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ネットレイティングス社がニュースレター「Nielsen Online REPORTER」の1月15日号で「日本の検索サイトの利用状況」をレポートしている。このレポートが、昨年12月に報じられたグーグル日本法人による会見時の“Googleのシェアは41%で、44%のYahoo!との差が縮まってきた。” *Yahoo!の背中見えた? グーグル日本法人が「よい年だった」(@IT)を実質的に訂正するものだ、ということをどのくらいの人が認識しているだろうか。ニュースレターによれば、2008年10月における「検索結果ページ表示数」は以下のとおり。 「Yahoo!が提供する検索サービスが、家庭と職場の合算で35億3600万ページビュー、Googleが提供する検索サービスが同25億6800万ページビュー」(同ニュースレター)となっている。10位以下の検索サイトでのページビュー数が省略されているため、この9
大相撲で安馬の新しいしこ名が”日馬富士”(はるまふじ)に決まりました。 そこで、”日馬富士”で、GoogleとYahoo!それぞれで検索してみると、それぞれの検索エンジンの収集スピードに歴然とした差があることが、改めて浮き彫りになりました。 以下は、2008/11/26 13:30時点での検索結果です。 Yahoo!が1件もヒットしないのに対して、Googleは5000件以上のページがヒットしています。 これは、新しい言葉に対応できないYahoo!検索エンジンの弱点と言えるでしょう。 “日馬富士”という言葉は、実質、昨日まで存在しない言葉だったため、ページ収集と検索結果への反映に時間がかかるYahoo!では、対応できません。 と、ここまで書いて、あることに気付きました。正確に「日馬富士」という言葉の検索結果が知りたかったので、” “(ダブルクォーテーション)で括って検索していたのですが、”
カリフォルニア州サンタクララ発--Microsoftの最高経営責任者(CEO)であるSteve Ballmer氏は、長期的に見ればMicrosoftは検索でGoogleに対抗するチャンスを持つ唯一の企業かもしれないが、それには多くの年月とコストがかかることを認めた。 Churchill Clubでの講演で、同氏は、「それにはしばらく時間がかかるだろう。わたしたちにはすべきことがたくさんある」と述べた。 Ballmer氏との対談の司会を務めた投資家のAnn Winblad氏は、Ballmer氏が2006年にChurchill Clubで講演した際、検索は5年にわたる戦いだと述べていたことを指摘した。 「5年がかりの仕事になる。長期的な仕事だ」とBallmer氏は笑いながら語った。 Ballmer氏は、成功するには検索のエクスペリエンスとエコノミクスを根本的に変える方法を見つける必要があると述
Googleは米国時間7月9日、同社の検索の仕組みをこれまでよりも公開していこうとする活動の一環として、検索エンジンが生成した結果のランク付けに同社が使用するプロセスの一部の詳細を明らかにした。 この分野を統括するGoogleのフェローであるAmit Singhal氏の投稿の中で最も興味深い部分は、なぜ同社が、正しく順序付けするために特定の検索結果を手作業で上位に移動させることをしないのかについて説明した部分である。 Googleは、手作業による介入をしない理由として、次の2つを挙げている。まず同社は、自社の独自の判断がインターネット全体の集合的な判断よりもよいことはあり得ないと考えているからだ。インターネットのハイパーリンク構造は、Googleのランク付けの基盤の一部になっている。 2つめの理由は、ある特定の結果ではなくアルゴリズムを適切に修正することができれば、1つの特定の検索だけでな
15日、アウンコンサルティングは、インデックスとの携帯電話におけるインターネットおよび検索エンジンの利用状況に関する共同調査結果を発表した。 調査方法は、携帯電話サイト上のアンケートフォームからの入力。有効回答数9,098人のうち5,600人のサンプル抽出集計としている。男女比率はサンプル集計のため各2,800人と同数だ。キャリア別の比率は、ドコモ41%、au38%、ソフトバンク21%と、傾向は同じものの電気通信事業者協会発表の統計(ドコモ52%、au29%、ソフトバンク17.5%)よりau、ソフトバンクの比率が若干高くなっている。調査期間は、3月28日から3月31日まで。 調査結果によると、PCで利用するよく検索エンジンは、ヤフーが58%、グーグルが38%、その他4%とヤフーが20ポイント引き離しているものの、携帯電話で利用するよく検索エンジンは、ヤフー(モバイル)35%、キャリアの検索
2008/03/24 検索エンジン開発の分野で有名になりつつある企業にPreferred Infrastructure(PFI、東京都文京区)がある。目を引くのは10人の社員がいずれも東京大学大学院、京都大学大学院の出身者、もしくは在学中ということ。東京大学大学院の情報系研究科出身者の多くが近年、Googleに入社していることは有名だが、PFIは、いわば、Googleに行かなかったGoogleレベルの学生たちが起業したといえる。エンジニア率100%のPFIは日本のテクノロジ・ベンチャーの姿を変えるだろうか。 PFIの代表取締役社長 西川徹氏は「ACM 国際大学対抗プログラミングコンテスト(ACM/ICPC)の世界大会に出場したメンバーと一緒に何かやりたかった」と起業の動機を話す。起業したのは2006年3月。資本金は30万円。当時の社員は6人で全員が学生だった。オフィスはなく、Skypeで話
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