1億年前ホタルの光 現在より深い緑色 鹿児島大など酵素復元 | NHKニュース
およそ1億年前に地球上に現れたホタルの祖先が光を出す際に使っていた酵素が復元され、現在のホタルよりも深い緑色に輝くことが鹿児島大学の研究者などが参加した研究でわかりました。 ホタルの祖先は1億年前から光を出す能力があったと考えられていて、光の色は体内にある「ルシフェラーゼ」という発光酵素によって異なることが分かっています。 鹿児島大学や中部大学、長浜バイオ大学の研究者は共同でおよそ40種のホタルが持つ「ルシフェラーゼ」のアミノ酸の配列の情報から、およそ1億年前のホタルの祖先の「ルシフェラーゼ」をコンピューターで推測し、復元に成功しました。 これを試験管の中で光らせたところ、現在のゲンジボタルやヘイケボタルの黄緑色とは異なり、深い緑色に輝くことがわかったということです。 研究グループによりますと、緑は夜行性の生き物に見えやすい色で、ホタルには毒があって食べられないことを警告するためだったので
話題のナイキ広告で噴出…日本を覆う「否認するレイシズム」の正体（ケイン 樹里安） @gendai_biz
NIKEが2020年11月27日に公開した2分間の映像には、サッカーをする3名のアスリートが登場する。いずれも、学校に通う女子生徒でもある。それぞれにサッカーに打ち込む姿が映し出されるのだが、その行方を阻む日常の人種主義（everyday racism）を含む困難と、それに対する抵抗のありようと連帯の契機が映し出されている。 以下では、特にレイシズムとの関連から広告の内容に注目する。 彼女たちは、それぞれに困難を抱えた日常生活を送る。チマ・チョゴリ制服を着て街を歩くときにうつむかねばならない。トイレでほかの女子生徒から束ねた髪をおざなりに触られる。集団に囲まれてカバンを引っ張られ、プリントが散乱し、駆け出さざるをえないのは、いじめに直面する、おそらく「日本人」の女子生徒である。それぞれの困難が交互に映し出されていく。 だからこそ、ある女子生徒はスマホで「現代の在日問題を考察する」と題した連
菅首相ブレーンのNHK改革案「Eテレ売却で受信料は半額にできる」 | マネーポストWEB
NHKが受信料の徴収をさらに強化する方針だという。総務省の有識者会議（公共放送の在り方に関する検討分科会）は11月19日、テレビを持っているのに受信契約に応じない世帯に「割増金」、いわば“罰金”を課す方針を打ち出した。来年1月の通常国会に提出する放送法改正案に盛り込む方針だ。今後、未契約者が契約を結ぶ際に、過去の分まで遡って割り増し料金を払わせる仕組みになる。 そうしたなか、菅義偉首相のブレーンが、大胆なNHK改革案をブチ上げた。内閣官房参与に起用された高橋洋一・嘉悦大学教授だ。 高橋氏は元財務官僚で、霞が関時代には道路公団民営化、政策金融機関改革、郵政民営化などに携わった。菅首相もその大胆な改革プランを生み出す力を評価して内閣官房参与に起用したとみられている。 高橋氏がNHK改革の具体策にあげるのが、教育放送「Eテレ」のチャンネル売却だ。 「NHKの分割・民営化はいっぺんにはできない。ま
イギリス、ファイザーのワクチンを承認 来週から接種開始へ - BBCニュース
英政府は2日、米ファイザーと独ビオンテックが共同開発している新型コロナウイルスのワクチンについて、国として世界で初めて広範な使用を承認した。 イギリスの医薬品・医療製品規制庁（MHRA）は、このワクチンは供給しても安全だと判断を示した。ファイザーとビオンテックは、ワクチン接種者の95％を新型ウイルス感染症COVID-19から守れるとしている。
コロナ第3波「11月末にピーク越え」 第2波のピークを的中させた研究者が予測 | デイリー新潮
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「Go Toイート」 食事券事業の期間延長 食事券も追加発行へ | NHKニュース
政府は外食需要を喚起する「Go Toイート」のうち、プレミアム付き食事券の事業について実施期間を延長し、食事券も追加で発行する方向で調整に入りました。今後、延長する期間や追加発行の規模について検討し、必要な経費を今年度の第3次補正予算案に盛り込むことにしています。 「Go Toイート」は購入額の25％分のプレミアムが付く食事券と、オンライン予約によるポイント付与の2つの事業があります。 このうち食事券の事業は、今月1日までにすべての都道府県で販売が始まりましたが、東京や大阪など10都道府県では、感染の拡大を受けて新規販売を一時停止するなど飲食店にとって厳しい状況が続いています。 このため政府は需要喚起の取り組みを継続する必要があるとして、最長で販売は来年1月末、利用は3月末としていた実施期間を延長し、食事券も追加で発行する方向で調整に入りました。 今後、延長する期間や追加発行の規模について
感染リスク高い場所は断トツ「レストラン」 会食リスク 9800万人のデータで判明 | AERA dot. (アエラドット)
感染リスクの高い場所は、会食の行われるレストランというデータが出た。今年3月、空席の目立つニューヨークのレストランで（ｇｅｔｔｙｉｍａｇｅｓ）この記事の写真をすべて見る ＡＥＲＡ ２０２０年１２月７日号より 米スタンフォード大学の9800万人のスマホ調査で、感染リスクの高い場所の筆頭はやはり断トツでレストランだった。英国でもクラスターの8～17％が英国版イート事業由来という分析があがった。AERA 2020年12月7日号から。 【グラフ】場所ごとの感染者の増加予測 ＊ ＊ ＊ 「Go Toトラベルだけが感染リスクではない。飲食店での感染もきわめて多い」 11月25日、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長は記者会見でこう述べた。 分科会は会見に先立つ会合で、感染者や重症患者が急増し医療崩壊の恐れがある流行段階の「ステージIII」に相当する地域が複数あるとして、流行地ではよ
“脱ガソリン” 2030年代半ばに新車販売すべて「電動車」へ | 環境 | NHKニュース
経済産業省が2030年代半ばに国内の新車からガソリン車をなくし、すべてをハイブリッド車や電気自動車などにする目標を設ける方向で調整していることがわかりました。日本として明確な目標を掲げることで、世界で進む脱ガソリンの動きをリードしたい考えです。 菅総理大臣が2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする考えを示したことを受けて、経済産業省は新車販売における「脱ガソリン」の目標を検討しています。 関係者によりますと、この目標について経済産業省は「2030年代半ばに、電動化を100％にする」とする方向で調整していることがわかりました。 これは、およそ15年後には新車の販売ではガソリンエンジンだけの車をゼロにし、すべてをいわゆる「電動車」にすることを目指すものです。 電動車には、エンジンとモーターの両方を使うハイブリッド車、充電もできるプラグインハイブリッド車、電気自動車、それに、水素
旋毛虫感染症（トリヒナ症）について
■この記事は教科書的、文献的な内容についてまとめ、多くの方が参考にしていただけるよう掲載しています。必ずしも最新の知見を提供するものではなく、横浜市としての見解を示すものではありません。■なお、本件に関して専門に研究している職員は配置されていないため、ご質問には対応しかねます。また、個別の診断や治療については医療機関へご相談ください。 旋毛虫感染症（トリヒナ症）は、全世界で見られ、極寒の北極でも発生していますが、南極での発生は報告されていません。全世界での旋毛虫感染症（トリヒナ症）の発生は年間1万人程度と推計され、致死率は0.2%程度です。また、世界的には、旋毛虫（トリヒナ）で汚染された豚肉が感染源となっていることが多いため、宗教的に豚肉の摂取が禁じられている地域での発生は少ないです。しかし、トルコにおいて、宗教的に豚肉の摂取が禁じられている回教徒で旋毛虫感染症（トリヒナ症）の集団発生が起
全財産を使って外車買ったら、えらいことになった｜岸田奈美｜NamiKishida
12月19日 追記 こちらの記事が、とんでもねえ経緯と熱量で、英語ほか10言語に翻訳されました！ 英語翻訳された奇跡の舞台裏note 英語翻訳版の記事 全財産の内訳は、大学生の時からベンチャー企業で10年間働いて、したたり落ちるスズメの涙を貯め込んだお金と。 こんなもん、もう一生書けへんわと思うくらいの熱量を打ち込んで書いた本の印税だ。 それらが一瞬にして、なくなった。 外車を買ったからだ。 運転免許もないのに。 「調子乗ってんなよお前」と思った人も、「どうせ“わたしのマネをすれば秒速で車が買えるんですよ”ってやばいビジネスに誘うんだろ」と思った人も、一旦、聞いてほしい。 わたしは、わたしなりに、誇らしい使い方をしたのだ。 あまりにも誇らしいので、一連の流れを12月6日放送の「サンデーステーション（テレビ朝日）」で取材してもらうことになったけど、時間が限られているTVでは、わたしの本当の思
政府、2030年代半ばにガソリン車新車販売禁止へ 欧米中の動きに対抗 | 毎日新聞
政府は2030年代半ばに国内の新車販売を全てハイブリッド車（HV）や電気自動車（EV）などの電動車に切り替え、ガソリン車の販売を事実上禁止する目標を打ち出す。50年までに二酸化炭素（CO2）など温室効果ガスの排出を実質ゼロとする政府目標の実現に向け、「ガソリン車販売ゼロ」に踏み込む。実現には、日本の自動車メーカーが強みを持つHVに加え、EVのさらなる普及が鍵を握る。 経済産業省が10日、自動車メーカーや有識者との会議を開催し、協議の結果を踏まえ、こうした方針を正式表明する。そのうえで政府が年内に策定する温室効果ガス実質ゼロに向けた実行計画に盛り込む。加藤勝信官房長官は3日の記者会見で「（自動車メーカーに対する）電動化に伴う支援のあり方も含めて検討しており、年内に具体化すべくしっかりと検討を進めていく」と述べた。
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強制性交疑いの鶴見署員を書類送検 神奈川県警、公表せず | カナロコ by 神奈川新聞