メルカリにニュートリノが出品される 1 名前： バックドロップ(禿)＠＼(^o^)／：2017/05/01(月) 10:48:21.82 ID:vMX6EzoM0 https://pbs.twimg.com/media/C-qRy-CVwAAKQCx.jpg 7: ファルコンアロー(catv?)＠＼(^o^)／ [DE] 2017/05/01(月) 10:51:47.75 ID:PjjA40Mn0 出品者必死すぎだろwww 9: ボ ラギノール(大阪府)＠＼(^o^)／ [ﾆﾀﾞ] 2017/05/01(月) 10:52:20.06 ID:g8BJ8TuC0 もはやネタと化してるやん 11: タイガースープレックス(空)＠＼(^o^)／ [GB] 2017/05/01(月) 10:53:49.34 ID:ptGq5o+o0 あの手この手でよくやるなぁ 18: キン肉バスター(中部地方)＠＼

急ごしらえのタスクフォースチームに入って慌ただしい数週間なのですが、「あっこの要素はまず潰しておかないと、チームって崩壊するんだな」と感じた点があったのでメモします。まだあるかもだけど、とりあえずこの直近でやばいなと思ったこと。 Why？まで落とさず作業を進める 「なぜその仕事をする必要があるのか」「これはなんのための作業か」を全員が理解しないまま目先の作業に取り組むと、成果物にものすごいバラつきが出てしまう。その資料は何を伝えるものなのか、要求した人は何を知りたくて必要としているのか、をしつこく確認するのは重要で、それを全員に徹底しないと、やり直しが大量に発生するし、やり直させることで作業者のモチベーションも下がる。 やり直しも「頼んだことができてない」はまだよくて、「頼んでないのにできてない」が、なるべく少なく済むようにしないといけない。 これは、依頼側もただ作業手順を伝えるだけじゃな

知人の男性の遺体を薬品で溶かしたとして、神奈川県警は1日、死体損壊の疑いで、暴力団関係者の男ら2人を逮捕した。さらにもう1人の男を任意で事情聴取し、事件への関与を調べている。県警は秦野署に捜査本部を設置し、全容解明を進める。 捜査関係者によると、逮捕された2人のうち1人が暴力団関係者で、別の事件で有罪判決を受け服役している。県警は男性が死亡した経緯についても慎重に調べる。 逮捕容疑は2015年ごろ、土木関係の仕事をしていた神奈川県秦野市の40代男性の遺体をアルカリ性の薬で溶かし、損壊した疑い。県警は薬品をカセイソーダとみている。

ウェブフロントエンドの技術の進歩と興亡の速度には目を見張るものがある。 browserifyが生まれ、Gruntが生まれ、Gulpが生まれた。 そしてその全てが死んだ。 Webpack, Babel, Flow, 今栄えている技術だってそのうちに死ぬだろう。Reactだって例外ではない。 一部はもう死につつあるし、少し前にあれだけ持て囃されたTypeScriptも今や消えつつある。Coffeeは全エンジニアから嫌われた。 そんな万華鏡のように目まぐるしく変わる情勢に追い付かんと研鑽を続ける者等がいる。アーリーアダプターを自称し最新技術のケツを追いかけQiitaにクソを垂れ流す彼らこそ我らがイケイケウェブフロントエンジニアである。 最新技術に目を凝らし、やれ新たなこれイケてるだの古臭いあれはイケてないだのと宣いチュートリアル記事を量産する彼らであるが、彼らの存在は決して無駄ではなく、生まれた

て、名前出して言及するだけでも負けみたいな本当にマジもんの公害みたいな存在になったし、 Web メディアでの編集長の存在って本当に大きいんだなって思った。 ITTOUSAI は早いとこ自分の媒体作ってほしいわ、 Engadget 一切見たくないので。

派遣労働者の賃金について、派遣先の企業が払う派遣料金から仲介手数料を差し引く割合（マージン率）を、多くの派遣会社が労働者本人に公開していないことが、本紙の調査で分かった。労働者一人一人のマージン率の公開が法律で義務付けられていないためで、公開は各社の自主判断。情報公開に後ろ向きな業界の姿勢が鮮明となった。　（中沢佳子） マージン率が３０％の場合、企業が労働の対価として月三十万円の派遣料金を払っても、派遣会社が３０％に当たる九万円を徴収し、労働者は二十一万円しか受け取れない。厚生労働省の調べによると、支店など事業所ごとのマージン率の平均値は、２０～３０％のところが多いという。 本紙が大手九社に書面と聞き取りで調査したところ、六社が個別の労働者のマージン率を本人にも教えていなかった。理由は「個人分は法律で公開義務の対象になっていない」（パソナ、テンプなど）と答えた会社が多い。 また、二〇一二年

５月７日のフランス大統領選の決選投票に向けて、「ルペン氏もマクロン氏もノン」という集会やデモが各地で起きている。反移民、反欧州連合（ＥＵ）を掲げる右翼・国民戦線（ＦＮ）のルペン氏（４８）だけでなく、投資銀行出身のエリートで、左右の２大政党の支持を受けたマクロン前経済相（３９）への抵抗感も根強いためだ。「ルペン氏包囲網」は浸透せず、棄権や白票が増える可能性がある。

２９日朝の北朝鮮の弾道ミサイル発射で東京の地下鉄が止まったことに、韓国で驚きが広がっている。普段からミサイル発射時には地下鉄構内に逃げ込むよう呼びかけられており、「地下は比較的安全」という認識もあるようだ。 韓国の聯合ニュースは「『失敗した』ミサイル発射に地下鉄まで止めた日本」、東亜日報（電子版）は「北ミサイル発射に地下鉄、新幹線運行中断　『大げさに振る舞う』」の見出しで日本の対応を報じた。 武力衝突の事態になれば「火の海になる」といわれるソウルだが、２９日朝には地下鉄をはじめとする市内の交通機関は通常の運行を続けた。５月９日投開票の大統領選の各候補の遊説にも影響はなかった。 地下鉄を運行するソウルメトロによると、近年は北朝鮮のテロに備えて、駅構内や車内の巡回を強めた。車内モニターでテロ発生時の対応を説明した映像を流すなど、乗客に危機の心構えも説いている。しかし弾道ミサイル発射で電車を止め