「マインスイーパ」がアメリカを滅ぼしそうになった30年前から，Windowsゲームの歴史は始まっている ライター：游研社 下記の記事は，游研社（→リンク）に掲載された記事を，許可を得て翻訳したものです。可能な限りオリジナルのまま翻訳することに注力していますが，一部，画面写真などを変更したり，文化的な背景などで理解されづらいものについては日本向けに表現を変えたりしている箇所があります。→元記事 ビル・ゲイツとマイクロソフトの社員によるマインスイーパへの熱狂は，その後アメリカが直面する「マインスイーパ中毒」の縮図だった 今でも多くのプレイヤーが競っている「マインスイーパ」（Minesweeper Online） 2012年にWindows 8がリリースされるまで，マイクロソフトは歴代のWindowsにミニゲームをプレインストールしていたが，その中には「ソリティア」と「マインスイーパ」という，根

スクウェア・エニックスは、堀井雄二氏が手掛けた『ポートピア連続殺人事件』を題材に、先端AI技術を搭載したテックプレビュー『SQUARE ENIX AI Tech Preview: THE PORTOPIA SERIAL MURDER CASE』を2023年4月24日にSteamにて無料配信すると発表した。また公式サイトをオープンしている。 AIの一分野である自然言語処理（NLP）の技術を使った「NLPアドベンチャー」と銘打っており、日英の言語に対応している。 「THE PORTOPIA SERIAL MURDER CASE」とは 『SQUARE ENIX AI Tech Preview: THE PORTOPIA SERIAL MURDER CASE』（以下、THE PORTOPIA SERIAL MURDER CASE）は、『ドラゴンクエスト』シリーズで知られる堀井雄二氏が手掛けたADV

岸田首相襲撃犯の木村隆二容疑者（24）のものとみられるツイッターが注目を集めている。木村容疑者が黙秘を続ける中、凶行に至った動機や背景を知る唯一の手掛かりから、一体何が分かるのか。徹底分析した。 ◇　　◇　　◇ アカウント名は「『被選挙権年齢・選挙供託金違憲訴… この記事は有料会員限定です。 日刊ゲンダイDIGITALに有料会員登録すると続きをお読みいただけます。 (残り1,469文字／全文1,609文字) ログインして読む 初回登録は初月110円でお試し頂けます。

仲俣暁生さんのツイートを見て、若者に、カネはなくても時間があった時代のことをふと思い出した。 とりわけ文化的だったとは思わないけど、我々が若い頃は、カネはなくても、ほぼ無限に時間が有り余っていた。その余裕こそが社会の豊かさだったのかも。当時も批判的にも使われていたモラトリアム（支払猶予）という言葉は完全に死語になった感アリ。いまは即金で支払わされる。 https://t.co/3TwuIuj0m0 — 仲俣暁生（『失われた「文学」を求めて』続編企画中） (@solar1964) April 8, 2023 私の大学時代も概ねそうだったと言え、今日は疲れていると感じたら一日じゅう寝ている日があった。どうしても攻略したいゲームがあるわけでもないのに朝から晩までゲーセンにいて、所在なく、「ひまつぶしのために」ぼんやりパズルゲームを遊んでいた日もあった。 無限に時間があったわけではないが、なんにで

日本学術会議の会員の選び方などを見直す法律の改正案について、政府は、今の国会への提出を見送ることになりました。学術会議との今後の議論で改正案の内容に理解が得られなければ、政府は、会議を国の機関から切り離して民間法人にすることも含め検討する方針です。 国の機関である日本学術会議について、政府は、会員の選考に関与する第三者委員会の設置などを盛り込んだ法律の改正案を、今の国会に提出する方針でした。 しかし、学術会議は「独立性が損なわれる」として、改正案に反対しているほか、立憲民主党の安住国会対策委員長も「これだけ当事者が反対する中で提出すれば、蛮行と言える」と述べるなど、野党側も反発を強めていました。 岸田総理大臣は20日、法案を担当する後藤経済再生担当大臣と協議し、これ以上、会議との対立が深まるのは避けるべきだとして、今の国会への提出を見送ることを決めました。 岸田総理大臣は「後藤大臣に対し、

政府が2013年6月にまとめた「日本再興戦略」を巡り、1人当たりの名目国民総所得（GNI）を「10年後に150万円以上増やす」とした目標の達成が困難となった。目標額の半分しか届かない見通しで、生産性や賃金が上がらない日本経済の停滞を示す。岸田政権は、安倍政権の経済政策「アベノミクス」の教訓を生かし、低成長から抜け出す道筋を描けるかが問われている。（近藤統義） 国民総所得（GNI）　「国内」で生み出された付加価値に着目したGDPに、「国民」という概念を用いて個人や企業が海外から受け取った利子や配当を加えた統計。これを人口で割ったのが1人当たりGNI。企業の所得も含むため、家計の収入そのものを意味するわけではない。日本企業のグローバル化が進んで海外での稼ぎが膨らみ、GNIとGDPの差は広がっている。 12年末に発足した第2次安倍政権は、再興戦略に民間投資の活性化や成長分野の開拓、海外市場の獲得