４月発売の２０１７年春号で休刊となる「考える人」の河野通和編集長と同誌のバックナンバー＝東京都新宿区矢来町の新潮社同誌編集室で２０１７年３月２２日、藤原章生撮影 そうか、もう「考える人」はいないのか－－。新潮社の季刊誌「考える人」が４月発売の春号を最後に休刊となる。政治経済、論壇と距離を置き、より抽象的なテーマを特集する、「暮しの手帖」の知的おじさん版といった雑誌だ。意識の高い人の部屋にさりげなく置かれていそうな軟らかい思想誌の欠落は、何を意味するのか。【藤原章生】

今の政府を信じて、どんなについて行っても、都合が悪くなれば、最後は籠池氏や谷氏のように、すべてを押しつけられることは明白。今のデタラメな政策で、日本が将来、どんなに酷い有様になっても、今の首相は「絶対に」自分の非を認めず、自分は歴史に名を残した名首相と思い込んで死んでいくだろう。

てか、スライムって元をたどれば駄菓子屋に売ってたなあ…そもそもいつから、どこの神話伝説にあったのか、だれかが商標登録でもしてるのか考えたらわからない。 ドラゴンクエストでスライムは確かに弱いわけだけど、それは創作なのかお約束なのか。考えたら全然知らない。そんな話をされていたので、興味が湧かないわけがない。 カテゴリは「ゲーム」にさせていただきました。 ツイートを使わせていただいたアカウントはこちら（※追加は除く） 続きを読む

統計データ分析家。元立教大学大学院ビジネスデザイン研究科兼任講師。1951年生まれ。東京大学農学部農業経済学科卒業。同大学院単位取得済修了。(財)国民経済研究協会研究部長、常務理事を歴任。現在、アルファ社会科学(株)主席研究員。インターネット上で「社会実情データ図録」サイトを主宰。 本川裕の社会実情データ・エッセイ 本連載では、統計データの動きを独自に整理、グラフ化することによって、意外な社会の動きやわが国の状況を追って行きたいと考えている。もっとも堅苦しいものではなく、趣味的な個人の嗜好も含めたざっくばらんなものとしたい。体系的な思想というよりエッセイ形式で人間習俗（モラル）を観察したモラリストの伝統に連なれればと考え、連載タイトルにエッセイという用語を含めた。 バックナンバー一覧 インターネット･スマホが 大きく変えた日本人の生活時間 日本人の生活がどう変化しているかを「生活時間」の観

ワカメ盆栽山田源五郎 @always_snapeluv 金田朋子が妊娠してるのにもびっくりしたけど、金田朋子の旦那の頭痛が、金田朋子が発する超音波によって引き起こされていることが医学的に証明された事が一番びっくりするよね。 pic.twitter.com/Y0Pgo4nniE 2017-03-26 19:30:44 リンク www.asahi.co.jp 明石家さんまのコンプレッくすっ杯｜朝日放送 明石家さんまが『ブサ顔』、『子供にナメられる』、『田舎』、『貧乏』、『変声』、『結婚できない女』といった“コンプレックス”を抱える総勢24名の芸能人を相手にトークを繰り広げる恒例の人気特番第９弾！ 1259

日本でブラック企業が存在し得るのは雇用に流動性が無いから。解雇も容易だが転職も容易な欧米では、ブラック企業のようなことをやれば従業員全員が即座に辞めてしまう。日本では転職が難しいからブラック企業がつけ上がる。しかもブラック企業にいると解雇リスクも高いから従業員は二重苦状態。

米ギャラップによる世論調査で、トランプ米大統領への支持率が３６％に落ち込み、政権発足以来で最低を記録した。同社が実施したオバマ前大統領の任期中の最低支持率は３８％。トランプ政権は発足からわずか２カ月余りで、前政権の最低記録を下回った。 調査は今月２４～２６日に行われ、２７日に発表された。これまでの最低支持率は３７％だったが、２４日に、トランプ氏が選挙公約で撤廃を掲げた医療制度改革（オバマケア）の廃止法案が、共和党内の反発で頓挫。トランプ氏の政治的手腕を疑問視してか、直前に４１％あった支持率が５ポイント急落した。 トランプ大統領は米国史上最低の支持率で政権をスタート。これまでの最高支持率は就任演説直後の４６％だったが、３月下旬に入り、４割を大きく下回っている。 主な歴代大統領の任期中の最低支持率は、オバマ氏が３８％で、クリントン元大統領が３７％。トランプ氏は歴史的な低支持率を記録しているが、

日本が核兵器禁止条約を批判し、不参加を宣言！渡辺謙は「核を持つ国に追随するだけで意見は無いのか」と批判！ 核兵器禁止条約の交渉会議がニューヨークの国連本部で始まった。会議では、6歳のときに広島で被爆した藤森俊希氏が自身の被爆体験を語り「「同じ地獄をどの国の誰にも絶対に再現してはならない」と訴えた。 ところが、その唯一の被爆国である日本政府の代表・高見沢将林軍縮大使はこの核兵器禁止条約について「禁止条約がつくられたとしても、北朝鮮の脅威といった現実の安全保障問題の解決に結びつくとは思えない」などと批判し、なんと条約の交渉にすら不参加を宣言したのである。 原爆を落とされた広島出身の岸田外相は「核保有国と非核保有国の対立を深める」などと言い訳しているが、そんなものはごまかしで、そもそも安倍政権はこれまでも表向きは「核廃絶」などと言いながら、実際にはまったく逆の行動をとり続けてきた。 昨年10月、