Googleオーガニック検索のクリック率調査 - 米Optify
米Optifyは2011年5月4日、Googleオーガニック検索のクリック率に関する調査結果を発表した。同社のレポートはファーストビューの1～3位表示が全体の60%のクリックを占めるなど、検索結果の1ページ目に掲載されることの重要性について説明している。 本調査は、Optifyの顧客のサイトからランダムに抽出した250サイト、1万キーワードを対象に分析した。google.com (US)からの訪問者の検索キーワードをGoogle検索順位にマッピングし、クリック率などを計算した。 2010年12月の米国の調査ということで、Googleインスタント検索やインスタントプレビューなどが反映された後の調査となるが、平均のクリック率は次の表の通りとなっている。 1位が36.4%、2位が12.5%、3位が9.5%で、1位の平均CTRが際立って高いこと、above the fold （画面スクロールなしで
ネット広告費が新聞を抜く--電通「2009年日本の広告費」を発表
電通は2月22日、2009年の日本の総広告費と媒体別、業種別広告費を推定した統計「2009年（平成21年）日本の広告費」（PDF）を発表した。2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5％減だった。インターネット、衛星メディア関連以外の各媒体が減少していた。 総広告費は2008年（前年比95.3％）に続き2年連続で前年実績を下回った。衆議院選挙、エコカー減税、エコポイントなどプラス材料があったものの、世界的不況による景気低迷が大きく影響したという。 媒体別では、「新聞広告費」（前年比81.4％）が大きく減少し、「テレビ広告費」（同89.8％）も減少して、「マスコミ四媒体広告費」（同85.7％）は5年連続して前年を下回った。 マスコミ広告以外では、「屋外」や「交通」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」（同88.2％）が2年連続で減少。BSデジタル放送
マーケティング・サロン りゅうぼんの日記 |日本の広告費
電通総研から毎年恒例の「情報メディア白書2010年」が刊行される。 まだ書店には並んでいないのですが、 セミナーに参加して昨年度のデータを手に入れることが出来ましたので 一足お先にご紹介します。 テレビ 19000億円 →16000億円（17％ダウン） 新聞 8200億円 →6500億円（21%ダウン） ネット 7000億円 →7000億円(現状維持） 雑誌 4000億円 →3000億円(25%ダウン） テレビ、新聞、ラジオの主要三媒体（主要じゃないかも）（笑）は軒並み 二桁ダウン。悲惨ですね。 旧来のメディアにおいては2009年に浮上の予兆がない。 つまり もっと縮む のだ。 伸び続けたNET広告も2009年には現状維持。 メディアの中での相対的ねプレゼンスはさらに高まった。 まぁ、テレビを見れば「パチンコ」のCM ばかり、 新聞を見れば、通販の広告ばかり 雑誌は廃刊が相次いだ
インターネット広告、効果最大化には12回の到達が必要--ヤフー、MSらが調査
ビデオリサーチインタラクティブ（VRI）と、オールアバウト、NTTレゾナント、マイクロソフト、ヤフーのポータルサイト運営事業社4社は12月14日、インターネット広告効果に関する共同調査プロジェクト「ネット広告バリューインデックスプロジェクト」の調査結果を公開した。 調査結果データによると、インターネット広告出稿時にはインターネット広告到達者の30.3％が広告を認知していたという。広告認知者の63.6％が広告内容を理解しており、インターネット広告出稿により、広告到達者のメッセージ理解は広告非到達者の1.23倍、広告商品の購入／利用意向は1.14倍になることがわかったとのこと。 さらに、広告到達回数の増加とともにインターネット広告認知やブランディング効果が拡大しているという。広告効果最大化のポイントとなる広告到達回数は12回で、広告認知率50％を獲得すると広告商品の購入利用／意向は1.21倍に
広告に対する意識調査--約70％のユーザーは行動データの収集を迷惑に感じている
Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同で、広告に対する意識調査を行った。 前回の「広告に対する意識調査」では、「60％以上のユーザーが広告から得をした経験がある」ことや「最も購入につながりやすい広告はメールマガジン」だということが明らかになった。今回の調査では、ユーザーの広告に対する“意識”にふれていきたいと思う。 【調査結果サマリー】 半数以上のユーザーが、広告に対して不快感や不安感を覚えたことがある ユーザーが最も嫌うのは「誇大表現を使った広告」 約70％のユーザーは、ウェブ上での行動データを収集されることを迷惑だと思う 調査対象は、10代〜50代の男女500人。性別は男性が47％、女性が53％。年代別は10代：1.8％、20代：18.6％、30代：31.8％、40代：23.8％、50代：17.2％、60代：6.8％となっている。 まずQ
YouTube投稿動画の広告効果はいかに--電通とグーグルが共同調査
動画共有サイトに動画を投稿し、プロモーションに活用する企業が増えている。しかし、その効果を計測する指標はまだ完全に確立されてはいない。 インターネット上の動画の再生回数とその認知率にはどのような関係があるのか、また、動画は購買行動に結びつくのだろうか――こういったインターネット動画の効果を調べるため、電通とグーグルがYouTubeのデータをもとに共同で調査した。その結果、再生回数と認知率の相関度合いや、YouTube上で動画を見たユーザーが動画内の商品に高い購入意向を示すことがわかったという。 この調査は3月、関東地方に住む15歳以上50歳未満のPCインターネットユーザー1万人を対象に実施した。YouTubeに投稿されているオリジナル動画45素材（うち一般ユーザー作成動画22素材、企業作成動画23素材）を使って、動画の認知率や動画視聴後の変化などを調べた。 その結果、動画で扱われている商品
まだ伸びているPCからのネット利用時間、テレビに続く「第2のメディア」に定着
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
ネット広告の効果が拡大傾向--ポータルサイト事業者の共同調査で明らかに
ビデオリサーチインタラクティブ（VRI）、オールアバウト、NTTレゾナント、マイクロソフト、ヤフーの5社は6月8日、インターネット広告効果に関する共同調査プロジェクト「ネット広告バリューインデックスプロジェクト」の調査結果を発表した。 この調査は2008年9月から2009年4月にかけて実施した。調査結果によれば、調査対象とした21の広告素材の広告到達者におけるインターネット広告認知率の平均値が34.1％となり、2007年に実施した共同調査の平均値29.1％に比べて5ポイント上昇したという。 なお、広告到達者におけるインターネット広告認知とは、「利用しているパソコンに調査対象インターネット広告が表示されたことがある調査回答者」を広告到達者としてクッキーにより特定したうえで、「調査対象広告を覚えているか」を調査したもの。 5社は広告認知率が上昇した要因として、ポータルサイト運営事業社が進めてき
IT業界は「夢がある」が「仕事はきつい」--学生の持つイメージ、IPAが調査
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は3月27日、2008年度に実施した「IT人材市場動向調査」の調査報告概要版第3弾を公開した。この調査は、IT人材の育成施策を検討するために、基礎情報を収集する目的で実施したもので、調査報告の概要は4回に分けて公開されている。 今回は大学3年生以上の学生600名を対象にした情報サービス産業のイメージ調査、社会人を対象にした他産業との就業満足度比較調査をまとめた。 学生を対象とした「情報サービス産業のイメージ分析調査」は、学生が情報サービス、ソフトウェア産業をどのようにとらえているかを調べた。その結果、「技術やスキルが身につく」「夢がある」という項目で、「IT・情報サービス・ソフトウェア」がトップとなった。「かっこいい」「仕事にやりがいがある」などといったイメージも比較的上位に挙がったという。 その一方、「働いている人たちが自分の仕事に誇りをもっている」
YouTubeがCD購入のきっかけに 若年層で顕著
CDを購入するきっかけは――日本レコード協会が3月12日に発表した「音楽メディアユーザー実態調査」によると、最も多いのは「テレビの音楽番組」で、若年層では「YouTube」という意見も多かった。 昨年10月、首都圏の12～69歳の男女1200人に対して質問紙で調査した。同様の調査は、音楽ユーザーの実態を知るために毎年実施している。 CD購入のきっかけを聞いたところ、最も多いのは「テレビの音楽番組」（59.3％）。次いで「テレビの楽曲CM」（52.6％）、「テレビドラマ」（42.5％）だった。 YouTubeと答えたのは全体の8.1％にとどまったが、男性の大学・専門学校生では32.1％、女性の大学・専門学校生では22％、男子高校生では26.5％、女子高校生では29.1％に上った。 「YouTube以外の無料動画配信サイト」は全体で3.7％で、男性の大学・専門学校生では28.8％だった。「アー
インターネットの歴史--50の主要な出来事（第1章）
インターネットの歴史の中で重要な50の出来事を振り返ってみよう。 1995年までさかのぼってみると、この年、米国TIME誌は、「On a Screen Near You」と題した特集を組んだ。この特集では、ネット上にどのくらいポルノ情報が存在するのかを18カ月にわたって調べた米カーネギーメロン大学の研究結果が示された（論文のタイトルは「Marketing Pornography on the Information Superhighway」）。そして、コンピュータの前で驚いた顔をしている少年の姿を写した同誌の表紙が示唆したように、インターネットにはポルノや不道徳な情報が溢れていて、もはや子供が安全ではないことが実態として示された。 しかし記事そのものは興味深いものであった。特集では、掲示板、ニューズグループ、ダイアルアップモデムのほか、「情報スーパーハイウェイ」「サイバーポルノ」「電話料
「“リスティング広告”の意味知らない」ビジネスパーソンの8割―「bizトレ」がネットマーケ検定問題の提供を開始
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
2008年のバナー広告、最多はDHC、みずほ銀行、「バイク王」--ネットレイティングス調べ
ネットレイティングスが発表した、2008年の年間バナー出稿ランキングデータ「インターネット広告2008」によると、最も露出回数（アド・インプレッション）が多かったのは化粧品会社のディーエイチシー（DHC）であるという。 露出回数では、DHCに続いて、みずほ銀行、バイク買取専門店「バイク王」を運営するアイケイコーポレーション、カービュー、リクルートの順になった。オリックス・クレジット（6位）、やずや（7位）、アメリカン・エキスプレス（8位）、化粧品「草花木果」を販売するキナリ（9位）、三菱UFJ銀行（11位）など、銀行・クレジットや通販企業が上位にあがっている。 一方、広告枠ごとに正規料金単価をかけて算出した推計広告費用ランキングでは、ソフトバンクモバイルがトップとなった。以下、リクルート、富士通、マイクロソフトと続いている。また、単価の高い広告枠へ積極的に出稿したトヨタ自動車（5位）、日産
Yahoo!で最も長い時間利用されているコンテンツは？
ネットレイティングスが提供しているインターネット利用動向調査「NetView」の全面的なリニューアルを行い、集計仕様やレポートインターフェースを刷新した。新仕様による月次データの提供は今回紹介する2008年10月データが初めてとなる。 旧仕様ではURLをベースにドメイン別、サブドメイン別のレポートタイプとなっていたが、新仕様ではURLの物理的な制約を受けない「ブランド」「チャネル」といったコンテンツグループ単位での集計も行っている。 例えば、Yahoo!オークションは数多くのサブドメインでコンテンツが構成されている。そのため、旧仕様ではYahoo!オークション全体の利用状況を把握することができなかった。それが、新仕様では「Yahoo!オークション」というチャネル単位で集計されるため、Yahoo!オークション全体を俯瞰することができるようになった。それでは、Yahoo!オークションがYaho
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
日本の検索サービス利用者数、Yahoo!が4223万人で1位、Googleは2923万人 
電通平成21年12月度単体売上高発表 雑誌の前年2ケタ割れ続く