「2015年 日本の広告費」解説―インターネット広告費がリードし4年連続でプラス成長を達成 | ウェブ電通報
2月23日、「2015年 日本の広告費」が発表されました。広告費のありようをドラスティックに変革したインターネットの普及が始まって20年余り、電通総研の北原利行が「広告費」の現在と未来について解説します。 2年連続の6兆円超え、4年連続のプラス成長となった 2015年（1～12月）における日本の総広告費は前年比100.3％の6兆1710億円で、2012年以来4年連続のプラス成長、2014年に続いての6兆円超えになりました。日本の広告費は、大きくはマスコミ四媒体の広告費とインターネット広告費、そしてプロモーションメディアの広告費に分けられますが、同110.2％という2桁成長を遂げたインターネット広告が全体をけん引するかたちになっています。 運用型広告とは、膨大なデータを処理するプラットフォームにより、広告の最適化を自動的もしくは即時的に支援する広告手法のことです。生活者の行動パターンをきちん
電通が怒られたオムニチャネルの言葉 | ウェブ電通報
はじめに 社内外で「オムニチャネル」というテーマをよく耳にするようになりました。いつも通りに仕事をしているといつのまにか「オムニチャネルについて解説してほしい」「担当してるクライアントにオムニチャネルを提案してほしい」といわれることが多くなりました。これほどまでに言葉が流行しているのは、マーケティング業だけではなく、モノを生産してから販売されるまですべてのプロセスに密接に関わるキーワードだからです。 アメリカで概念が生まれたオムニチャネルが日本に上陸して、いろんな小売業がオムニチャネルの部署を設立し、様々な事例も生まれてきて久しい時期になってきました。ですがオムニチャネルとは一朝一夕で完成できるものではありません。なのでこの連載では、日本でオムニチャネルは実現可能なのか？できるならどうやって？いつまでに？そもそもなんで必要なの？といった根本にまでさかのぼってみます。オムニチャネルの生々しい
運用型広告がもたらした広告のパラダイム転換 【前編】 | ウェブ電通報
購買ファネルの潜在層を拡大するには デジタルの世界で広告効果を追求する際に究極のポイントとなるのがPDCA、すなわちPlan（計画）→ Do（実行）→ Check（評価）→ Act（改善）のプロセスを高速で回しつつパフォーマンスを最大化していく施策だ。電通では昨年5月、このPDCA運用に特化したグループ会社ネクステッジ電通を設立。その背景には、近年話題の運用型広告における、電通グループ独自の進化がある。新しい概念である広告の“運用”は、適切に実践すれば、従来言われていた見込層の顧客化だけではなく潜在顧客の開拓にも効果を発揮し、さらにはマーケティング全体を変革する可能性がある。その概要と効果的な運用手法を同社の杉浦友彦が前後編にわたり解説する。 広告は“コントロールする”もの―運用型広告の登場 デジタル広告が浸透し、広告は“買う”ものから“コントロールする”ものへと変化しつつあります。マス広
アドテクノロジーがつくる「広告の未来」① ～フリークアウト社長、本田謙氏 | ウェブ電通報
日々進化するデジタル世界。最新の話題を提供する新企画「デジタルの旬」が今月からスタートする。初回のテーマは「アドテクノロジー」。今、RTBやDSPという言葉に代表される「アドテクノロジー」への注目が急速に高まっている。 「枠から人へ」といわれるように、広告の発想や仕組み自体を大きく変えるアドテクノロジーは、インターネットに限らずこれからの全ての広告を考える上で大きなヒントにもなり得る。RTB業界を代表する大手2社のキーマンに、広告とテクノロジーとの関係、そして見えてくる広告の未来像を語ってもらった。 第1回目は、フリークアウトの本田謙社長。電通デジタル・ビジネス局計画推進部長、小野裕三が聞いた。 〔 第2回目、マイクロアド未来広告研究所の中川斉所長はこちら。 〕 本田 謙 氏 （ほんだ・ゆずる） フリークアウト 社長。 DSP事業を国内で最初に立ち上げたフリークアウトの創業者社長。フリーク
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