YouTube投稿動画の広告効果はいかに--電通とグーグルが共同調査
動画共有サイトに動画を投稿し、プロモーションに活用する企業が増えている。しかし、その効果を計測する指標はまだ完全に確立されてはいない。 インターネット上の動画の再生回数とその認知率にはどのような関係があるのか、また、動画は購買行動に結びつくのだろうか――こういったインターネット動画の効果を調べるため、電通とグーグルがYouTubeのデータをもとに共同で調査した。その結果、再生回数と認知率の相関度合いや、YouTube上で動画を見たユーザーが動画内の商品に高い購入意向を示すことがわかったという。 この調査は3月、関東地方に住む15歳以上50歳未満のPCインターネットユーザー1万人を対象に実施した。YouTubeに投稿されているオリジナル動画45素材（うち一般ユーザー作成動画22素材、企業作成動画23素材）を使って、動画の認知率や動画視聴後の変化などを調べた。 その結果、動画で扱われている商品
YouTube、検索連動型の動画広告を開始
米Google傘下のYouTubeは11月12日、新しい広告プログラム「YouTube Sponsored Videos」を導入した。 検索広告「AdWords」と似た仕組みで、広告主はYouTubeの検索結果ページに、検索キーワードと関連した動画広告を掲載できる。AdWordsと同様に、オークション方式でキーワードに入札し、ビデオがクリックされるごとに広告料を支払う。動画には「sponsored videos」というラベルが付けられ、通常の動画検索結果とは区別されるという。 YouTube Sponsored Videosは現在米国でのみ利用可能だが、他地域への展開も予定している。
［NET Marketing Forum］偏重する効果指標と次世代ネット広告のあり方とは？ -- 次世代ネット広告パネル
●左からアジャイルメディア・ネットワーク取締役ブロガーの徳力基彦氏、グラムメディア・ジャパン代表取締役CEOの山村幸広氏、ヤフーメディア事業部シニアビデオプロデューサーの山根陽一氏 NETMarketing Forum Fall 2008の専門トラック「次世代ネット広告」の最後のセッションは「クチコミ、動画、アドネットの未来像、ネット広告はどこまで進化するのか」と題したパネルディスカッション。アジャイルメディア・ネットワーク取締役ブロガーの徳力基彦氏、グラムメディア・ジャパン代表取締役CEOの山村幸広氏、ヤフーのメディア事業部シニアビデオプロデューサーの山根陽一氏が登壇し、今後のネット広告の進化についてディスカッションを展開した。モデレーターはニューズ・ツー・ユー代表取締役社長の神原弥奈子氏。 まず、冒頭では各登壇者が企業としての取り組みを説明した。現在、合計72ブログをネットワーク化し、
Expired
Expired：掲載期限切れです この記事は，ダウ・ジョーンズ・ジャパンとの契約の掲載期限（90日間）を過ぎましたので本サーバから削除しました。 このページは20秒後にNews トップページに自動的に切り替わります。
NHKもyoutubeで。この流れは今後どうなるか:ネット映像配信の明日を考える - CNET Japan
放送局がyoutubeにコンテンツを出し始めています。放送局がyoutubeに映像を提供する理由はいくつか考えられますが、しかし、今後どうなるか、私達にとってメリットがある流れになるのか、まだわからないといわざるを得ません。 一つ目の理由は、投稿サイトの欠点である、テレビ番組などの無断投稿問題を解決するためです。解決する手段として、オリジナルの映像がyoutube内にあれば無断投稿を識別できる技術をyoutubeは有しています。つまりyoutube内には、iモードのような「公式」と「一般」という考えがあるということです。現状「公式」も「一般」も区別なく検索できますが、今後「公式」が増えてきたら、youtubeも変わっていくかもしれません。なぜなら、映像でビジネスを考える時に必ず広告が入ることを想定しなければならず、広告ということは広告主の意向を意識しなければならない。広告はたぶん「一般」よ
経済、株価、ビジネス、政治のニュース:日経電子版
資源・発電事業を手掛ける商社が相次ぎ脱石炭を鮮明にする。三菱商事と三井物産は、発電に使う燃料用石炭（燃料炭）の鉱山事業から2019年にも撤退する方針を決めた。それぞれオーストラリアに保有する燃料炭…続き 三井物産、燃料用石炭の新規開発撤退 権益売却も 「1.5度」と「脱石炭」問題 COP24で浮き彫りに ［有料会員限定］
グーグル、「YouTube Insight」に視聴者層分析機能を追加
動画共有サイトYouTubeに、動画をアップロードした人が、その動画の視聴者層を詳細に把握できる機能が追加された。 YouTubeは、3月にリリースした分析ツール「YouTube Insight」に、デモグラフィックス分析機能を追加した。 Googleは米国時間5月15日、「（Insightに）デモグラフィックスタブを追加した。このタブをクリックすると、動画の再生回数が、年齢層（例えば18〜24歳など）、性別、さらに年齢と性別の組み合わせごとに表示される。この機能を利用することにより、ユーザーは自分が投稿した動画の視聴者の構成をより具体的に把握できる」とブログ投稿で述べている。 GoogleはYouTubeからの広告収入の向上を最優先課題としており、今回の動きもその方針に沿ったものだ。Googleの最高経営責任者（CEO）であるEric Schmidt氏は先週、新しいYouTube広告の可
グーグルのシュミットCEO、YouTubeの新広告に言及
カリフォルニア州マウンテンビュー発--YouTubeで配信されているオンラインビデオに間もなく新しい広告が組み込まれる。 Googleの最高経営責任者（CEO）Eric Schmidt氏は、YouTube向けの新たな広告の開発に取り組んでいることを、当地で開催された記者との会議で明らかにした。 Schmidt氏は、ビデオの表示前あるいは後に流れる広告に言及し、「われわれの新しい広告は、プリロールでもポストロールでもない」と述べた。そして、「われわれは新しいアプローチを取っている。YouTubeに即した広告と考えてほしい。新広告はYouTubeのページをさまざまな面白い方法で活用している」と語った。 この新広告の提供は「向こう数カ月以内に」開始する、とSchmidt氏は付け加えた。 Schmidt氏は、YouTubeでより多くの利益を上げたいという願望を隠そうとはしなかった。Googleは、
Expired
Expired：掲載期限切れです この記事は，ロイター・ジャパンとの契約の掲載期限（30日間）を過ぎましたので本サーバから削除しました。 このページは20秒後にNews トップページに自動的に切り替わります。
MSが逃した魚は本当に大きかった
米MicrosoftがYahoo!の買収を目指す本当の動機は恐らく「悔恨」なのではないだろうか。調査会社comScoreが発表した2月のオンライン動画視聴に関する調査データも、そうした見方を裏付ける内容となっている。 調査会社の米comScoreによると、米国のインターネットユーザーが2月にオンラインで視聴した動画の本数は100億本と、前年比で実に66％も増加しており、そのうちGoogleの動画が占める比率は35％と、そのほか上位10社を合わせたシェアの約2倍となっている。 comScoreがそのほかに指摘しているポイントは以下の通り。 米国のインターネットユーザーの約73％が2月に少なくとも1本はオンラインで動画を視聴した YouTube.comでは2月に8000万人以上のユーザーが計34億2000万本の動画を視聴した。これは、1ユーザー当たり約43本の動画を視聴した計算になる すべての
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
