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ピアニッシモで演奏するところは フォルティッシモ以上の力を使いました ――『SPARK』というアルバム・タイトルは、どういうコンセプトで付けられたんですか? 「人が生きているなかで、心の動く瞬間がいろいろあると思うんですよ。〈わっー!〉ってなるような衝撃が核となって、いろんな物語が始まることもあるだろうし。そんな衝撃から始まる物語みたいなものを作りたいなと思ったんです」 ――前作の『ALIVE』（2014年）では、16分の27拍子なんて曲もありました。『SPARK』も変拍子の曲がいくつもありますね。 「今回も3人で集まってリハーサルをしたときから、凄く難しい曲がいくつもあったんですけど、ツアーでずっとこのアルバムの曲を演奏していたから、スタジオ入りする前に身体の中にどんどん曲が入ってきて、そういう状態でレコーディングに臨めたので良かったです。演奏者が難しいと思っているものは、リスナーにも難

フロランジュ法の問題から1年以上が過ぎた。「ルノー・日産アライアンス（提携）」がその後もうまく行っているのはやはり、お互いの違いを超え、多様な文化の持つ可能性を引き出す力が身についているからだ。日本人とフランス人だけではない。両社の経営陣は出身国が多種多様だ。日産自動車で言えば、執行役員は52人いるが、そのうち20人は外国人で、国籍も10カ国以上に及ぶ。副社長以上の10人で構成する最高意思決

法政大（田中優子総長）は２６日、軍事研究を行わないとする指針を制定し、防衛省の研究費への応募は「当分の間認めない」と決めたことを発表した。 防衛省の安全保障技術研究推進制度は２０１５年に始まり、予算も１７年度は約１００億円に急増している。戦争中に大学が軍事研究に加担した反省から、応募するかどうかで大学の判断が分かれている。法大は昨年７月から検討を始め、今月１８日の常務理事会で「応募は当分の間認めない」と決定した。「軍事研究や人権抑圧など人類の福祉に反する活動は行わない」と定める指針も、新たに制定した。 田中総長は「戦争を目的とした武器等の研究・開発は、本学が使命とする持続可能な地球社会の構築の対極にあり、関与するのは、本学の存立基盤をゆるがすことになる」などとするコメントを出した。

1年間で100万部減少 新聞発行部数の減少に歯止めがかからない。日本新聞協会がこのほど公表した2016年10月時点の新聞発行総部数は4327万6147部と、1年前に比べて2.2％減少した。部数にして97万部の減少である。 一昨年（2014年10月時点）は3.5％の減少、昨年（2015年10月時点）は2.5％の減少と、減少率こそ小さくなっているものの、1年間で100万部近い減少が続いており、とても下げ止まる気配は感じられない。まさに音をたてて崩壊している感じだ。 新聞発行部数をグラフに描いてみると、2008年に大きな屈折点があったことが分かる。リーマンショックで景気が大幅に悪化したことから、会社や家庭で新聞購読を止める動きが広がったのだろうという想像はつく。 だが、その背景にはインターネットやスマートフォンの普及があるのは間違いない。「ニュースを知るために新聞を読む」という行動が急ピッチで失

1971年東京生まれ。イラストレーター。ドクロ服、ドクロ雑貨集めに情熱を燃やしすぎている。ほかにはワニ、ウツボ、ハダカデバネズミなど毛の生えていない動物も好む。著書に「しろねこくん」、「ココロミくん」、「ひとみしり道」、「ばかスイーツ」などがある。（動画インタビュー） 前の記事：プロ用のすごさを思い知る

消費支出の「食」へのシフトが鮮明になっている。家計支出に占める食費の割合を示す「エンゲル係数」は2016年は1987年以来、29年ぶりの高水準になりそうだ。食品価格の上昇に加え、外食や調理済み食品の利用増、食べることを楽しむ食のレジャー化などが要因。丸井グループやそごう・西武が一部店舗で食品売り場を拡大するなど企業は対応を急ぐ。総務省の家計調査（2人以上の世帯）によると、16年1～11月のエン

節分に食べる「恵方巻」の販売がコンビニエンスストアなどで始まっていますが、最近、ツイッターでは、店から販売ノルマを課せられて悩んでいると訴えるアルバイトの学生などの書き込みが相次いでいます。いわゆる「ブラックバイト」の全国相談窓口には売れなかった数万円分を給料から天引きされたといった相談が毎年寄せられるということで、専門家は弱い立場のアルバイトにノルマを無理強いしないよう呼びかけています。 しかし、その一方で、ツイッターには「店から『恵方巻』の販売ノルマを課せられ悩んでいる」というコンビニで働いている学生などの書き込みが年明けから相次いでいます。 中には「数十本のノルマを命じられた」という書き込みもあります。 また、悪質な、いわゆる「ブラックバイト」の相談を受け付けている労働組合の窓口には「恵方巻」だけでなく、クリスマスケーキやおせちなどの販売ノルマに関する相談が毎年寄せられるということで

出版不況と言われて久しい。グーテンベルクが活版印刷を発明してから500年以上もの間、人々とともにあり続けた「本」というメディアは、これからどうなっていくのだろうか。出版業界のキーパーソンたちに話を聞いた。（ライター・三橋正邦／Yahoo!ニュース編集部） 起きているのは出版不況ではなく、メディアの変化 干場弓子・ディスカヴァー・トゥエンティワン取締役社長 小説投稿サイトの大きな可能性 井上伸一郎・KADOKAWA代表取締役 「1話無料」に込められた意味 森啓・LINEコンテンツ事業部事業部長 『広辞苑』の役割は変わらない 平木靖成・岩波書店辞典編集部副部長 公益社団法人「全国出版協会・出版科学研究所」のデータによれば、紙媒体の雑誌と書籍の売り上げは1996年の2兆6564億円をピークに毎年下落を続けており、2015年には1兆5220億円まで落ち込んでいる。また、期待された電子書籍市場も、2

モスクワ（ＣＮＮ） ロシア下院で２５日、ある種の家庭内暴力を犯罪の対象から外す法案が、成立に向けた重要な段階を通過した。 「平手打ち法」とも呼ばれるこの法案は、被害者が重傷を負わない場合に限り家庭内暴力の最初の一撃を刑罰の対象にはしないというもの。これは子どもに対する暴力にも適用される。 この法案は「伝統的家族の価値観」を広めようとするプーチン大統領の保守的な政策に沿ったものとみられ、下院の第２読会で８５％以上の賛同を得た。第３読会での審議を経て可決されれば、上院に送られる。 この法案の発起人の１人エレーナ・ミズリナ上院議員は伝統的価値観を信奉する保守派で、同性愛を対象にした「非伝統的な性的関係のプロパガンダ」を禁止する法律を起草したことでも知られる。 ペスコフ大統領報道官は記者団に対し、家庭内暴力を合法化することの是非については答えなかったものの、「堅固な家族を作ることが優先される」と述