みなさんの周りはインフルエンザは大丈夫ですか？　私は記憶にある限り一回もかかったことがないのですが、今日はインフルエンザのドイツでのお話。 ドイツに来てから全然風邪をひかなくなった。インフルエンザの流行なんてない。街で電車でマスクしてる人も見ない。 なぜか。 結論:調子が悪い人は、休んで家にいるから。 十分に病欠できる環境が用意されてるのは、素晴らしい。 休まず働くことは、他の誰かの休みを削ることになる悪循環。 — ピアニシモ (@drpianissimo) January 24, 2019 以上のツイートに、体調が悪くても休めない日本の労働環境の悪さに対する怨嗟のリプがぶら下がっています。 実は、おんなじようなツイートが、ちょうど１年前にもありました。 ドイツでインフルエンザ予防接種するなんて全く聞いたことないしそれでも全然流行しないけど、日本では大流行しちゃうのは、インフルかかっても仕

こんな経験をしたことがある人は多いはず。 そこで、本屋さんを後にする前にぜひとってもらいたいワンアクションがあります。 きっと作家さんへの応援にもなるはずですので、ここで紹介させていただきます。 「本が見つからないと言われるから、重版かけて」「無理」 漫画家の久世岳さん（@9zegk）は、読者の方から「本屋さん何件探し回っても無い」とよく言われるのだそう。 私たち読者は「本屋さんに無いのは、在庫がないから」そして「増刷なり重版なりしてくれたら解決する話」と考えがちです。 しかし、そう簡単には重版はかからないとのこと。何故かというと…？ どんなに素晴らしい本でも、売れ残ってしまった本は出版社へ送り返されます。 どれだけ送り返されたかは『返本率』として数字に表され、この返本率が高ければ高いほど、増刷は難しくなります。 しかし、本屋さんに無いだけで在庫はあるのです！ とはいえ、送り返された本を再

「入会金として10万円を請求する自治会があるそうです」。福岡県糸島市の女性から、特命取材班にこんな情報が寄せられた。事実ならば、一般的なスポーツクラブの入会金を上回る高額。住民が自主運営する自治会で、どうして－。 田畑の広がる農村地帯を訪ね、自治会長の男性に会うことができた。見せてくれた規約には、こう書かれている。 《本会に入会を希望する者は、加入基本金10万円／1戸当たり、下排水費5万円／1戸当たりを添え、入会申込書を提出するものとする》 男性によると、転入者の入会には、まず加入基本金10万円が必要になる。さらに、集落に公共下水道が整備されていないため、生活排水を流す河川の保護に充てる下排水費5万円も、新築物件の入居世帯から徴収している。規約は1988年に定められたという。 合わせて15万円。引っ越したばかりの世帯にとって負担は大きい。集めた会費はどう使うのか。男性は「自治会には多くの資

海上自衛隊の護衛艦「いずも」の韓国寄港が中止されれば、防衛当局の交流縮小が現実に　Issei Kato-REUTERS ＜レーダー照射や威嚇飛行をめぐる問題で日韓の対立が深まるなか、日本では、韓国は理屈が通じないし面倒だからいらない、という感情論が増えているが＞ 日韓関係が新たな様相を呈している。前提となるのは、昨年10月末に韓国大法院が出した朝鮮半島からの戦時動員労働者（いわゆる徴用工）を巡る判決である。周知のようにこの判決は1965年に結ばれた日韓基本条約とその一連の付属協定に支えられた日韓関係の根底を揺るがすものであり、大きな影響を持つ事となった。 しかしながら、この段階では、問題は依然従来の枠組みに留まっていた。何故なら、そこでの問題は、これまで同様、日韓両国間の「過去」に関わるものであり、またそれへの対処を巡るものでしかなかったからである。だからこそ仮令、判決の影響が一部の企業に

韓国国防省で演説する鄭景斗（チョン・ギョンドゥ）国防相（2018年9月21日撮影、資料写真）。(c)KIM HONG-JI / POOL / AFP〔AFPBB News〕 （古森義久：産経新聞ワシントン駐在客員特派員、麗澤大学特別教授） 韓国軍による日本の自衛隊に対する敵性のにじむ行動が波紋を広げている。実は韓国軍は伝統的に日本を脅威とみなす軍事強化策をとっており、米国から警告を受けた歴史がある。これは日本ではほとんど知られていない重要な事実である。 北朝鮮の軍事脅威が顕著な1990年代、韓国は北朝鮮に対抗する軍備として最も必要な地上部隊の強化を後回しにして、日本を仮想敵と見立てて海軍や空軍の増強に力を入れた。そして、その施策について米国当局から抗議を受けたという現実が存在するのだ。 今に始まったことではない韓国軍の反日姿勢 韓国軍が日本の自衛隊に対して挑発的な行動をとっている。現在日本

東京・神保町にある老舗専門書店「芳賀書店」。外からはアダルト商品が見えないようになっている＝中嶋真希撮影 大手コンビニが相次いで成人誌販売の中止を発表している。この決定を歓迎する声の一方で、成人誌の存続を危惧する声も上がっている。そんな中、「チャンスにしなくてはいけない」と語るのは、成人誌やアダルトビデオ（AV）を扱い、18歳未満が入店できない東京・神保町の老舗専門書店「芳賀書店」の芳賀英紀社長（37）だ。アダルト専門書店に商機はあるか－－。【中嶋真希】