Appleは、「こんにちは。Macです」「こんにちは。PCです」と自己紹介する人物を用いた広告キャンペーン「Get a Mac」を2000年代に展開していました。このキャンペーンで「Mac役」を演じていたジャスティン・ロング氏を起用して、「Intel製CPUを搭載したPCとMacを比較するCM」をIntelが作成し、公開しています。 Justin Gets Real: 2-in-1 Flexibility | Intel - YouTube 「Get a Mac」キャンペーンのCMを思い起こさせる真っ白な壁をバックに、ロング氏が「こんにちは。ジャスティンです。人間です」と自己紹介。 机の上には、MacとPCが置かれています。まずは、PCを手に取るロング氏。 ロング氏が手に取ったPCは、画面が180度回転してタブレットとしても使える「2 in 1ノートPC」でした。 ロング氏はタブレットモー
Innovative Tech: このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 愛知工業大学の研究チームが開発した「A Method for Appropriate Occlusion between a Mid-air 3DCG Object and a Hand by Projecting an Image on the Hand」は、裸眼で見られる空中に浮かべた立体画像(3DCG)に手で触れ、裏側に回り込める(オクルージョン)システムだ。空中像の後ろに手を移動させた際に、立体物で隠れてしまうはずの手の位置に別の画像を投影し、回り込んだように錯覚させる。
こんにちは。OSS推進チームの平野(@shisama_)です。 2020年12月にGitHub Sponsorsを利用して企業からOSSや個人へ寄付できるようになりました。 www.publickey1.jp この記事では企業からOSSや開発者へGitHub Sponsorsにて寄付する方法について紹介します。 社外のOSSや開発者を支援するモチベーション サイボウズでは日頃の業務でお世話になっているOSSへの寄付をしています。 tech.cybozu.io サイボウズのプロダクト開発には多くのOSSが利用されており、プロダクトの成長はOSSによって支えられています。そこで、そのOSSのおかげで事業が成長した分を還元していく「フィードバック」として寄付を行い、OSSが持続的に発展できるよう支援しています。 これまでOSSプロジェクトに対してOpen Collectiveなどのプラットフォー
最高技術責任者の力説 Facebookといえば、「SNSを軸にしたプラットフォーマー」というイメージだろう。だが、彼らは現在、バーチャルリアリティ(VR)やオーグメンテッドリアリティ(拡張現実、AR)の開発に集中しはじめている。 FacebookのCTO(最高技術責任者)であるマイク・シュレーファー氏は、「ここからの10年間のVRやARに期待している」と話す。開発チームの名前は「Facebook Reality Labs(FRL)」。個人向けVR機器「Oculus Quest」シリーズなどの開発も手がけているが、それ以上に、より未来を見据えた研究開発に注力しているのが特徴だ。 Facebookは一部の記者向けに、FRLで開発中の技術を説明する会を開いた。そこで紹介されたのは、まさに5年後、10年後を占うような技術の姿だった。一言でいえば、彼らは今、「マウスに匹敵する新たなユーザーインターフ
先日発表いたしましたPlayStation®5向け次世代バーチャルリアリティ(VR)システムに関連して、私たちがお届けするVR体験において、重要な役割を担う新しいVRコントローラーの詳細についてお知らせいたします。この新しいVRコントローラーは、従来のゲーム体験を超える没入感と、まるでその場にいるかのような「センス・オブ・プレゼンス」のさらなる追求を目指しています。DualSense™ ワイヤレスコントローラーでは、PS5におけるプレイ感覚を劇的に進化させ、革新的なゲーム体験をお届けしています。このたびのVRコントローラーでも同技術を応用し、VRゲームでも革新的なゲーム体験をお楽しみいただけるようになります。 デザイン 最初にご紹介したいのは、次世代VRコントローラーのユニークなデザインです。握った際に自然と手にフィットするオーブ型で、手の動きを妨げることなく自由度の高いゲームプレイが可能
無料通信アプリ「LINE(ライン)」利用者の個人情報が、中国の関連会社で閲覧可能な状態になっていた問題を受け、武田良太総務相は19日の記者会見で、総務省が採用活動や意見募集などで使っている同社のサービスの運用を停止する考えを示した。また、全国の自治体に対しても、利用状況を確認した上で26日までに報告するよう求めたことを明らかにした。 武田氏は「ユーザーが安心して電気通信サービスを利用できる環境を確保する観点から、事実関係をしっかりと把握し、適切な措置を講じたい」と述べた。 武田氏によると、全国の自治体では、住民の利便性向上や業務の効率化のため、保育所の入所申請や住民からの相談業務、粗大ゴミの収集などでLINEを活用しているという。 平井卓也デジタル改革担当相も「国民の関心が高い事案だ」としたうえで、個人情報保護委員会に迅速な対応を要請したことを明らかにした。平井氏はプライベートでLINEを
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1都3県の緊急事態宣言について、政府は、21日で解除することを決めました。今後、感染の再拡大防止に全力を挙げる方針で、再び宣言を出す事態を避けるためにも「まん延防止等重点措置」の活用も視野に感染を抑え込みたい考えです。 首都圏の1都3県に出されている緊急事態宣言について、政府は18日、対策本部を開いて、期限の21日で解除することを決定し、およそ2か月半にわたった宣言はすべて解除されることになりました。 菅総理理大臣は、記者会見で「飲食店の時間短縮を中心にピンポイントで行った対策は大きな成果を挙げている。病床の状況などを慎重に見極め判断すると申し上げてきたが、目安とした基準を安定して満たしており、解除の判断をした」と述べました。 一方、政府は、1都3県では新規感染者数が横ばいから微増の傾向にあることや、来月にかけて歓送迎会や花見など人が集まる機会が増えることも想定されることなどから、リバウン
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