『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
「デザイン思考」の核となる「ペルソナ／シナリオ」のつくり方
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「工場に萌えるということ」先駆者2人が語る工場鑑賞の美学
ここ数年、静かなブームとなっている「工場鑑賞」という趣味の分野。学術的に研究するわけでもなく、工業製品の製作過程を学ぶでもなく、ただ”建築物”としてのプラントやコンビナートを眺めるというマニアな世界は徐々に同好の士を増やし、『タモリ倶楽部』（テレビ朝日）で紹介されるころには、ネットを中心に、その美しさに魅せられた者たちが集い始めていた。 そんな中、07年3月に「工場写真集＆観光ガイドブック」として刊行された『工場萌え』（東京書籍）は、写真集が売れない時代にもかかわらず堅実に部数を伸ばし、この20日には続編となる『工場萌えF』が発売される。 前作に続き、写真を担当したのは”工場ブログ”「工場萌えな日々」を運営する石井哲。そしてガイド部の文章は「住宅都市整理公団」総裁であり団地マニアとしても知られる大山顕が担当。今回はおふたりに、その深すぎる”工場萌え”の世界を語ってもらった。 （写真集に収録
日経ビジネスの過去の好評記事 │ ビジネスリーダーに行動の指針を。信頼できるNo.1経済・経営情報誌
――アニメーション制作をLLP（共同事業組合）方式で実行することで、注目を集めていますが。 森 日本では、まだ「LLPとは何だ」というところから話が始まりますけど、海外では受けがいいんです。「リミテッド・ライアビリティー（有限責任）」と言えば、どんなものか理解されるので、話が通りやすい。 LLPに目をつけたのは、これまで日本の映画やアニメで使われていた「製作委員会」方式に問題が少なくなかったこともあります。クリエーターにしてみれば、企画から制作まで手がけたのに、（出資比率で利益配分されるため）取り分が少ない。LLPは、利益の配分に自由度がありますから。 まだLLPは、仕組みとして明確でない部分も残っていますが、出資者への損金計上が可能だったり、メリットが多いんです。だから、試行錯誤は必要ですが、早く使ってみて、他の人たちのお手本になろうと。そんなこともあり、東京都と組んで、アニメ制作を目指
大前研一研究
大前研一研究 テレビで大前研一氏を見なくなって何年にもなるが、著述業の方では、相変わらずご多忙のようで、コンサルタント本や海外の翻訳本を頻繁に手がけている。そんな中で最近もっとも興味を魅いたのが、ダニエル・ピンク著の「ハイコンセプト・新しいことを考え出す人の時代」である。 ダニエル・ピンクの著作では、過去に「フリー・エージェント社会の到来・雇われない生き方」が有名だが、４人に１人はＦＡと云われるアメリカに比べ、日本では働く人の会社依存度が強く、独立系のＦＡやＳＯＨＯは全体の一部に過ぎず、思ったよりは伸びていない。むしろ最近は、非正規雇用者が生産人口の３割を超えて格差社会問題化さえしている。 さて、「ハイコンセプト・新しいことを考え出す人の時代」は久々の好著である。 訳者の大前研一氏が「第４の波」に改題したくて、「第３の波」の作者、アルビン・トフラーと掛け合ったと言うくらいだから、相当な思い
6つの主要クラウドとRIAの現状を総ざらい（1/3）- ＠IT
クラスメソッド株式会社 福田 寅成 2009/7/10 昨今関心が高まる一方のクラウドだが、クラウドの“クライアント”についてはあまり取り上げられないのが現状だ。本連載では、同じく未知の可能性を秘めるRIAをクライアントにして、サンプルを基にクラウドとの連携アプリケーションを検証していく クラウドの“クライアント”について考えていますか？ 昨今「クラウド・コンピューティング」（以下、クラウド）に対する関心が高まっています。「アプリケーション開発のさまざまな面でパラダイムシフトが起こる」といわれており、次第に多くの技術者に理解されるようになりました。その半面、実用について考えると、まだ若い技術であるということもあって特に“業務”アプリケーションへの適用は非常に限定的なものになっています。 そしてクラウドに関しての言及は、インフラからデータベース、分散並列処理、クラウド上にデプロイするサーバア
大前研一｜天下の悪法が招いた「起業数激減」の行く末 | 実践ビジネススクール
企業経営の実態を無視した過度に厳しい基準は、経済活動に多大な支障をもたらす。日本版SOX法といわれて鳴り物入りでスタートした金融商品取引法だが、その施行により日本の未来を担う「起業」を著しく困難な状況とさせた。それが意味することとは――。 ■なぜ、わずか1年で起業が激減したのか 国内の起業数が激減している。 IPO（新規株式公開）市場といえば経済の活況度と成長性を占う重要な指標の一つだが、2008年の日本のIPO社数は全市場合計で年間49社と、前年の121社から劇的に減少した（別図参照）。IPO社数は例年年間100社以上を数え、ピークの00年には200社を超えていた。それが今や4分の1以下、過去20年でバブル崩壊後の1992年の27社に次ぐ低水準となった。 なぜIPOが激減したのか。世界的な景気後退による相場の低迷や企業業績の下振れなど、もっともらしい理由はいくつか挙げられる。だが、IPO
大前研一：「日本の最大の弱点」とその解消法：ITpro
日本にまつわる数々の問題が指摘されて久しい。改革しようという声もかねてより聞かれるが，まるで何も変わらない。私に言わせれば，日本の最大の弱点は「論理思考に基づいた建設的な議論ができないこと」である。 問題を論理的に分析していないから，解くべき問題の設定からして間違っていることが少なくない。道路公団の民営化などがその典型だ。「有料道路は国道として20年経てば無料にする」という法律が本来あったのに，このことを初期の議論から外してしまったために，それ以降多くの議論が行われたものの，本質的な論点が欠如したまま間違った方向に行ってしまった。こうした環境下で本質的な解決策を議論しようとすると，今度は事実や論理を超えた感情的反発が出てくる。 事実に基づいた全うな議論ができないというのは，ボーダレスの時代にあって，大変不利な国民性と言わざるをえない。日本企業の会議に出た人なら経験があると思うが，議案につい
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