36年間、アニメの「ガンダム」は新しいものを出し続けて、更新してきたと仰いましたが、年表（右）を作ってみると本当に抜けがないですね。トピックが拾えないのは3、4年くらい。そして、「新規層開拓」ミッションを帯びたテレビシリーズと、「コア層の維持」を狙う映画、オリジナルビデオアニメ（OVA）が交互にバランスよく出ている印象があります。ガンプラも同様で、新番組に対応した新規層向けの手軽なものと、コア向けの「MG」「RG」「PG」などのラインナップが出てくる。 川口：20周年の時に、パシフィコ横浜でサンライズさんと創通さんの仕切りで周年イベントが行われました。その際に、各番組のダイジェスト映像を流したんですね。 面白いなと思ったのが、客席の位置で支持層が違うんですよ。意識していないんだろうけれど、友達や仲間同士で座っているので、漠然とエリア分けができていたみたいで、ファーストガンダム（1979年放

田中 太郎 日経エコロジー編集長 1990年早稲田大学卒業、日経BP社入社。「日経レストラン」「日経オフィス」「日経ビジネス」「日経ビジネスアソシエ」「日経エコロジー」「ECO JAPAN」などを経て2014年から現職。 この著者の記事を見る

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7月から一般的な家庭における電気料金は、月平均で約87円増えた。太陽光や風力、バイオマスなど、再生可能エネルギーで生み出された電力を電力会社に買い取らせる「固定価格買い取り制度」が始まったからだ。この買い取りの原資は、電気料金と合わせて家庭や企業が負担する。 制度の目的は、長期間に渡って優遇価格での買い取りを保証することで、再生可能エネルギーを普及させることにある。増税といい節電といい、何かにつけて国民にツケが回ってくることに反発を覚える今日この頃だが、この負担に関しては「まあ仕方ないか」というのが正直な感覚だ。 福島第一原子力発電所の事故で、原発が抱えるあれだけのリスクとコストが顕在化した今、日本がエネルギー戦略の転換を迫られているのは誰しも感じていることだ。もちろん、原発をすぐになくすのは、エネルギー安定供給の観点や日本経済へのダメージを考えれば現実的ではない。それでも、徐々に再生可能

ホンダの「フィットハイブリッド」などを含め、今や国内新車販売の2割をHVが占める。日本に次いでHVの販売が多い米国でも約2％、世界最大の自動車市場である中国も1％に満たず、日本のHV比率は断トツだ。 エコカー補助金の対象には、燃費性能の良い軽自動車も含まれる。ホンダの「N BOX」やダイハツ工業の「ミラ」が売り上げを伸ばし、市場全体に占める軽自動車の販売比率は4割に上る。日本は軽自動車とHVを合わせると国内販売の6割を占めるという、他国とは全く異なる自動車市場を形成しつつある。 懸念されるのが、日本市場の「ガラパゴス」化だ。 携帯電話事業で日本メーカー各社は国内市場を主戦場に位置づけた。その結果、ワンセグやおサイフケータイ、赤外線通信など、日本でしか通用しない機能を満載した携帯電話が多く出回った。生物が独特の進化を遂げたガラパゴス諸島になぞらえて、そうした携帯電話は「ガラケー（ガラパゴスの

自社の極秘技術を不正入手したとして、韓国鉄鋼大手ポスコを提訴した新日本製鉄。ハイブリッド車の基幹技術にも通ずるもので、日本のモノ作りを根底から脅かす。だが、働きがいを求める“越境技術者”は増加の一途。抜本的な解決策は見えない。 「ポスコには手を打てた。だが、その先には宝鋼集団もある」と新日本製鉄関係者は複雑な表情を浮かべる。 新日鉄は4月、同社元社員を通じて韓国鉄鋼大手ポスコが、変電所など向け特殊鋼板の製造技術を不正取得したとして、ポスコや元社員を東京地方裁判所に提訴した。賠償請求額は1000億円と、異例の高額訴訟となった。 この特殊鋼板は、鉄の結晶を一定方向に並べた「方向性電磁鋼板」で、通電ロスを極力減らす性質がある。結晶の向きを精緻に制御する技術は、約40年もの長い年月と莫大な費用をかけて1990年代に確立。「生産現場には社員でもほとんど入れない」（同社）。技術の完成度は高く、欧米の主

無視すべきだ。 常識的に考えれば当然そうなる。 論評してみたところで彼らが耳を傾ける道理は無いのだし、私が関わることでポジティブな変化が起こることも考えにくいからだ。獅子が全力を尽くすのはウサギまでだ。それ以下のサイズの生き物を追いかけることは、労力の無駄であるのみならず、百獣の王たる者の沽券に関わる。だから、獅子はネズミを追わない。君子もまたかくあるべきだ。その通り。賢い人間は炎上中の物件には近づかない。 なのに、なぜだろう、私はそれを無視することができない。 困った性分だ。 ここまでのところで、半分ぐらいの読者は、ピンと来ているはずだ。 「ああ、オダジマはまた2ちゃんねるのネタをいじくりまわすハラなのだな」 と。 「どっちにしても獅子ってガラじゃないし」 その通り。今回はフジテレビの「韓流推し」に対して、主にネット上で展開されている反発の動きについて書いてみようと思っている。 無視する

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 7月に入ってから、私が卒業した東大船舶工学科のクラス会があり、学士院賞受賞のお祝いをしてくれた。同科1970年卒の仲間たちだ。小、中、高、大と色々な時代の同窓の友達がいて、それぞれで良い人間関係を作っている。だが、大学での同窓生は、社会に出てからも近い世界に居ることが多いので、やはりいちばん話が合う。 親しい友達に祝福されることほどうれしいことはない。クラスメートだったI君は、私に助けられたことが2つあるという。一つはすぐに分かった。大学院修士課程を卒業してM重工への就職が決まったI君の引っ越しを手伝ってあげたことだ。東大自動車部の２トントラック日産キャブオールで、M重工の独身寮までI君の荷物を運んであげたのだ。私は自動車部で主将を務めていた

このコラムについて あなたの会社では、個人と組織のいい関係が築けているでしょうか。21世紀の日本の多くの企業は、高待遇も終身雇用も用意するのが難しくなっています。 個人は高待遇、好条件で会社を選んだとしても、考え方や方針が合わないと、行きたくなくなるし、長続きしなくなる。逆に、何らかの「行きたくなる」さえあれば続けられます。 互いが「いい関係」を意識しないことには、会社の活力はどんどん失われます。では、「行きたくなる会社」をつくるには、個人と組織のいい関係」を築くには、どうすればよいのでしょうか。このコラムシリーズでは、その二つの答えを探していきます。 記事一覧 記事一覧 2010年12月20日 最終回　会社での居心地の悪さは、社×のせいでは？ 「行きたくなる会社」は、できること、小さなことから始めよう リクルートエージェントが、転職を実現した人に実施したアンケートの結果が興味深い。「転職

日本が世界に誇る高速鉄道である新幹線。世界的に鉄道インフラの需要が急増する今、その速度や安定性、過密ダイヤでも定時運行できる信頼性の高さが、技術を輸出する上で大きな強みになると言われている。 その一方で、日本や欧州の技術を導入した「中国の新幹線」が、既に世界最速を記録。それを中国政府やメーカーは「独自技術」として海外に売り込もうとしている。 日経ビジネス2011年1月31日号の特集「急速浮上！中国エコカンパニー」では、独自技術を積み重ねてきた研究開発型の企業を中心に紹介した。今回の連載では、それとは対照的とも言える「中国的イノベーション」の吸引力と破壊力に迫る。 北京と天津を結ぶ高速鉄道「京津城際鉄路」は滑るように加速し、あっという間に時速330キロメートルに到達した。 この高速鉄道が結ぶ北京と天津の距離は約115キロメートル。東京からであれば、三島や宇都宮との距離に相当する。この距離を約

約8年に及ぶ訴訟弁護士としてのキャリアと約2年間の米国留学で学んだ金融工学の知識を生かし、ウォーレン・バフェットのような投資家を目指している荒井裕樹氏。近い将来、投資ファンドを一定規模の資金力を有する存在に持っていき、株主の立場で主要企業の経営改革や業界再編などを進めたいと意欲を燃やしている。 前回は、世間が抱くイメージは決して良くない投資ファンドは「すべていいとは言えないが、決して日本経済にとって悪い存在ではなく、日本経済の活性化や再興に大きく貢献する」と説いた。既に荒井氏は、投資ファンドを通じて地域経済の活性化に取り組んでいる。 今回は、日本の成長のためには「成熟産業」の再編が必要だと説く。例えば、電機産業という成熟産業で海外のメーカーが成長している一方で、国内電機メーカーが成長できていないのは、国内メーカーの再編が進んでいないからだと指摘する。 ではどうしたらいいのか。荒井氏は日本の

環境保護やエネルギー問題の観点から自動車業界はガソリンから電気へと大きく転換しようとしている。しかし、いくら環境保護だ、エネルギー問題対策だと言っても、性能や使い勝手の面で劣っていたのではすぐに電気自動車に買い換えようという気は起こらないだろう。それに対し、電気ならでは特徴に着目し、電気自動車の研究開発に取り組んでいるのが、東京大学新領域創成学研究科・先端エネルギー工学専攻の堀洋一教授である。 前回はそんな堀教授の、電池を持たず、ワイヤレスでエネルギーを補給する電気自動車を紹介した。しかし、堀教授は「電気自動車の真髄は、実はモーターにある」と言う。そこで今回は、現在、堀教授と共同で電気自動車の運動制御に取り組んでいる東京大学新領域創成学研究科・先端エネルギー工学専攻の藤本博志准教授の電気自動車における、モーター制御の研究を紹介しよう。 急加速する電車の車輪が空転してキリキリと音を立てる。急

2008年10月、東京大学は世界に通用する次世代のビジネスリーダーを育成するプログラム「東京大学エグゼクティブ・マネジメント・プログラム（東大EMP）」を開講した。東大が持つ最先端の豊かな知的資産を活用したプログラムで、“日本を背負うビジネスリーダーの輩出”を目指している。 マネジメントやコミュニケーションを学ぶ時間もあるが、「教養・智慧」が全体の約70～80％を占め、その内容は多岐にわたる。 なぜいま教養や智慧が必要なのか。 新しい知の提供を模索する東京大学は、いまの日本をどのようにみているのか。 東京大学総長濱田純一氏にお話しを伺った。 【東京大学エグゼクティブ・マネジメント・プログラム（東大EMP）】 主に40歳代の企業人や行政官の幹部候補生などを対象に、東京大学が持つさまざまな分野における最先端の知を活用し、深い教養や智慧と実践的で柔軟な実行力を併せ持つ、高い総合能力を備えた人材を

医薬品の卸売会社の社長が一念発起して断熱効果のある塗料を開発。温暖化抑制の一助になると、猛暑の国々が導入に意欲を示している。シンガポールでは施工実績を伸ばしており、電気自動車への応用も探る。 社員がわずか4人しかいない企業が国内だけでなく海外からも熱い視線を浴びている。塗料の販売と施工を手がけるフミン（福島市）だ。 注目を集める理由は、右下の写真が雄弁に物語る。八木澤勝夫社長の前にある箱形の装置は、ガラスの前に設置された2枚の黒い鉄板の温度を測定するもの。装置の内部に据えつけられた赤外線ライトでガラス越しに鉄板を照射する。そして、装置の上に設置したデジタル温度計で鉄板の温度を測る。 温度計の測定値が異なる理由 ここで2つのデジタル温度計に表示された測定値をご覧いただきたい。左側は「49.8度」に対して右側は「70.2度」。約20度もの差があるのに気づかれるだろう。ガラス越しに鉄板を照射する

日経ビジネスの4月19日号では、「ニッポンの聖域」シリーズ第2回として「日本教職員組合」を紹介しました。言うまでもなく、公立の小学校や中学校の教職員などによる労働組合としては国内最大です。組合員数は27万人超を誇り、組織率は27.1％（2009年現在、文部科学省調べ）。民主党の最大支持母体の1つとして、「子ども手当」や「高校の無償化」など、希望する政策を次々と手にしています。 一方で、全国集会を開こうとすると予約先のホテルから突然拒否されたり、傘下の北海道教職員組合が「政治とカネ」の問題で幹部が逮捕、起訴される事件が起きたりします。どうも、「教師」という響きとはかけ離れた存在を感じざるを得ません。より深刻なのは、教育現場に組織運営という規律をなきものにした上で楽な労働を追い求め、時にその影響が我が国の成長の源泉である子どもたちに及ぶことです。 もちろん多くの教師の方々は、「子どものため」を

2010年4月下旬から290の公益法人を対象とした「事業仕分け」の第2弾が始まる。 内閣支持率は約36％にまで凋落（3月26～28日、日本経済新聞とテレビ東京共同世論調査）、報道で「政権末期」という言葉さえ使われるようになった今、「事業仕分け」で支持率の回復を狙っていることは言うまでもない。世論調査では「政策を評価する」とした人はわずか29％。その少ない評価者が評価理由にあげた第一が「事業仕分け」に代表される「行政のムダ遣い削減」だったからだ。 しかし、2009年11月に行われた「事業仕分け」が、「税金のムダの削減」という目的遂行の方法とし望ましいものであったのかどうかの具体的な検証や評価は行われていない。「事業仕分け」はこれまでの政権ではあり得なかった初の取り組みで、国民の期待も大きかった。そして、今後も民主党が目玉政策としようとしていることは明らかだ。だが、その手法や結果に対しては、大

前回のコラムで、「ひょっとすると、賃金をたくさんもらいすぎて、お金のためだけに働くようになってしまったトップの存在が、いちばんの問題なのかも」と書いたが、どうやら経営者たちの中には、「もらいすぎているかもしれない」とひそかに思い、世間に非難されるのを恐れている人たちがいるようである。 すでに報道されている話ではあるが、金融庁は「2010年3月期から、1億円以上の報酬を得ている役員の氏名と金額を個別に開示するよう上場企業に義務付ける」と発表した。金融危機を境に株主による経営監視が厳しくなっていることを受け、財務状況にそぐわない「お手盛り支給」を一掃するのが狙いだそうだ。 ところがこれに経済界が強く反発している。 日本経団連の御手洗冨士夫会長は、「費用総額や内部統制の仕組みもすでに開示しており、必要にして十分だ。プライバシーや個人情報まで開示する必要はない」と語り、反対の立場を強調。全国銀行協

（前回から読む） 今回も例によってコンビニやファミレスの駐車場でイキナリ知らない人に声をかける、当欄名物“突撃インタビュー”を実施いたしました。詳しいお話は次回の“総集編”でお届けするとして、彼らが異口同音に話していた言葉を先行してご紹介しておきましょう。それは、 「クルマは馬力じゃないんだよね」 というものです。 クルマは馬力じゃない。通っぽい人からそういう台詞はよく伺います。まあそうなのかなぁ……と思います。パワーが弱くてもクルマはソコソコに走る。少ないパワーでも楽しいクルマは幾らでもあります。そしてバランスさえ優れていれば高馬力のクルマをカモることさえ出来る……、とも言われています。 そうはいっても、馬力は大きいに越したことはないのでは？ しかし正直な話、私はその感覚がどうもピンと来ていなかった。 何だかんだ言っても、クルマの走りを決定付けるのはやはり馬力ではないのか？　与えられたリ

日直のチノボーシカです。 前回、下から目線の人たちの「負の教養主義」について予告しておいたとおり、その話をさせてもらおう。 ドイツ哲学やクラシック音楽や世界文学の名作や近代美術といったものを背負った「旧・教養主義」は、大正時代に誕生し、その後少しずつ性格を変えながら昭和初期に拡大、第2次世界大戦後も昭和30年代までは元気だった。1960年代の学生運動の盛り上がりと終焉は、いわば教養主義の自己解体作業だった。1980年代半ばの「ニューアカデミズム」を、旧・教養主義の最後の輝きと位置づける論者もいる。 旧・教養主義が退潮すると、1970年代には「サブカルチャー教養主義」と「負の教養主義」が若者の文化を牽引する。

こぞって民主党に違和感 では、今後政権を担うことになる民主党に対する期待が高いかと言えば、そうではないようだ。英エコノミスト誌は既に、8月22日号の記事の中で、「民主党はあまりに未熟で、準備不足に見える」と厳しい見方を示している。 「日本経済が苦境に陥り、貧困層や格差が拡大したのは小泉純一郎元首相による改革のせいではない。格差の拡大傾向は、今年に入って深刻になったとはいえ、実は既に1990年代の『失われた10年』で始まっていた」と指摘し、格差問題のすべてを小泉改革に押しつけるかのような批判を展開する民主党や鳩山由紀夫代表の短絡的発想に疑問を呈している。 米ニューズウィーク誌も8月31日号の記事で、2009年1～3月期の日本のGDP（国内総生産）が年率換算でマイナス11.7％と、先進国の中で最大の落ち込みを見せたことに触れながら、福祉強化を目指す民主党の状況認識の甘さを痛烈に批判した。 「驚