「インスタグラム」の国内最新広告事例まとめ18選、自社サイト・キャンペーン誘導・アプリDL促進で各企業が積極活用中
ホーム FASHION, TOPICS 「インスタグラム」の国内最新広告事例まとめ18選、自社サイト・キャンペーン誘導・アプリDL促進で各企業が積極活用中 FASHION 「インスタグラム」の国内最新広告事例まとめ18選、自社サイト・キャンペーン誘導・アプリDL促進で各企業が積極活用中 2015/10/6 FASHION, TOPICS インスタグラム, マーケティング 投稿者: 編集部, F.M.J. 「インスタグラム（Instagram）」は、これまで一部の企業に限定していた国内での広告展開を10月から緩和し、広告主が設定した予算に合わせて出稿できるセルフサーブ（運用）型広告サービスの提供を開始。既にタイムライン上では、多業種さまざまな企業が積極活用していることがわかる。今回、F.M.J.編集部の独自調査による、最新広告事例として18選をまとめた。 現状、インスタグラムの広告は、3種類
ローソンにクーポン持った高校生が殺到？ 「LINE」に公式アカウント開設
広告は、人が大勢いるところ、訴求したいターゲットがたくさん集まるところに投下されるものだ。いま若い人たちが集まる場所といえば、なんといってもスマートフォン、それもコミュニケーション・サービスの画面である。 特に勢いがあるのが、NHN JAPANが提供する「LINE」だ。もともと無料通話ができるアプリとして人気があったが、簡単な言葉をやりとりする「メッセンジャー」機能の利用者が急増し、一大プラットフォームになりつつある。 国内ユーザー2000万人、アクティブ率は驚異の82％ LINEのメッセンジャー機能とは、短い言葉をやりとりできるもの。通信キャリアを問わず、複数の人と同時にやりとりできる（グループチャット）などの特徴がある。 筆者の周囲の大学生に聞いたところ、メールはほとんど使わず、LINEのチャットを使っている人が多い。通常の通話もLINEで行っているので、さまざまなツールがLINEに置
電通とFacebookが業務提携 広告主向けにマーケティング活用支援
電通と米Facebookは2月28日、SNS「Facebook」を活用した広告主向けマーケティングサービスの支援で業務提携したと発表した。電通はFacebookの公式広告販売パートナーとして、広告主に対しFacebookのマーケティング活用コンサルティングやFacebookページの制作などを行う。電通は「新たな広告手法による新収益の創出を目指す」としている。 電通はFacebookの国内公式広告販売パートナーとして、広告主向けにFacebookページのコンサルティングと制作を行う。またFacebookのプレミア広告枠の独占販売、マス広告と連動させたFacebook活用マーケティング展開を広告主に提供していく。 広告枠販売は、電通傘下のサイバー・コミュニケーションズ（cci）がメディアレップとして担当する。 Facebookプレミア広告枠は、電通とcciが1年間（2011年2月18日から）の
広告効果が異様に低いメガサイトのネット広告枠の問題について - やまもといちろうBLOG（ブログ）
サイバーエージェントのページビュー水増し話に加えて、最近はメガサイトと言われるmixiやモバゲータウン、GREEなどの広告枠の取り扱い状況が微妙な感じになってきました。 加えて、ケータイコンテンツ各社の収益性が分かれ始め、勝ち組と負け組がはっきりしていくなかで、ケータイで儲けられる仕組みを作っている勝ち組企業はビジネスモデルが一部共通しています。 まず、膨大な「ヘビー携帯サイトユーザーの顧客リストを持っていること」。 次に、「顧客のイケスとなる主サービスを持っていること」。 最後に、「広告をクリックさせるための仕掛けを、広告主の意向とは関係のないところにもっていること」。 こんなところでしょうか。 で、例えばゲームサイトの話をしましょう。媒体資料では、UU約14万人、中学生、高校生、専門学校生が全体の六割から七割、男女比は男5.5：女4.5、首都圏など都市圏で全体の65％程度、年間にケータ
「お金払って」と呼び掛けたカフェスタ、終了へ 7年の歴史に幕
MCJは5月8日、100％子会社のカフェスタが運営するSNS事業を、オンラインゲームを運営するジークレストに譲渡すると発表した。ジークレストが運営するゲームコミュニティー「＠games」に移行し、カフェスタは5月末で終了、約7年の歴史に幕を閉じる。 同サイトをめぐっては、運営コストをまかなうために「存続のために有料会員になるか、アバターなどを購入してほしい」と運営側がユーザーに呼び掛ける異例の試みで話題になっていた。だがMCJの本業であるPC事業で市場が停滞しており、競争力を再強化する必要があるとして、シナジーが見込めないSNS事業の譲渡を決めた。広告収入にほとんどを頼るネットコミュニティーサービスの運営の難しさが改めて浮き彫りになった形だ。 カフェスタは8日に決済機能を停止。サービスは31日で終了し、6月1日以降は新規書き込みや編集、削除などはできず、閲覧のみとなる。6月2日以降、データ
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