム構築支援やサポートなどの付加サービスにも注力する。日本企業のクラウド利用に、一層弾みが付きそうだ。 各社が日本にデータセンターを開設するのは、「日本国内にデータを保管したいという、顧客企業の要望に応えるため」（アマゾンの子会社アマゾン・ウェブ・サービシズのアンディ・ジャシー上級副社長）である。これまでは海外の大手事業者のデータセンターが国内になかったので、日本企業は彼らのセンターにデータを預けることに不安を感じていた。 日本にデータセンターを設ける各社は、それぞれ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
