ベンチャー最前線攻めるオーナー経営者のための情報誌『日経トップリーダー』編集部から、創業・起業や事業拡大など、ベンチャー企業の経営に役立つトピックスをお届けします。拡大する政府の起業支援、勃興するニュービジネス、大企業によるベンチャーへの投資や提携、ビジネスの芽を探す異業種交流など、日々刻々と変化するビジネス環境の中から、見逃せない情報を選りすぐっていきます。
年商7〜8億円が限界…「非常識な人間」が見捨てられるワケ | ゴールドオンライン
「社長という人種」にはどういった性格の人が多いのかを踏まえたうえで、社長に求められる「器量」について考えてみます。 *本記事は、関根威氏の著作『低成長時代に業績を伸ばす社長の条件』（幻冬舎MC）から抜粋、再編集したものです 非常識な社長が「我慢する器」を持てば鬼に金棒だが… 社長という人種は、生まれつきか環境がそうさせたかは定かではありませんが、非常識な方が多いように思います。 「オレが、オレが」という我が強く傲慢な方、自分の話ばかりして人の話をまったく聞かない方、周りに人が大勢いるのに、全然気にせず大声でしゃべる方、ゴルフで自分が打ち終わるとさっさと先に行ってしまうせっかちな方。だいたい私がセカンドショットを打とうとすると、もうグリーン上にいたりします（私のほうが、ドライバーが飛ぶため・・・）。そして、ゴルフで負けると本能むき出しで悔
「できない理由」より「できる方法」を探す
小さなカメラ店を振り出しに、売上高1700億円を超える企業へと成長を果たしたジャパネットたかた。飛躍の理由は、「できない理由」より「できる方法」を探し続けたことにある。 髙田明（たかた・あきら）氏 ジャパネットたかた創業者、V・ファーレン長崎社長。1948年長崎県生まれ。機械製造会社勤務を経て、父が経営するカメラ店に入社。86年に独立し、カメラ販売の「たかた」（現ジャパネットたかた）を設立。その後、ラジオ通販で手応えをつかみ、通信販売にシフトし、業績を大きく伸ばす。2015年、社長を長男に譲り、退任。17年、経営難に陥っていたサッカーJ2（当時）のクラブチーム、V・ファーレン長崎の社長に就任（写真／菅敏一） ジャパネットたかたの本社は長崎県佐世保市にあります。「東京に本社を移す考えはないのですか」とよく聞かれます。そう聞かれると、「なぜ東京でなければならないのですか」と私は聞き返します。当
【ビジネスの極意】「できない理由」を理路整然と話す人は無視しても良い | サライ.jp｜小学館の雑誌『サライ』公式サイト
自己啓発本の元祖とも言われる、D・カーネギーの「人を動かす」という著作。そこには「盗人にも五分の理を認める」という、一節がある。これは、何を示唆しているのか？ リーダーシップとマネジメントに悩む、マネジメント課題解決のためのメディアプラットホーム「識学総研」から、この意味を考えてみよう。 ＊ ＊ ＊ 「できない理由」並べる人の話を聞く必要はない、という話。 「できない理由」並べる人の話を聞く必要はない、という話。 かつてある会社でターンアラウンド（＝事業再生）担当の取締役をしていたときのこと。 私は営業責任者に状況のヒアリングを申し入れたことがあった。 オペレーションや原材料の見直しなど、コスト面での改善が進んでいたにも関わらず売上が予定通りに積み上がらなかったからだ。 「部長、営業計画だけが予定通りに進んでいないようです。新規獲得が進まない原因を、どのように分析されているのか聞かせて下さ
日本の半導体産業についての話
業界人です。お盆休みに帰省できず暇を持て余した友人から急にSkypeがかかってきて、「そういえば日本の半導体産業って衰退してるってよく言われるけど今どんな感じなん？やっぱり人件費で中国韓国に勝てないの？」みたいなことを聞かれて、日本の半導体産業の規模感って一般にあまり知られていないと思ったので、備忘録的に日本で半導体を製造している主要メーカーとその工場について書いてみる。 始めにロジック半導体とメモリ半導体から。気が向いたら他の分野も書く。 追記:書いた https://anond.hatelabo.jp/20200813164528 はじめに 半導体製造コストの人件費について半導体工場で使用される製造装置は寡占化が進んでおり、世界中どのメーカーでも使われる装置自体に大差はない。 この辺の記事 (https://eetimes.jp/ee/articles/2003/17/news048_
Sustainable Business | サスティナブル経営を実現するテクノロジー＆イノベーション | JBpress(日本ビジネスプレス)
SDGs（持続可能な開発目標）、ESG（環境・社会・ガバナンス）、CSV（共有価値の創造）、Society5.0など、企業の持続的な成長と社会の関係性に着目したキーワードが注目されています。今や企業の成長は、社会課題を解決し、その持続可能な発展に貢献するという文脈を抜きにしては語れない時代となりました。 ビジネスの持続可能な拡大を実現するためには、VR（仮想現実）やビッグデータ解析といったデジタルテクノロジーの活用と、組織や専門性の壁を超越してノウハウやナレッジを共有するオープンなプラットフォームへのアクセスにより、社会課題や顧客ニーズを起点にした新しいビジネスモデル／エコシステムを構築することが不可欠です。 その先にこそ、いま多くの企業が希求する“イノベーション”の姿・形が、実現性を帯びて見えてくるのではないでしょうか。Sustainable Businessは、持続可能なビジネスの成長
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