2010年8月22日のブックマーク (11件)

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    takeboruta
    takeboruta 2010/08/22
    読んでみたい。
  • 投資とは何なんだろう :投資十八番 

    投資」とは何なのでしょうか。 金銭的な利益を得る目的で資金を投じること、これが来的な投資の意味ですが、「自己投資」的な意味合いで使用されることもあります。どちらも、金銭や時間を投入し、何らかの見返りを得ようとすることは同じです。 では、「投機」とは何なのでしょうか。また、投資と投機の違いはどこにあるのでしょうか。これは難しい問題です。 ウォール街のランダム・ウォーカー』でこう述べています。 私は投資というものを、配当や金利、賃貸料など、かなり確実性の高い収入の形で利益を上げること、および長期間保有して値上がり益を得ることを目的とした金融資産の購入、ととらえている。 続けて、投資と投機の違いについてもふれています。 投資と投機を区別する基準は、どのような期間で投資リターンを考えるかがはっきり意識されているかどうかと、リターンが合理的に予測できるかどうか、の二点にある。 マルキール

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    takeboruta 2010/08/22
    やり始める時に、どれだけ脳に汗をかいたか。それによって結果というか、自分の中で感じ方が違う気がする。
  • 独占インタビュー ノーベル賞経済学者 P・クルーグマン 「間違いだらけの日本経済 考え方がダメ」(週刊現代) @gendai_biz

    教鞭をとるプリンストン大学(ニュージャージー州)の研究室で取材を行った 〔PHOTO〕サミア・カーン(クルーグマン教授・以下同) 今年後半、二番底の可能性がある/日銀が「インフレなどとんでもない」と言い続ければ、日は破産する/消費税アップのタイミングはこの大不況真っ只中の時ではない。日アメリカより深刻な不況にあることを理解すべきだ/財政赤字の問題を優先させれば、デフレ・スパイラルを加速させるだけである。 菅首相は一刻も早く消費税アップに向けた議論を始めたがっている。しかし、舌鋒鋭い「闘う経済学者」はこう言った。「急ぐ必要はない」と。財政再建よりも先に、日がまずなすべきこととは―。 インタビュー/松村保孝(ジャーナリスト) 世界的な不況はこれからが番 「日は、アメリカよりも深刻な不況に直面しているということを、理解すべきです。もちろん、アメリカ以上に歳入を増やす必要もあります。

    独占インタビュー ノーベル賞経済学者 P・クルーグマン 「間違いだらけの日本経済 考え方がダメ」(週刊現代) @gendai_biz
  • 結婚と恋愛のレート - Chikirinの日記

    一つ前のエントリで紹介した 堀井憲一郎氏のにはユニークな洞察が満載なのですが、中でも特におもしろかったのがこの話。 “80年代に女の子が恋愛のレートをあげて、結果としてみんな不幸になった” 堀井氏は、「 80年代に女の子はお姫様になった」と指摘。 お姫様は王子様が現れて、自分のために完璧なクリスマスイブを用意してくれると期待します。 高級フレンチに最高級ワイン、後は五つ星ホテルのバーで生バンドの演奏を楽しみ、当然のように予約してあるお部屋にお泊まり、翌朝はルームサービス。プレゼントはティファニーの・・。 最初は(それでヤラせてもらえるならと)この流れについていこうとした男性陣も、数年ほど頑張った後、 90年代半ばにはついていけなくなります。 当然です。給与もあがらないのに続かない。 ここで女性は気がつくべきでした。こんなことをしてたら、彼氏なんてできない。結婚なんてできないと・・。 で

    結婚と恋愛のレート - Chikirinの日記
    takeboruta
    takeboruta 2010/08/22
    結婚するなら2010年代がチャンスかw。しかしその後は。。。
  • 最悪の時はこれからだ : 池田信夫 blog

    2010年08月21日15:02 カテゴリ経済 最悪の時はこれからだ 来週の週刊ダイヤモンドの特集は「解雇解禁」。といっても解雇が解禁されたわけではなく、解雇規制を解禁せよというキャンペーンだ。内容は、当ブログでも論じてきたように、中高年のノンワーキングリッチを過剰保護する解雇規制(および司法判断)が若年失業率を高め、世代間の不公平を拡大しているという話である。 完全失業率は5%程度だが、今春の大学卒業生の「無業率」は2割を超える。さらに企業の海外逃避も加速し、パナソニックは新規雇用の8割、ユニクロは5割を海外で採用する。その原因の一つが、強化される一方の雇用規制だ。民主党政権の「雇用重視」の政策は、企業を海外に追い出す「カントリーリスク」になりつつある。 社内失業を奨励して労働保持を増やす雇用調整助成金は、一昨年の10億円弱から昨年は6000億円以上に激増した。このため潜在失業率は、経産

    最悪の時はこれからだ : 池田信夫 blog
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    takeboruta 2010/08/22
    解雇される問題は、家庭で問題になる話題。「あなたは職場で干されない?」リアルな問題として考えないとな。
  • 日本人はなぜリスクをゼロにしようとするのか : 池田信夫 blog

    2010年08月20日16:56 カテゴリ科学/文化人はなぜリスクをゼロにしようとするのか 佐々木俊尚氏がツイッターでこういう疑問を出している:よく言われることだけど、日は「リスクはゼロにすべき」と思ってる人がやたらと多く、リスクマネジメント(リスクを減らすコストとリスクが生むコストを天秤にかける)の意識が欠如している。なぜそういう思考にいかないのか。日人の民族性となんか関係があるんだろうか。これは私もブログ記事で書いたことがある。行動経済学の実験によれば、必ずしも日人がリスク回避的とはいえないようだが、資産構成をみるかぎり先進国では群を抜いてリスク回避的だ。その理由は(前の記事でも書いたが)組織内のコーディネーション様式と関連していると思う。次のような状況を考えよう:2機の戦闘機が同時に敵艦を攻撃する。2機で攻撃すると撃沈できるが、1機だけだと撃墜されてしまうとする。ここで一

    日本人はなぜリスクをゼロにしようとするのか : 池田信夫 blog
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    takeboruta 2010/08/22
    組織が存続の危機に瀕したとき初めて共有知識を更新するが、全員の知識を同時に変えなければならないので、変化が困難で時間がかかる。
  • 【Google App Engine】 すっきり本、Slim3本を読んで

  • 執筆は自分との戦いである、そう考える人は·Write Attack MOONGIFT

    Write AttackはWindows用のオープンソース・ソフトウェア。MOONGIFTを長らく運営していて、文章を書くことに対する障壁はとても低くなっている。ほとんど自動で手が動くレベルだ。文章を書くのはとても面白く、創作的な作業だ。 キャラを選ぼう だがプロともなればそうはいっていられないだろう。締め切りや規定の文字数に達していなければとことん頭を使って文章を作り出さなければならない。そんなテキストとの戦いを日々感じている方はWrite Attackを使ってみよう。 Write Attackのルールは簡単だ。文章を書き始めると(10単語書くと)自動的にタイマーが開始される。そしてタイマーが切れるまでに規定の文字数(設定可能)を書き終えないと…すべてが抹消される。マリオ系のキャラクターから選択でき、右上でアニメーションしているのが面白い。 失敗すると消え始める。消えたら復旧も不可 なお

    執筆は自分との戦いである、そう考える人は·Write Attack MOONGIFT
  • 購買力平価で見た円の適正水準ってどれ?

    ブログでは記事中にPRを含む場合があります 最近、ニュースも新聞も円高、円高と騒いでいます。 直近のレートで1ドル85.61円(2010年8月20日)となっています。 でも、当に今の水準が円高なのでしょうか。 ひとつの尺度として購買力平価で見た為替レートがあります。 調べてみたところ…… ■国際通貨研究所のPPPデータ(2010年5月) ・消費者物価PPP 1ドル 136.71円 ・企業物価PPP 1ドル 105.33円 ・輸出物価PPP 1ドル 72.16円 (出典:国際通貨研究所 主要通貨購買力平価(PPP)) ■経済協力開発機構(OECD)のPPPデータ(2009年) ・1ドル 115円 (出典:OECD Purchasing Power Parities) ■ビッグマック指数(2010年) ・1ドル 85.7円 (出典:投信で手堅くlay-up! ビッグマックの価格から見た購

    購買力平価で見た円の適正水準ってどれ?
    takeboruta
    takeboruta 2010/08/22
    為替レートは、どの辺が適正なのか分からないなあ。
  • 長期のリターンとリスクをどう計算するか?(4) ~ 算術平均はなぜ期待リターンなのか? - 投資信託のブログ|ファンドの海

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    takeboruta 2010/08/22
    幾何平均、算術平均
  • 強盗発生件数の国際比較 ←日本は安全だよん♪

    たまにメディアが、日の安全神話崩壊、みたいなこといって不安を煽る。 でも彼らは基的に思い込みか調査不足なので、自分でちゃんと調べないと。 昨秋に殺人件数は右肩下がり、っていうのは確認したけど、 強盗発生件数の国際比較データがないかな?と探してみたところ、発見! → United Nations Office on Drugs and Crime ここのデータを元に、目についた国をピックアップしてまとめてみると、 ああ、やっぱり。というオチだった。 ※画像をクリックすると拡大版