核融合炉は手の届くところにある
たゆまぬ技術開発により、核融合は今や夢物語などではなく、手の届く技術になった。設計、材料、制御などの主要な課題はすでに解決の見通しが立っている。後は、まず実験炉を造って動作を確かめたのち、いよいよ実用炉へと開発を進めてゆけばよい（動画による平易な解説はこちら）。本稿では気になる発電コストの見通しと、今後必要な実験炉への投資について述べよう。 核融合エネルギーは二酸化炭素を出さずに安定してエネルギーを供給可能な未来技術として注目されてきた。だがその最近の進展は意外に知られていないかもしれない。いま日・米・露・中・韓・印の6か国＋１地域（EU）の国際協力で、核融合実験炉ITER（イーターと発音する）の建設がフランスで進んでいる。完成は2020年代後半で、2035年にはフルパワーの50万キロワットの熱出力を計画している。これは20-25万キロワットの電気出力がある火力発電所の熱出力と同じくらいの
NPO法人 国際環境経済研究所｜International Environment and Economy Institute
WEB上での論考などの情報発信を通じ、国内外の政策や国際枠組みについての意見集約や提言を行い、環境と経済を両立させた持続可能な社会のあり方を考えます。
気候変動抑制に向けたFuelCell Energy社の動向
米国コネチカット州ダンベリーにあるFuelCell Energy社は、1970年頃に600℃レベルの高温で作動する溶融炭酸塩電解質型燃料電池（MCFC）技術を開発・商品化し、現在数MW規模の発電設備を、米国だけでなく、ヨーロッパや韓国で稼働させている。燃料電池開発促進に力を入れてきた韓国については、製鉄事業を中核とするPoscoグループと提携し、技術移転も行っている。さらにMCFCでの経験を生かして、固体酸化物電解質形燃料電池（SOFC）も商品化し、コミュニティー向けの中規模発電設備として両タイプの燃料電池を供給している。日本ではムーンライト計画の一環として燃料電池の技術開発が進められたが、SOFCはkW規模のものとして商品化できたものの、MCFCについては実用化に至らなかった経緯がある。 MCFCは電解質に炭酸塩を使用していることから、燃料電池が水素で発電する過程で必要な酸素を供給する空
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