人気バンド「いきものがかり」の吉岡聖恵さん(36)が1日、結婚したことを公式ウェブサイトや自身のインスタグラムで発表した。 吉岡さんは「お相手は一般の方で、私の事を1人の人間として、そして1人の歌い手として心の底から受け止め、包み込んでくれる、優しく真っ直（す）ぐな心を持った方です。そして私の人生…

（朔出版・１万４３００円） 存在の本質を問い続けた「切株」 やませ来るいたちのやうにしなやかに　　　　　『瀨頭（せがしら）』 なんとしなやかで、なんとしたたかな俳句かと思う。鬼房（おにふさ）という名とともにあると、いっそう凄（すご）みを帯びて忘れ難い。 「やませ」は夏の季語。冷たく湿った北東の風で、北海道や東北地方にしばしば冷害をもたらすという。飢餓風、凶作風とも。「病ませ」の字も当てられるほど、怖（おそ）れられる風である。 しかしこの句には、そんな厳しさと同時に、いたちの機敏でしなやかな姿態も想像される。「やませ来る」で切れ、すぐさま自然なスピード感をもって起伏する表現の呼吸。句自体が、美しい獣のようだ。鬼房七十一歳の作品。

（朝日文庫・８３６円） 生産性を価値基準にした末に 相模原障害者殺傷事件から４年がたった。裁判は結審し、死刑が確定している。本書は事件取材にあたった記者達による記録で、文庫オリジナルとして出版された。 事件を起こした植松聖（さとし）は、事件の舞台となった「やまゆり園」で勤務していたが、当初は「障害者はかわいい」「今の仕事は自分にとって天職」と言っていたという。しかし、２年目に入った頃から言動に変化が見られるようになる。施設では障害者が「人間として扱われていない」と漏らし、やがて一方的な偏見を口にするようになる。しかし、裁判ではこの変化の詳細について、追及されなかった。なぜ、態度に変化が生じたのか。動機解明の重要ポイントを素通りした裁判に、記者は疑問を呈する。 植松は切迫感に駆られる。日本の予算は逼迫（ひっぱく）しており、借金大国になっている。もう時間的にも金銭的にも猶予がない。そんな中、障

（荒蝦夷・各４４００円） 愛好家による緻密で誠実な批評 評者が初めて「真田啓介（まだけいすけ）」という名前を目にしたのは、一九九四年に国書刊行会で刊行が開始された＜世界探偵小説全集＞の第一回配本として、アントニイ・バークリーの『第二の銃声』が出たときのことだった。そこに解説として付けられた真田啓介という探偵小説研究家の論考は、バークリーという作家の全貌を手際よくまとめた後に、『第二の銃声』がクリスティの『アクロイド殺し』に見られる手法を踏まえながら、いかに「二発目」を撃とうとしたかをくわしく論じたもので、こういう緻密な読みができる人が我が国にもいるのかと大いに驚かされたことを憶（おぼ）えている。そのときはまだ、「真田啓介」が「マーダー・ケース」すなわち殺人事件をもじったペンネームだとは知らなかった。 その『第二の銃声』論を皮切りに、真田啓介が書く探偵小説論には可能なかぎり目を通し、そのたび

（新潮選書・１５９５円） 生きていることを無条件で承認する 精神分析の臨床医と、深く心を痛めた経験を持つ歴史学者。博覧強記にして、自己の経験をメタな視点から把握し直す知的体力を持つ二人が、累計２４時間以上重ねた対談を、まとめた労作が本書だ。 心の病とは、特殊な人の性格の歪（ゆが）みから生まれるものではなく、社会全体の建て付けの歪みが、普通の人の悩み苦しみとして立ち現れて来たものではないだろうか。だからこそ日本人の心の病を理解し癒やそうとすれば、日本社会全体の構造的な歪みを解析し対処策を考えるというところにまで、射程が広がってしまう。 そんな途方もない作業に踏み込んだ本書は、普通に「読了」できる本ではない。どこを読み返しても引っかかるところ、新たに気付くところがある。無人島に一冊持っていくのに最適ともいえるし、オリンピックの延期で祭りの前（アンテ・フェストゥム）なのか祭りの後（ポスト・フェス

経済財政諮問会議で発言する安倍晋三首相（中央）＝首相官邸で２０２０年７月３１日午後５時３３分、竹内幹撮影 内閣府が３１日公表した中長期試算は、日本の財政の危機的な現状を改めて鮮明にした。もとより達成は困難とみられていた財政健全化目標は、巨額の新型コロナウイルス対策費用で破綻寸前だ。コロナ関連予算を別会計に移すことで透明化を図ろうとする議論も財界などから起きており、財政再建への道筋は仕切り直しが不可避だ。 「中長期の経済財政状況は厳しいが、引き続き経済財政一体改革を着実に進める」。安倍晋三首相は３１日、中長期試算が示された経済財政諮問会議でこう強調した。政府のスタンスは、アベノミクスで経済を立て直し、歳出と歳入の両面を改革する従来方針を貫くことで、２０２５年度に国と地方の基礎的財政収支（プライマリーバランス＝ＰＢ）を黒字化する現行の目標を達成する方針を崩していない。

安倍晋三首相が月刊誌で「ポスト安倍の有力候補者の一人」と発言。記者会見で質問され、笑顔を見せる菅義偉官房長官＝２０２０年７月２２日、竹内幹撮影 「Ｇｏ　Ｔｏキャンペーン」の条件がコロコロ変わる、遅いと文句を言う（毎日新聞を含む）のは、お門違いというものではないか。 各地で水害に襲われたり、コロナ危機で仕事がなくなったり、それどころでない人がたくさんいることを思えば、このご時世に旅行ができるだけでもどれほど恵まれた境遇であることか。感染状況が日々変わる以上、東京発着を対象から外すといった程度の混乱も仕方ない。それしきの不便や不公平に文句を言う方が、みみっちく恥ずかしい。 そんなことより、感染第２波が起きようが、医療・感染症専門家が反対しようが、夏休みが削られ、梅雨が長引き、観光シーズンが到来していないのに、何より「感染症の拡大が収束した後に実施する」と定めた閣議決定に反しているにもかかわらず

◆松田青子（まつだ・あおこ）さん （中央公論新社・１６５０円） おじさん社会を転覆させる この国から「おじさん」が消える――。突拍子もない設定のようだが、医学部の試験で、土俵上の救命で、女性が排除される現実を思えば荒唐無稽（むけい）とは笑えない。「おじさんが選んでおじさんが決める日本の家父長制社会を書きたかった」。初の長編小説で、いびつな男性社会を鋭く描いた。 ３０代の非正規社員、敬子は「おじさん」社員のセクハラで会社を辞める。「普通に日本で暮らし、気づけばとんでもなく嫌な目に遭っていたと目覚める女性を主人公にした」。退社後、敬子は「革命」を歌う女性アイドルに魅了され、擦り減った魂を満たしていく。そのグループも「おじさん」の演出と知りながら。「私もアイドルにはまった経験がある。日本の社会に似て男性が女性を搾取する構造なのに、なぜひかれるのかを言語化しよ…

＜くらしナビ・ライフスタイル＞ 「コロナ離婚」が流行しているといわれるが、離婚って、そんなに簡単なものなのだろうか。動画投稿サイト上では「失敗しないための離婚講座」と題して毎週火曜日に投稿される約１０分間の解説が注目を集めているという。投稿しているのは、年間３００件以上の離婚案件を請け負う中里妃沙子弁護士（５９）。恐る恐る話を聞いてみると、「離婚を準備することで気持ちが落ち着くこともありますよ」と、なんとも前向きな感じである。

文部科学省は３１日、今年度実施する大学入学共通テストで二つの日程のどちらを受験するのかについて、全国の高校３年生などを対象とした意向調査の結果を公表した。共通テストを受ける予定の約４６万３０００人のうち、あらかじめ用意されていた「第１日程」（２０２１年１月１６、１７日）を希望する受験生が約４３万１０００人（９３％）に達し、新型コロナウイルスによる学習遅れが心配な受験生のために新たに設けた「第２日程」（同３０、３１日）の希望者は約３万２０００人（７％）にとどまった。 調査は全国の高校や特別支援学校の３年生など、現役の受験生となる可能性がある生徒約１００万人を対象に実施。３０日までに回答があった分を集計した。

千葉県船橋市役所で規則に反して動画を撮影し、職員を侮辱する発言を繰り返した市内の男性に、千葉地裁（高瀬順久（よしひさ）裁判長）が市の許可なく撮影することを禁じる判決を言い渡した。市の代理人を務めた弁護士によると、住民による過剰な動画撮影を禁止した判決は初めてとみられ「対応に苦慮する自治体が断固たる姿勢を取る根拠になる」と評価している。毎日新聞が動画投稿サイトを調べたところ、この男性によるもの以外に少なくとも７自治体の無断撮影動画がアップされるなど同様の問題が起きている。 判決は６月に言い渡され、男性側が控訴せず確定した。判決などによると、男性は２０１６年４月～１８年１２月、「市職員の不正を監視する」などとして職員や来庁者を撮影し、動画投稿サイト「ユーチューブ」に少なくとも６５本投稿するなどしていた。制止する職員には「暇なやつらだ、仕事しろ」「ばかな職員」などと暴言を吐いていた。

加藤勝信厚生労働相は３１日、米製薬大手ファイザーが開発中の新型コロナウイルスのワクチンについて、開発に成功した場合、来年６月末までに６０００万人分の供給を受けることで同社と基本合意したと発表した。日本で新型コロナのワクチン確保策が具体化するのは初めて。 ファイザーのワクチンは、ウイルスの遺伝情報の一部を使う「メッセンジャーＲＮＡ（ｍＲＮＡ）ワクチン」と呼ばれる新しいタイプ。感染を予防するには１人２回の接種が必要となる見通しで、日本向けには１億２０００万回分が供給される。同社は７月末に３万人を対象に世界約１２０施設で有効性などを調べる大規模な後期臨床試験（国際共同治験）を開始。早ければ１０月に米国の規制当…

内閣府は３１日の経済財政諮問会議で、中長期の経済財政に関する試算を示した。財政健全化の指標となる国と地方の基礎的財政収支（プライマリーバランス＝ＰＢ）について、高めの経済成長を前提としたシナリオでも２０２５年度の赤字幅見通しが７・３兆円程度（前回１月試算は３・６兆円程度）に倍増する。政府が掲げる２５年度のＰＢ黒字化目標の達成は更に厳しくなり、目標そのものの是非が改めて問われそうだ。 このシナリオの場合、ＰＢ黒字化を達成できる時期は２９年度になると見込み、１月に示した前回見通しより２年遅れる。政府目標の２５年度からは４年遅れる。ＰＢは国と地方の政策経費に関して、借金に頼らずどれだけ賄えているかを示す指標。内閣府は年２回、経済成長率と財政の将来見通しをまとめた中長期試算を公表している。

コロナ禍で介護サービスが制約された結果、障害のある子どもをケアする親たちは一段と厳しい立場に追い込まれている。重度重複障害のある娘の親で、海外の生命倫理にも詳しい児玉真美・日本ケアラー連盟代表理事（63）は、家族まかせで受け皿がない日本の障害者福祉の現状を、「棄民にされたよう」と指摘する。コロナ禍があぶり出したものと、必要な支援について聞いた。【上東麻子/統合デジタル取材センター】

「ALSは業病」と表現した元東京都知事の石原慎太郎氏（87）の問題発言。石原氏は7月31日、ツイッターで「偏見ではなく私の不明の至り」と謝罪したが、こうした発言はなぜ繰り返されるのか。「石原慎太郎　作家はなぜ政治家になったか」の著書がある中島岳志・東京工業大教授（日本政治思想）は、「（石原氏の）健康な肉体への強いこだわりと弱さが背景にある」と指摘する。どういうことか、詳しく聞いた。【牧野宏美/統合デジタル取材センター】 健康、不健康の二分法　過去の発言に通底 ――今回のツイッター発言をどう受け止め、過去の「水俣病患者はIQが低い」「障害者に人格はあるのか」などの差別発言との関連性をどう見ますか。 ◆まさに優生思想を表した発言だと思います。そしてこの考え方は、かなり若い頃から一貫しており、過去の発言の数々と通底するものは同じだと言えるでしょう。それは健康な肉体への強いこだわりです。 彼は大学