緊急事態宣言に伴い、福岡市などの繁華街では飲食店が軒並み休業して閑散とする一方、大きなリュックサックを背負った料理配達サービスの配達員たちをよく見掛けるようになった。宅配に活路を見いだす飲食店と外出を控える消費者、いずれにとってもニーズは高い。新型コロナウイルスの影響で生活費に困った人が配達員になるケースもあり、それぞれの暮らしを支えている。 【写真】「侍マスク」口コミで広がり…静かな反響 4月下旬、平日の昼下がり。福岡市・天神の新天町商店街周辺には、自転車で頻繁に行き交う配達員の姿があった。「ファストフード店が多く、注文が集まりやすい。ここを拠点にする人が多いんです」。配達員の一人が教えてくれた。 代表的な料理配達サービス「ウーバーイーツ」は、客がスマートフォンのアプリを使って飲食店に注文した商品を、配達員が自転車やバイクで自宅などに届ける仕組み。九州では福岡市で2018年11月からサー

関口宏、広がる院内感染に疑問「医療従事者の方たちの苦労は本当に大変…でも、どうして専門家なのにうつってしまうんだろうっていう疑問はぬぐえない」 ２６日放送のＴＢＳ系「サンデーモーニング」（日曜・前８時）で世界中で感染が拡大する新型コロナウイルスについて特集した。 【写真】関口宏、張本勲氏に注意されちゃった…「まだ終わってない話が。最後まで聞きなさい」 番組では、東京、福岡など各地の病院で発生している院内感染の現状を伝えた。都立墨東病院では一般病棟を中心に医療従事者２６人が院内感染し、救命救急センターを閉鎖したことを報じ、また、医療従事者と患者の２６人が院内感染した福岡市の福岡記念病院を取材し、感染が広がった原因を検証した。現在、同病院では入館者全員に検温と手指消毒を実施し、対策を講じていることを伝えた。 司会の関口宏は、こうした現状に「医療従事者の方たちの今の苦労は本当に大変なものだろうと

新型コロナウイルス対応で最前線に立つ全国の保健所で組織する全国保健所長会が25日、日本記者クラブを通じ、オンライン会見し、過労死ラインの月80時間を超える時間外労働、「電話がつながらない」「PCR検査が受けられない」などの不満から起こっている誹謗（ひぼう）中傷など過酷な労働状況を明かした。 保健所は電話相談、検体運搬、感染疑いのある人の経過観察、感染経路・濃厚接触者の調査などに当たるが、全国の保健所の数は行政改革で94年の847から20年には469へと半分近くまで減少。感染症を扱う保健師は人口40万人規模の東京都葛飾区で4人、大阪府枚方市で5人しかいない。「土日の半日だけ休むだけでぶっ通しで働いている」（白井千香副会長兼危機管理委員長）。マンパワーが決定的に不足している。 保健所には乳児検診、高齢者のロコモ予防などほかにもさまざまな業務があるが、ほとんどが中止、延期。PCR検査は、陽性反応

新型コロナウイルスの感染拡大により、先月はオイルショックを彷彿とさせるトイレットペーパーの買い占めが話題になった。 しかし、品薄状態が解消されはじめた昨今、買い占めた商品を持て余し、店に返品を求める人がチラホラ現れているようだ。言うまでもなく、そんな不届き者を歓迎する店などあるはずもない。 今月初旬、オーストラリアの「ドレイクス・スーパーマーケット」に、とんでもない返品要求が飛び込んできた。32ロール入りのトイレットペーパー150袋と1リットルサイズの除菌液150個を返品したいと言うのだ。その総額、なんと1万ドル（約110万円）相当。 返品の理由はオンライン・マーケットプレイス「eBay」のストアが閉鎖され、転売できなくなったからだという。もちろん、スーパー側は返品を拒否した。 ありえない買い占めと返品要求に、同スーパーマーケットのディレクターであるジョン・ポール・ドレイクさんは怒り心頭。

山梨県の長崎幸太郎知事が５月分の給与１２５万円をほぼ全額返上し、「１円」とすることが関係者への取材で分かった。新型コロナウイルスの緊急事態宣言を受けて多くの業種に休業要請しているため、「我慢の先頭に立つ」という。 【図】１０万円の給付方法 給与減額のための条例改正案を２８日招集の臨時議会に提出する。ゼロではなく１円にするのは、無償で職務を行うと公選法の寄付行為に抵触する恐れがあるためという。 県は休業要請に応じた事業者への補償や協力金支給は財政面から見送り、売り上げが前年より５０％以上減った中小企業に最大２００万円、フリーランスを含む個人事業主に最大１００万円を給付する国の「持続化給付金」の受給を全面的にサポートするとしている。 知事給与をめぐっては、愛媛県の中村時広知事が全額返上を表明したほか、北海道の鈴木直道知事、福岡県の小川洋知事らも減額の意向を示している。

新型コロナウイルスへの対策に日夜追われている日本政府。しかし、その対応に疑問符がつくことも少なくない。4月1日、感染予防策として安倍晋三首相は1世帯あたり2枚の布マスクを配布すると発表。「ありがたい」「マスク買えないから助かる」といった感謝の声があがるいっぽうで、「なぜ2枚？」「マスクの前に経済対策すべき」といった怒りの声がネット上で相次いだ。 また4月8日に政府は、コロナ禍により収入が減った世帯に条件付きで30万円の現金給付を行う緊急経済対策を発表。しかし、“世帯主の収入がコロナ感染症発生前と比較して半減以上した場合”といった適用条件が厳しくごく一部の人にしか給付されない懸念から「なぜ一律給付にしない！」「意地でも国民にお金は払いたくないんですね」といった批判が巻き起こっていた。 こうした人々の相次ぐ政府批判に対して、声を上げたのは第一線で活躍する各界の著名人たちだ。 4月8日、お笑いコ

埼玉県和光市の松本武洋市長が21日、政府が新型コロナウイルスの緊急経済対策として実施する全国民向けの一律10万円給付について「10万円、私は申請して、全部地域で消費させていただきます」とツイート。インターネット上で反響を呼んでいる。 「10万円、私は申請して、全部地域で消費させていただきます。申請しないと国庫に溶けてしまうだけ。本来、和光市には来ないお金なので、全額きっちり市内で使います。時節柄、飲食店のテイクアウトかなあ。タグ作ってみました。♯10万円の使い道♯10万円もらう政治家」 SNS上には「ぐうの音も出ないほど正しい姿」「申請しないと国庫に溶けてしまうだけ。そんな考えはなかったな」「和光市長さん、素晴らしい！♯10万円もらう政治家がもっともっと出て、どんどん地域で消費してくれますように！素敵な♯10万円の使い道どんどん紹介してください！」などの書き込みが見られた。 安倍晋三首相と

杉村太蔵、１０万円一律給付に大反対…「私は５人家族で５０万円。一方で派遣切りにあった独り暮らしの方は１０万円…強烈な格差を生み出す」 １９日放送のＴＢＳ系「サンデー・ジャポン」（日曜・前９時５４分）で、世界的に流行する新型コロナウイルス感染症について特集した。 【写真】早くも給付金１０万円返納を宣言した著名人 番組では、安倍晋三首相が緊急事態宣言を全国に拡大したことや、緊急経済対策に盛り込んだ現金給付で減収世帯への３０万円の給付から、国民１人当たり現金１０万円の一律給付への方針転換を表明したことなどを伝えた。 元衆院議員でタレントの杉村太蔵は、１０万円給付を「生活支援策としても景気回復策としても大反対です」と明かした。 その理由を「例えば私。今こうしてテレビで使っていただいている。生活に影響ありません。この私にですよ、うち家族５人ですから杉村太蔵に５０万円」とし「一方で派遣切りにあった、収

WHO事務局上級顧問で英国キングスカレッジ・ロンドン教授の渋谷健司さんが、日本の感染拡大防止策に警鐘を鳴らしている。政治から独立していない「専門家会議」の問題点、クラスター対策、自粛ベースや3密の限界――。いま何が問題で、何が求められているのか。 【図を見る】新型コロナウイルスはケタ違い？　判明した世界の感染者数はこちら ＊　　＊　　＊ ――日本の状況をどう見ていますか。 手遅れに近いと思います。4月8日に出された非常事態宣言ですが、タイミングとしては1週間遅れたと考えています。 専門家会議のメンバーの西浦博・北海道大学教授は4月3日、東京が爆発的で指数関数的な増殖期に入った可能性を指摘しています。その2日前の、1日には専門家会議が開かれていました。この日は、宣言を出すように促す最後のチャンスだったと思います。1週間の遅れは、新型コロナウイルスの場合、非常に大きいのです。 ■クラスター対策

お笑いタレント・たむらけんじ（４６）が１３日、自身のＳＮＳを更新。安倍晋三首相がＳＮＳで公開した「うちで踊ろう」コラボ動画のパロディー動画を公開し、反響を呼んでいる。 【写真】安倍首相ものまね芸人・佐竹正史、星野源とのコラボ動画を“完コピ” たむらは「とても良い素材をありがとうございました。上手に調理出来たかわかりませんが皆さん召し上がれ」とコメント。黒のサングラスに白のふんどしを締めたおなじみの格好で、歌手で俳優の星野源（３９）が公開した「うちで踊ろう」に乗せて優雅にティーカップの飲み物を飲んだり、愛犬ならぬ獅子舞をめでる動画をアップした。おなかには「ステイホーム」「ソーシャルディスタンス」「三密ｖｓ八光」などとマジック書きされていた。 その上で、たむらは「少しでもお家で踏ん張ってる皆さんが楽しんで頂けたら嬉しいです。でも、めちゃくちゃ怒られたら皆んな助けてね」と記していた。 この投稿に

アメリカでひよこの売上が急に伸びている。これも新型コロナウイルスの感染が拡大する中で起きたパニック買いの一例らしい。 イースター（復活祭）と言えば、卵と並んでひよこがつきもの。だから毎年、イースター前の時期になると孵卵場は大忙しで大量のひよこを出荷する。そんな時期であるにもかかわらず、今年は入手困難になりつつあると、ニューヨーク・タイムズは伝えている。 「トイレットペーパーに買い物客が殺到したのと同じように、ひよこのパニック買いが起きている」と、アイオワ州の孵卵場の関係者はニューヨーク・タイムズに語った。この孵卵場では、今後4週間の出荷分がすでに売約済みだという。 記事によれば、ひよこは仕入るそばから飛ぶように売れている。農業用品やペット用品を扱うトラクター・サプライ社の店舗では、新たな入荷がある朝の時間帯、店の外側にひよこを求める長い行列ができるという。 ニューヨークにある農業用品店のハ

東京五輪が２０２１年夏までに延期される方針が固まるなど、新型コロナウイルス感染拡大の影響が広がり続けている。感染症専門医の岩田健太郎神戸大教授が２５日、神戸新聞社の取材に応じ、政府の対応や今後の対策について語った。（聞き手・井川朋宏） 【写真】消毒用アルコールがないときは　医科大の主任教授がアドバイス －東京五輪の１年延期方針が明らかになった。 「１年というのは、選手たちのモチベーションやパフォーマンスの維持といった極めて政治的な判断。科学的、医学的な根拠でつくられたわけではないので、妥当なのかはわからない」 －国の対応をどう見るか。 「オーバーシュート（爆発的患者急増）を避けなさいとか、流行のピークをフラットにしましょうとかはスローガンであって、具体的な数字、データを伴わなければ目標にならない。目標を明確にしないと検証ができず、『よく頑張った』という感想しか残らない。２００９年の新型イン

東京都の小池百合子知事は２５日、記者会見を行い、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、週末の不要不急の外出自粛を要請した。すると会見の直後から都内のスーパーマーケットには、多くの客が訪れ、買い物かごに多くの商品を詰め込む姿が見られた。店員数が少なる夜間帯ということもあり、レジには２０メートル近い行列ができる店もあった。 ツイッター上には「初めて買い占めに参加できてテンション上がる」「パニック買い占め怖いからとりあえずパスタとパスタソースとトイレットペーパー買った」などの報告が続々と上がり始めている。 しかし都知事が要請したのは、不要不急の外出の自粛であり、週末に食料品などの店舗が閉鎖される予定はない。同じくツイッター上では「みんな落ち着いて」「みんないい加減買い占めやめよう。本当に必要な人が買えなくなるし、買えなくなると困るから買わざるをえなくなる」などの呼びかけも多数投稿されていた。

自民党が検討している新型コロナウイルスの感染拡大に伴う農業分野の経済対策の骨格が24日、判明した。和牛などの需要を喚起するため、購入を促す商品券を発行。肉用牛肥育経営安定交付金制度（牛マルキン）の負担金免除、花きの次期作支援、人手不足解消に向けたスマート農業の推進などを盛り込む方向だ。 党農林幹部での調整を経て、農林部会が26日にも取りまとめる。その後、同党全体で対策を集約し、政府に提言する。これを見据え、安倍晋三首相は27日に予定される2020年度予算案成立後、経済対策の財源となる補正予算案の編成をただちに指示する見通しだ。 インバウンド（訪日外国人）の減少や外食の自粛で、和牛の需要は激減。牛肉など品目を限った商品券で効果的に消費を促したい考えだ。ただ、党内には他の分野でも商品券の発行を求める意見があり、調整が難航する可能性もある。 牛マルキンの負担金免除は、肉牛農家の資金繰りを支援する

兵庫県内では21日時点で107件の感染が確認されている新型コロナウイルス―。同県内陸部の丹波篠山市ではいまだ確認されていないが、先週13日の金曜日、「感染者が出た」という情報が記者のもとに寄せられた。県や市からの発表はなかったが、情報提供者は、「出た」と断言したため、急きょ取材に走った結果、誤った情報だったことが判明した。感染拡大の状況を見ると、いつ発生してもおかしくはないが、真偽不明の情報が飛び交う原因には、「隣近所が顔見知り」という地方ならではの環境があり、不安を広げているようだ。 一報を受けたのは、13日午後。丹波篠山市に隣接する同県丹波市在住の知人Aさんから、「丹波篠山でも出たな」と言われた。丹波市では今月9日に感染者1人が確認されている。 感染者の情報は、検査を経て陽性が確認され次第、行政が発表する。Aさんから話を聞いた時点で、なんら発表はなかった。ただ、普段の取材では行政の発表

政府は20日、新型コロナウイルスの感染拡大防止に向けた全国一斉の休校要請を延長しない方針を示したが、新学期に再開される学校は一部にとどまる可能性もあり、先が見通せない状況が続く。 【写真】ガーゼで作る立体マスクの型紙と完成例 臨時休校や休園の長期化により、子どもを祖父母に預ける共働き家庭が増えた。「大変だ」「疲れる」。孫を預かる高齢者は悲鳴を上げながらも、孫や子のために奮闘している。 「私が面倒を見るしかない」。大阪府河内長野市の田中公子さん（73）は、孫の世話のため休校措置以降、毎週2泊3日で大阪市の息子夫婦宅に通っている。田中さんは「感染したくないので、本当は人の多い大阪市には来たくない」と打ち明けるが、電車で1時間以上かけて通う。 孫は小学3年生と幼稚園児の2人。午前中は宿題をさせ、昼食を作り、午後は公園で遊ばせている。息子夫婦は共働きで、「困っているので手助けしたい」と話す田中さん

【ニューヨーク＝橋本潤也】新型コロナウイルスの感染者が急増している米ニューヨーク市内で、アジア人への差別的な言動や犯罪が相次いでいる。マスクを着けていないことに言いがかりをつけられ、暴行を受ける事件も報告されている。ニューヨーク市警は、人種偏見を動機とするヘイトクライム（憎悪犯罪）に当たる可能性もあるとみて捜査を始めている。 米ＣＢＳテレビによると、マンハッタンの五番街で１０日朝、語学学校に通う韓国人女性（２３）が２０歳代の女に顔を殴られた。女は「マスクはどこ？　このコロナウイルス」と罵声を浴びせたという。 米紙ニューヨーク・タイムズによると、１１日夜にはクイーンズ地区でアジア人男性（４７）が「なぜマスクを着けてないのか」と因縁をつけられ、通りがかりの男に突き飛ばされたという。 事件を受け、ニューヨーク州のクオモ知事は１０日、声明を出し、「アジア人が新型コロナウイルスを運んできた可能性が高

世界保健機関（WHO）は3月11日（米東部時間）、新型コロナウイルスの拡大を「パンデミック（世界的流行）」と表明した。 【全画像をみる】最善でも死者数は日本13万人、世界1500万人。GDP損失は2.3兆ドル。米シンクタンク試算 アメリカ国内でも、ウイルス拡大の先行きについて、厳しい見方をする報告書や専門家の発言が相次いでいる。企業や学校の閉鎖が続き、状況が一変してきた。 3月11日のダウ平均株価の終値は、トランプ政権が新型コロナウイルス拡大にうまく対応していないという懸念から、1400ドル以上暴落した。 11日朝までは「落ち着け。すぐに状況は良くなる」と発言していたトランプ米大統領だったが、夜にはテレビ演説し、アメリカ国内での感染の拡大を抑えるためイギリスを除くヨーロッパからの渡航を停止すると発表した。 大統領の新型コロナウイルス対策チームのメンバーで、アレルギー・感染症国立研究所長のア

愛知県蒲郡市の男性（57）が、新型コロナウイルス感染を知り、自宅待機を求められながら複数の飲食店を利用していたことが12日、関係者への取材で分かった。 【写真】新型コロナ陽性が判明後にパブに立ち寄り、女性の接客を受ける男性 男性は「菌をばらまく」などと話し、立ち寄った飲食店の従業員1人の感染が同日判明した。飲食店は店内を消毒し、営業自粛に追い込まれており、事態を重く見た県警は、威力業務妨害容疑などを視野に捜査を進める方針。 同市や関係者によると、男性は4日夕、検査でウイルス陽性が判明し、保健所が自宅待機を要請したのに外出。午後6時前後、市内の居酒屋とパブの2店に立ち寄った。パブでは従業員の女性と密着し、肩を組んで歌うなどしたという。 その際、パブ店主は知人から「男性が『パチンコ店や飲食店で菌をばらまいてやる』と言っている」と連絡を受け、男性が従業員に「陽性だ」と認めたため、約30分で退店さ

「2月9日に昭恵夫人（57）は自身のインスタグラムへ、宮城県気仙沼市でランチを食べたうどん店の前での写真を投稿しています。夫人としては、復興に苦しむ東北を応援したいという気持ちがあったのだと思います。しかし《危機感がないですね》《いいかげんにしろ》といった批判的なコメントも多かったのです。それ以来、インスタグラムは1カ月も更新されていませんが（※3月9日現在）、首相夫人として、状況判断ができていないと言わざるをえません……」 【写真あり】昭恵夫人 “美脚への自信” そう語るのは全国紙の政治部記者。さらに山形県内に住むスキー関係者は本誌にこんな証言を。 「実は昭恵夫人は2月末から2泊3日の“スキー旅行”も計画していたのです」 昭恵夫人が訪れる予定だったのは山形県にある蔵王温泉スキー場。彼女は'15年からこの地で、かつてのスキー人気の復活を目指すためのイベント「私をスキーに連れてかなくても行く