キャリア毎のモバイルインターネット利用に関する調査--モバイルECの利用に違いはあるか
Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同調査のもと、携帯電話キャリア別、モバイルインターネット利用の違いを調査致しました。 ≪調査結果サマリー≫ 携帯電話ショッピングの利用率、ほかのキャリアと比較してドコモユーザーが多く約52％ 携帯電話ショッピングにおいて、1年間で3万円以上買い物する人は、auと比較してドコモ、ソフトバンクで約30％と多かった キャリアに限らず、携帯電話ショッピングの購入商品ジャンルは「書籍・雑誌」「CD・ビデオ・DVD」「衣料・アクセサリー・ファッション」「食料品・酒・飲料」などが多かった 調査対象は、モバイルでインターネットを利用し、モバイルのパケット定額制を利用しているユーザ500人。 キャリア比は、DoCoMo、EZweb、Softbankで均等割付（各キャリア33％）を行った。 Q1.携帯電話ショッピングの利用率（
インターネット広告効果測定市場の動向
最終回の今回は、インターネット広告の市場拡大に貢献している広告効果測定ツール市場について報告する。 一般的にインターネット広告の効果測定ツールとは、媒体サイトに掲出される各種広告の出稿の効果測定を目的とした、クリック率、コンバージョン率を測定するツールである。 インターネット広告は、本来的に「効果が正確に検証できる」ということを他のメディア媒体との差別化要因としているメディアである。これまで広告代理店をはじめとする各インターネット広告関連事業者は、その効果を的確に広告主にフィードバックして他の広告媒体との比較でインターネット広告の優位性を提示し、広告主の利用を促進してきた。 広告効果測定ツールは、もともとはアクセス解析ツールの付加機能としてその認知が行なわれていった。したがって、当初の広告効果測定ツールは、ログ解析の技術を利用したものが多い。機能としては、バナー広告の表示回数、クリック数や
フィルタリングで使えなくなったモバイルコンテンツの行方は？--総務省研究会から
有害サイトにアクセスできないようにするフィルタリングサービスが適用されることで、契約していた有料コンテンツにアクセスできなくなった場合、どうやって解約すればいいのか――総務省が1月29日に開催した「インターネット上の違法・有害情報への対応に関する検討会」では、携帯電話におけるコンテンツフィルタリングが強化されることで起こりうる問題が指摘され、新たな検討事案が明らかになった。 携帯電話・PHS事業者は総務省からの要請を受け、未成年の契約者に対して原則的にフィルタリングサービスに加入するような施策を取ることを明らかにしている。ここで問題となったのは、フィルタリング対象となるような有料コンテンツを現在利用している契約者への対応だ。 18歳未満の契約者は、「フィルタリングサービスを利用しない」という意思表示をしない限り、フィルタリングサービスに自動加入する予定になっている。これにより、いままで利用
「ナゾトキ」に学ぶ検索窓付き広告の成功法（後半）
さて、前回から株式会社レベルファイブが制作・販売を行なっているニンテンドーDS用ソフト「レイトン教授と不思議な町」を事例に検索窓付き広告の成功法について解説しています。 後半戦となる今回は、検索エンジン対策（SEM）とウェブサイトのコンテンツという2点について説明していきたいと思います。 検索エンジン対策（SEM） 「レイトン教授と不思議な町」のプロモーションでは、「ナゾトキ」というキーワードで検索してもらうことで、ウェブサイトへの誘導を図っていましたが、果たしてSEMはきちんと実施されていたのか振り返ってみましょう。 検索結果は常に変動してしまうものですが、「ナゾトキ」で検索してみたところ、プロモーションを実施していた当時は公式サイトがYahoo!でもGoogleでもオーガニックサーチ（非広告）で1位に表示されていたことを確認しています。 さらに、検索連動型広告も1社独占で出稿していたの
「ナゾトキ」に学ぶ検索窓付き広告の成功法（前半）
今回は前回に引き続き、検索窓付き広告を成功させるポイントについてご説明したいと思います。と言っても、プロモーションを成功に導くために必要な要素は前回ご説明させていただいた通りです。 1.誘導広告 2.キーワード 3.検索エンジン対策 4.ウェブサイト そこで今回は、この4つの要素について、実際のモデルケースに落とし込みながら、成功のポイントを見ていきたいと思います。 なお、事例として取り上げるのは、 株式会社レベルファイブが制作し、2007年2月に発売したニンテンドーDS用ソフト「レイトン教授と不思議な町」の検索窓付き広告のプロモーションについてです。念のために申し上げると、このプロモーションは筆者が関わったわけではありませんが、個人的にとても良く練られたプロモーションだと感じたので、今回事例として取り上げさせていただきます。 誘導広告 まずこのプロモーションについてですが、誘導広告として
「モバイル検索にもGoogle時代が到来」--アイレップが語るモバイルSEM市場予測
auに続いてNTTドコモがGoogle検索を採用したことで、モバイル検索市場が大きく変わろうとしている。モバイルサイトの運営者やモバイル検索連動型広告の出稿主は、今後どのような戦略を描くべきなのか。このような問いに答えるべく、アイレップ主催の「最新モバ イルSEM戦略セミナー」が1月29日に開催された。 第1部では、同社取締役でサーチエンジンマーケティング総合研究所 所長の渡辺隆広氏が「モバイル検索の進化とモバイルSEO対策のポイント」と題して講演。おもに技術面に焦点を当て、モバイルSEO対策のヒントを語った。 昨今のモバイル検索の動向で見逃せないポイントとなっているのは、やはりドコモとGoogleの提携。渡辺氏は、電子通信事業者協会が発表した2007年12月時点における携帯電話シェアを引用し「ドコモが51％、auが28％。合算すると、Googleが8割を獲得することになり、モバイル検索に
グーグルのシュミットCEO、モバイルウェブ広告について強気な発言--ダボス会議:モバイルチャンネル - CNET Japan
Googleの最高経営責任者（CEO）であるEric Schmidt氏は現地時間1月25日、新世代のロケーションベース広告を可能にする真のモバイルウェブの登場によって「巨大な革命」が起こるだろうと述べた。 「これはインターネットの再創造であり、PCをめぐるストーリーの再創造であり、それがわれわれの前途に広がっている。そして来年にも起こる可能性が高い」と、Schmidt氏はスイスのダボスで開催されている世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）の討論会で発言した。 現在のモバイル広告に関する予測は控えめであり、コンサルタント会社のForresterは売上高が2012年までに10億ドルに満たないと予測している。 しかし、Schmidt氏はこの数字は低すぎると言い、モバイルウェブが転換点に到達しようとしている事実を考慮していないと主張する。 Googleは、米国でオープンな無線ネットワーク
グーグルとドコモ提携、モバイル業界の行方は
2006年のKDDIに引き続き、ついにドコモもGoogleと業務提携を結びました。Googleマップサービスをドコモのiモード端末に標準搭載するほか、検索サービスや検索連動型広告などでも協業することが発表されています。すでにYouTubeはドコモの携帯電話端末から閲覧できるようになっており、今後はPicasa、Gmail、Googleカレンダーもドコモのiモード端末で利用しやすくなるそうです。今回の提携における両社の狙いはどこにあるのでしょうか。また日本で最大シェアを誇るキャリアがGoogleと手を組むことで、モバイル業界にはどのような影響が出るのでしょうか。パネリストの皆さんのお考えを聞かせてください。
NTTドコモがグーグルと提携--検索や広告、YouTubeなど全サービスで協力:モバイルチャンネル - CNET Japan
NTTドコモとGoogleは1月24日、モバイルインターネットサービスに関する業務提携を発表した。Googleマップサービスをドコモのiモード端末に標準搭載するほか、検索サービスや検索連動型広告などでも協業する。また、YouTubeやGmailといったGoogleが運営するサービスをドコモ端末で利用しやすくする。 検索については、2008年春をめどに、iモード検索結果にGoogleの検索機能を使った一般サイトやPCサイトの検索結果を表示する。また、iモードのポータルサイト「iMenu」のトップ画面に検索ボックスを表示し、ユーザーが検索しやすいように誘導する。現在はiMenuから「メニュー／検索」というカテゴリを選んでページを開かないと、サイトの検索ボックスは表示されない。 検索連動型広告については、検索結果ページに検索連動型広告のGoogle AdWordsが表示されるようにする。ドコモと
ドコモ夏野氏に訊く：「iPhone」「ディズニー」「Google検索精度」をどう思う？
auに引き続き、NTTドコモがGoogleとの提携を発表した。3月にはウォルト・ディズニー・ジャパンがソフトバンクモバイルと組んで日本の携帯電話業界に参入するほか、AppleもiPhoneを日本市場に投入するべくドコモやソフトバンクモバイルと交渉しているという噂もある。 競争が激しくなる携帯電話業界の現状について、iモードの生みの親の1人であり、長らく日本の携帯電話業界を牽引してきたNTTドコモ執行役員プロダクト＆サービス本部マルチメディアサービス部長の夏野剛氏はどう感じているのか、質問をぶつけた。 ――日本の携帯電話業界に参入する海外の事業者が相次いでいる。 時期が重なっているのは、単なる偶然の一致だと思います。日本のモバイルインターネットは世界で一番進んでいる。これは世界中のどこに行っても認められています。だから日本に来るのは当然の動きだと言えるでしょう。 ――ウォルト・ディズニー・ジ
リスティング広告のポートフォリオ型自動入札ツール 「SearchIgnite」の提供を開始 - 株式会 - CNET Japan
【概要】 株式会社セプテーニ・ホールディングス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：野村宗芳、証券コード:4293）の連結子会社であり、グループの中核事業会社である株式会社セプテーニ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：佐藤光紀、以下セプテーニ）と、株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、証券コード：4751）は、リスティング広告の広告費用対効果の最適化を目的とし、米サーチイグナイト社が提供するポートフォリオ型自動入札ツール「SearchIgnite」の本格導入を行い、日本市場における当ツールの販売を2008年1月下旬より両社で行います。 【背景と内容】 急速に拡大しつつあるリスティング広告市場は2008年のパソコン向けリスティング広告市場予測が1,320億円（2008年1月 アウンコンサルティング発表）と予想されており、広告主からは広告効果改善を目的
グーグル、慈善活動もグーグル流
UPDATE Googleは慈善活動に関しても独自のルールに従う。 Googleは、オンライン広告を巨大ビジネスに変え、デスクトップデータをインターネットのクラウドの中に押し込み、さらにモバイル、無線スペクトル業界に参入することにより、企業による社会貢献活動の分野に革新と混乱をもたらした。そして今、Google.orgは再生可能なエネルギーと、干ばつや伝染病向けの早期警戒システムへの出資により、同じことをしようとしている。 しかし、Googleのライバル企業たちも、慈善活動の話となれば、たとえGoogleに自分たちの領域を侵されても文句は言わないだろう。 Google.orgは米国時間1月17日、特定のプロジェクトへの新たな助成金、投資金として2500万ドル以上を拠出すると発表した。対象となるプロジェクトの例としては、SARS（重症急性呼吸器症候群）のような伝染病の発症の予測および予防、ア
グーグル、ネット視聴率で楽天かわし2位に--ネットレイティングス調べ
ネットレイティングスは、同社のネット視聴率サービス「NetView」において、Googleが昨年末11月にYahoo!に次ぐ2位の座を獲得したと発表した。2002年以来、楽天が死守してきた地位を、2005年12月時点では14位だったGoogleが奪ったことになる。 この数値はNetViewでの「プロパティ」という指標で、同一企業のさまざまなサイトのアクセス数を企業単位で集計したもの。企業サイトのパワーを計るための重要な指標のひとつで、特徴としてはいくつものサイトを束ねており、会社の分割・合併等がない限り大きな変動の起きにくい指標のひとつとなっている。 2007年11月時点でのプロパティは、1位がYahoo!でアクセス数は4187万3000人、2位がGoogleで同2624万2000人、3位が楽天で同2589万7000人となっている。ネットレイティングスではGoogleが2位を奪取した理由と
ヤフー、行動ターゲティング インターネットCMを2月より掲載
ヤフーは1月15日、新たな広告メニューとして「行動ターゲティング インターネットCM」を2月4日より掲載開始すると発表した。Yahoo!動画などで提供する動画コンテンツの冒頭および途中に、行動ターゲティングの技術を活用したインターネットCMを表示させる。 ヤフーでは、2007年2月から属性情報（年齢・性別）に基づく属性別のインターネットCM掲載を行っているが、今回、行動ターゲティング インターネットCMを広告商品に追加することで、利用者にとって有用な情報を広告として掲載できるようになり、また広告主にとってはCMによるブランディング・認知獲得効果をさらに高めることが可能になるとしている。 CM尺は、15秒〜20秒以下、20秒超〜40秒以下、40秒超〜60秒以下の3種類。販売カテゴリは「自動車」「求人」「消費財」「エンターテインメント」「ファイナンス」「医薬」「不動産」など、大分類以下の約60
インターネット利用とテレビ視聴は競合する！
明けましておめでとうございます。今年もよろしくお願い申し上げます。 さて早速ですが、大晦日の日経新聞に興味深い記事が掲載されました。「ブロードバンドでインターネットを利用する人たちは夜九時から十一時までの『ゴールデンタイム』にパソコンに向かうことが多い。（中略）国立情報研の福田健介・准教授によると『調査を始めて三年間でゴールデンタイムに利用が集中する傾向が高まっておりネット利用とテレビの視聴との競合がうかがえる』と話す」（2007年12月31日 日本経済新聞 19面から引用）。 果たして本当にネット利用とテレビ視聴は競合するのでしょうか？エンドユーザーはどちらかを利用している状況になっていくのでしょうか？ 日経リサーチが昨年実施しました「テレビ・新聞・パソコンの利用時間帯」調査結果をみてみましょう。（調査対象：16歳〜69歳の一般個人男女、調査日時：2007年8月23日〜27日、有効回答数
ぐるなび、YouTube日本語版で動画配信サービスを開始
ぐるなびは1月15日、動画共有サイト「YouTube」とコンテンツ・パートナー契約を結び、YouTube日本語版ブランドチャンネルにおいて、動画コンテンツの配信を開始した。 ブランドチャンネルとは、YouTubeとコンテンツホルダーが、個々にオフィシャルで契約し、設置できるチャンネルのことで、コンテンツホルダーは、新しいユーザーとなる視聴者の確保、製品プロモーションなどが可能となる。 ぐるなびは、「食」のトータルサイト「ぐるなび」を運営している。このたび提供を開始した「ぐるなびパートナーページ」では、飲食店が提供するシェフの“すご技”動画や、「ぐるなびレシピ」内の、プロのシェフが調理するレシピ動画コンテンツなどを、順次配信する予定。 第一弾として、ぐるなびレシピ内のレシピ動画と、「ぐるなびタッチ」のプロモーション「ダンシングヨハン」動画を配信する。ダンシングヨハンは、ぐるなびが提供するサー
広告ベースの無料音楽配信サービスは成功するか
2008年は、無料かつ合法的な音楽サービスがブレイクしそうだ。 数人のアナリストは、音楽業界はCDやデジタル著作権や有料配信サービスから音楽の無料提供へと重心を移すべきだ、と提言している。彼らによれば、音楽業界がいまだに掘り当てていない鉱脈が何であれ、それは広告収入を通じてもたらされるはずだという。 しかし、楽曲と広告収入を交換するという考え方は、何十年もディスクの販売に依存してきた音楽業界の幹部たちには恐怖感を抱かせるものだ。そのため、彼らは広告収入モデルに対していまだにバリケードを築いている。音楽の無料配信に挑戦する企業の側が目立った成果をあげていないことと相まって、今もなお、ビジネスモデルをゼロからスタートさせようとしている状況だ。 Pali Capitalが運営する「Pali Research」のアナリストRich Greenfield氏は最近、「大手のレコード会社は、広告収入モデ
検索窓付き広告を成功させる3つのポイント
前回、「検索させる広告はAISAS理論に適しているのか？」というコラムで、検索窓付き広告の問題点についてSEMに携わる者の立場から感じたことをお伝えしました。 ですが、こうした手法すべてを否定するつもりは毛頭ありません。実際に成功しているのではないかと感じるケースもあります（成功・不成功は広告主が判断することなので、第三者が断定できることではありませんが）。 それに、前回のコラムでは「成功するためにはいくつかの必須項目があるので、機会があればまた書かせていただきます」とお約束した手前、今回は筆者が考える検索窓付き広告を成功させるポイントについて述べさせていただきます。 まずは、こうしたプロモーションを成功に導くために、必要な要素を分解して考えてみましょう。 1.誘導広告--検索窓を掲載する広告自体にどれだけ魅力があるか 2.キーワード--検索窓に露出させるキーワードは適切なキーワードか 3
米大手モバイル広告のAdmob、2月に日本市場参入
米大手モバイル広告ネットワーク運営のAdmob（アドモブ）は2月、日本市場に参入して営業活動を開始することが、1月10日までに分かった。 英語圏で最大級となるモバイル広告ネットワークの仕組みとノウハウを生かした日本語版サービスを提案し、日本のモバイルメディア運営企業およびモバイル広告出稿需要を開拓。日本においても、1〜2年で最大級のモバイル広告ネットワークの構築を目指す。 国内に海外大手が参入することで、「モバイル先進国」とされながらネット広告の約1割程度にとどまるモバイル広告市場の成長速度が加速する可能性もある。 Admobは2006年設立。2008年1月現在、米国、英国、インド、南アフリカ共和国など英語圏である160カ国で事業展開している。サービス開始後1年半程度で、2750のメディアに向けてクリック保証型のバナーおよびテキスト広告などを配信し、直近の月間インプレッションは20億を突破
モバイルコンテンツ市場とモバイルSEMの現状と今後:守部 弘昭【Web Marketing】 - CNET Japan
■モバイルコンテンツ市場の現状と今後 モバイルコンテンツ市場は急拡大している。2007年度は１兆円を超えたと言われている。コンテンツ別では、モバイルゲーム市場が130%UP、着歌・着メロ横ばいに近く、装飾メール市場・電子書籍は400%と急激な伸び。期待の動画コンテンツは拡大していないのは、端末の性能や通信料の問題だと考えられる。コンテンツの利用頻度は、週一回が4割弱でこのゾーンが一番多い。 利用されているコンテンツは、ニュース・着うた・着メロ・交通情報・ゲームが上位。ニュースやゲームは移動中など手軽な暇つぶしに利用されているのであろう。着うたや着メロについては、携帯電話の付加価値的な面での利用が多いと予測される。 今後、モバイルコンテンツ市場は、急成長の予測となっている。しかしながら、モバイルのコンテンツ利用が若年層の割合が圧倒的に多いことや、端末の性能や通信料の問題などモバイル展開に期待
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